【例文6選】コンサル業界の志望動機の書き方を徹底解説！3つのポイントを押さえよう！

コンサル業界は、他の業界と比べて人気・倍率が高く、自身の入社意欲をきちんとアピールできなければ内定をもらうことは難しいと言われています。

自己分析を入念に行い、そのうえで志望動機を作り上げなければならないものの、「具体的にどんなことを書けばいいの？」と悩む方も少なくありません。

そこで今回は、コンサル業界の志望動機を作成するうえで重要なポイントをご紹介します。

職種・仕事内容を十分に理解し、希望の企業へ入社意欲を十分にアピールできるようチェックしてみてください。

柴田貴司
（就活市場監修者/新卒リクルーティング本部幹部）

柴田貴司
（就活市場監修者）

コンサル業界は年々人気が上がっています。そのため、他の学生と差別化をするにはその企業を志望する理由を固めなければなりません。

そこで、この記事を通して、コンサル業界の志望動機の書き方を学びましょう。

【コンサル業界の志望動機】企業が志望動機を聞く理由

志望動機を書く際に知っておくべきことは企業が志望動機を聞く理由です。

これを知っているかいないかで志望動機の完成度に大きな差が出ます。

そこでここからは企業が志望動機を聞く理由を3点ご紹介します。

1.自社への志望度を知るため

一つ目の理由は自社への志望度を知るためです。

企業は自社への志望度を知って、選考の指標にしているのです。

というのも志望度が高ければ高いほど、内定を辞退する可能性が低く、就職後も一生懸命自社に貢献してくれると考えているからです。

企業への熱意をより魅力的に伝えるためには構成方法や注意点など、さまざまなポイントを意識して志望動機を作成することが大切です。

2.学生の人柄や性格を知るため

二つ目の理由は学生の人柄や性格を知るためです。

志望動機を書く際には必ず、自分が志望することになったきっかけや企業に対する考えなどを述べます。

企業はこれらの内容から学生の人柄や性格を知り、自社の社風や業務内容とマッチしているかを考えています。

企業に良い印象を与えるためにはインターンやOB訪問などを通じて企業の社風や業務内容を知ることが大切です。

3.学生の適性を測るため

人柄が良く清潔感のある人は選考に通りやすいと言われていますが、それだけで「適性がある」とは判断できません。

特に重要視されるのは、「入社後に結果を出せるのか」「会社に貢献できるのか」の2点です。

この2点は、学生の志望動機をチェックすればおおよそ把握できます。

「なぜコンサル業界に興味があるのか」「コンサルティングに必要なポイントを押さえているのか」「結果にフォーカスして仕事をこなせるのか」など、学生の志望動機からコンサル業界に向いているのかをチェックしていくので、志望動機は企業目線で書くのがコツと言えます。

【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界とは？

現在コンサルティング業界は、市場規模2,000～3,000億円に迫る成長市場です。

この傾向は今後も続き、サービス提供範囲も多岐にわたることから非常に期待度の大きい業界です。

アメリカのコンサルティング業界の市場規模は6兆～10兆円程度といわれていますので、今後アジアでも同規模への成長が予測されるでしょう。

特に昨今伸びが大きいのがITサービスジャンルで、そこだけで市場規模は5兆～7兆円規模に達するといわれています。

この水準はすでに広告業界・旅行業界など大手市場と肩を並べる規模ですから、その成長度合いの凄まじさには目を見張らざるを得ません。

同時に、IT技術の進化と企業のグローバル化により、企業の経営課題が複雑化している実態も見て取れるでしょう。

こうした流れから同業界は今後さらに発展し、多くの企業がプロフェッショナルの手を借りて変革の道をたどることが予測されます。

企業や団体組織が抱える処々の課題に対し、第三者の中立的な立場から分析と解決策の提示を行い、実施を支援するのが使命です。

それでは本業界を支える各ファームと、その主な業務内容をジャンル別に紹介します。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系ファームの主な役割は、企業の経営課題の発見と解決のためのプラン提示、プラン遂行のサポートを実施することです。

必要とされる戦略は事業戦略だけでなく、場合によっては組織改革や業務改革なども視野に入れ、クライアントの意思を組織へ落とし込むことが業務となります。

企業戦略や事業戦略の立案はこのファームの最も得意とする仕事です。

主な有名企業はマッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ドリームインキュベータなどで、常に大手企業から全体経営に関わる課題解決を依頼されています。

仕事のほとんどが経営者層とのコミュニケーションであり、多くの場合、3～5名の少数精鋭でプロジェクトを組み、課題解決とプランの実行に取り組むスタイルです。

総合系コンサルティングファーム

総合系ファームの主な役割は、ネーミングの通り特定の領域だけでなく全体的なサポート業務を行うことです。

企業戦略に関わる場合も多いですし、具体的な業務やITシステム、人事や組織改革まですべてのソリューションを担うことを使命とします。

そのためクライアントも金融業や製造業のほか官公庁などあらゆる業界をカバーし、独自のノウハウと安定した高いクオリティでソリューションを提供します。

諸問題ごとに対応するため、ファーム内にインダストリー別・ソリューション別の専門チームを持つスタイルが多いです。

1つのファーム名のもと、各領域のプロフェッショナルが協力してクライアントをサポートするのが強みです。

このジャンルの有名企業は、デロイトトーマツコンサルティングやKPMGコンサルティングなどが挙げられます。

日本IBMや日立コンサルティング、NTTデータ経営研究所など日本企業も名を連ねるジャンルです。

専門チームを擁するため規模の大きい企業が多く、全国に拠点を持ちグループ内に会計事務所や監査法人などの企業を抱えているケースも多いです。

IT系コンサルティングファーム

近年急激に需要が高まり、注目を集めるのがこのジャンルのファームです。

IT技術の進化に伴い、ITによって企業の業務課題を発見・解決するシステムの設計が可能となりました。

ファームでは必要により新たにクライアント向けのシステム構築を行い、運用指導や保守なども請け負う役割となります。

対象領域も広く、財務会計や人事給与業務などのバックオフィス系はもちろんのこと、顧客管理や販売・在庫管理など営業部門や製造部門の生産管理なども対象とするのが特徴です。

もちろん単にシステム構築を行うわけではなく、まずクライアントの課題のソリューションを提案し、システムの導入から運営までをサポートするのが使命です。

当然、企業が行うすべての業務が対象となりますので、業務範囲は非常に多岐にわたるのが特徴です。

また近年では、こうしたファームがプロジェクト管理やシステム運用の実務まで手掛けるケースも増えています。

主な有名企業は、日本IBMやフューチャーアーキテクト、ウルシステムズなどで、こうしたITに特化したファームと大手総合系ファームが提携する事例もあります。

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク（think tank）は頭脳集団と訳せますが、その通り総合研究所とも呼ばれ、経済や政治のプロフェッショナル集団としても知られています。

証券会社や銀行を母体とするシンクタンクが多いですが、社会経済や政治問題を研究するだけでなく、そうした研究に基づく経営戦略立案や業務改善などのサービスも展開しています。

非常に幅が広いという点では、総合系ファームにやや近いジャンルといえるでしょう。

有名企業としては、銀行が母体の三菱UFJリサーチ&コンサルティングや日本総合研究所、みずほ総合研究所などが挙げられます。

証券会社が母体なのは野村総合研究所や大和総研などですが、ほかにも富士通総研や三菱総合研究所などが有名です。

近年、シンクタンク系のファームはサービスに広がりを見せ、独自の調査技術とシステム構築技術により企業ソリューションをサポートしています。

元々母体の調査部や電子計算部などが独立した形がほとんどなので、調査を得意とするのか、システム構築を得意とするのかといった違いが出てきます。

業界・業務特化型コンサルティングファーム

特化した業界や業務に特化した業務を行うのが、専門家ならではの知識を生かす業界・業務特化型ファームです。

企業の競争がグローバル化する中で、専門家ならではの知識をもとに法規制や国際対応を支援することに特化したサービスを提供しています。

例えば、WEB制作やインキュベーションに特化する企業、マーケティングビジネスに特化する企業など、強みと特色を打ち出すことで強いサポート力を発揮するファームが続々と登場しています。

有名企業としては、ジェネックスパートナーズやグリーンフィールドコンサルティング、IGPI ものづくり戦略カンパニーなどが挙げられますが、従来の分類には必ずしも当てはまるとは限りません。

今後も社会が変化する中で、さまざまな形で特有のソリューションを提供する専門家集団が登場して来ると予想されます。

【コンサル業界の志望動機】コンサル業界の4つの職種

コンサル業界では、主に4つの職種がメインとして挙げられます。

1つ目はアナリスト、2つ目はコンサルタント、3つ目はマネージャー、そして4つ目はパートナーです。

それぞれ仕事の内容や担当している目的が異なりますが、どれにおいても大事なコンサル業務を担う職種になります。

コンサル業界での志望動機対策においては、これらの職種の特色や、ご自身がどの職種を志しているのかなど、きちんと理解しておくことが大切です。

以下でそれぞれの職種を紹介いたしますので、事前によく把握しておきましょう。

アナリスト

アナリストは、コンサル業界を志す新卒の多くが配属される職種でもあります。

主な仕事内容としては、コンサル業務にあたっての情報収集やプレゼンなどの資料の作成、情報の分析処理やクライアントへのインタビューがメインです。

このアナリストの業務は、コンサル業務において必要なデータを集め、コンサルの土台づくりとも言えるため、非常に重要な仕事内容になります。

はじめは先輩に同行することも多く、情報収集がメインであるため、一見地味な仕事が多いと感じますが、社会人として基本的なスキルを学べる職種です。

また、アナリストが集計したデータにもとづき、その後のコンサルティングが進められていくため、常にクライアントに寄り添う仕事でもあります。

コンサルタント

コンサルタントは、アナリストが集計した情報をもとに、実際にコンサルティングを提供していく職種になります。

経営の課題や問題点、改善点を発見し、改善策を見出して経営戦略を練っていくのが、主な仕事内容です。

この職種においては、常にフレキシブルな思考や発想力、問題解決力が必要であるため、毎日同じことを繰り返すような仕事ではないと言えるでしょう。

常にクライアントの要望に応えるにはどう向き合えば良いのか、どのような経営スタイルや問題点の改善を行えば良いのかを考え続け、それを提案する力が求められます。

そのため、常に新しい試行錯誤を繰り返すことに抵抗がない人や挑戦し続ける仕事がしたいと思う人にとっては、ピッタリの職種です。

マネージャー

マネージャーの仕事はプロジェクトや予算の管理、顧客との交渉、人材の教育、採用などなど、プロジェクトの運営全般に深く関わります。

そのため、クライアントのことを常に考え、課題を解決する能力に加え、チームを管理するマネジメント力が必要になります。

その分、マネージャーはアナリストやコンサルタントよりも大きな責任を負う役職となります。

しかし、責任が大きい分プロジェクトが成功した時のやりがいもより多く感じられる役職です。

パートナー

パートナーとは、コンサルティングにおけるキャリアパスの最終地点とされます。

営業職とは違いますが、経営や仕事を受注するような仕事をするため、パートナーとして成果を出すと将来的に良い結果を残せるのが特徴です。

クライアントが共同経営者として、その企業をどう外の世界に発信していったら良いのか、どう経営戦略を組み立てていけば良いのかをともに考え、経営を進めていくのが、この職種の仕事内容になります。

そのため、パートナーにおいては、コンサルティング業界においての豊富な経験や幅広い知識、グローバルな視野を持った人物がなる職種と言えるのが特徴です。

クライアントが共同経営者として選ぶほどの人望と優れたコンサルティング戦略を立てる力が必要である仕事になります。

【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界で求められる4つの能力

この業界に就職を目指す場合、志望動機で自分を強くアピールすることはもちろん必要不可欠です。

ご存じの通り、形あるサービスではなく目に見えない無形サービスですので、頭で考えたソリューションがクライアントの価値になることが重要です。

そのスキルを有する人材かどうか、適正を知るうえで重要視されるのが志望動機の書き方です。

まずは動機を考えるうえで必要な3つのポイントから理解を進めましょう。

1.論理的思考力

論理的思考が必要な理由は、クライアントの課題を発見し、解決するために物事を構造的に理解する必要があるからです。

課題が何なのかを見つけるのが仕事の入り口ですが、本当の原因が何なのかを特定するためには論理的思考力が必須となります。

また一方向からの決めつけではなく、他の方法を模索したり、違う側面からアプローチしたりすることで情報を整理してソリューションを提示する能力が求められます。

最初からそのスキルを有している人は稀ですが、ノウハウを蓄積するためにまず必要となるベースが論理的思考力だといえるでしょう。

2.コミュニケーション能力

業務の大半はクライアントとのコミュニケーションです。

また、業務によっては経営者層だけでなく現場担当とコミュニケーションを取る必要もありますし、他のチームや組織との連携も必要となります。

広く協力を求めながら業務を進めることになりますが、いずれにしても外部の人間という立場はぬぐえません。

このとき、人を動かす力の原動力となるのがコミュニケーション能力です。

いかに優秀な人材でも1人で解決できる課題などありませんので、多くの人を巻き込み、一緒に課題を解決する方向へ向かうために必須なのがこのスキルなのです。

いかにして心の壁を崩し、人と寄り添えるかが重要なポイントといえるでしょう。

3.粘り強さ

一言で課題解決と言っても、ハードルは至る所にありますし、人を説得して物事を動かすには労力と時間がかかります。

プロジェクトを成功へ導くために必要なのは、とにかく粘り強く続ける力です。

一番必要なのが忍耐力だとよくいわれますが、経営層からレベルの高い要求があってもコツコツと応え続けることは地道な業務です。

精神的なプレッシャーの中、業務を投げ出さず高いプロ意識で仕事を続けることができる人材は、まさにファームが求める人材といえます。

4.能力は資格で示そう

これらの能力を客観的に示すことができるのが資格です。

コンサル業界に必須の資格はありませんが、資格を持っていることで他の学生と差をつけることができます。

コンサル業界において有利になるとされる資格はキャリアコンサルタント、MBA、中小企業診断士などが挙げられます。

また、これらの資格以外にもコンサル業界に関わるインターン経験を述べることもアピールに繋がります。

自分の能力に説得力を持たせることができる武器を持っている場合はぜひアピールしましょう。

【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界の志望動機の重要な3つのポイント

近年、コンサルティングファームは学生からとても人気が高い就活先です。

それだけにライバルが多いですし、そこまでたくさんの新卒採用があるわけではないため、かなり競争率は高いといえるでしょう。

多くの場合、書類選考だけで足切りが行われてしまうため、ESは非常に重要な就活ツールとなります。

特に注力すべきなのが志望動機欄ですので、最初の難関を突破するためには綿密な練り込みが必要だと認識しましょう。

1.なぜコンサルタントになりたいのか

なぜコンサルタントという職業を目指すのか、説得力ある理由が必要です。

コンサルタントはクライアントの経営や人事など根幹に関わる仕事をするわけですから、浅い理由では撥ねられてしまいます。

多くの学生が「企業の課題を解決したい」「経営を支援したい」といった理由を述べますが、これはコンサルタントにならなくても実現できることです。

なぜ、コンサルタントという立場でなければならないのか、他の業種ではいけないのか、強い信念が必要です。

体験に基づくエビデンスや社会的意義などから、相手に響く理由を考えましょう。

アプローチの方法としては二つあり、一つは自分がコンサルタントとして成し遂げたいことをメインに据えます。

もう一つは自分に適性があることをメインに据えます。

いずれもそうした結論を導き出した具体的な経験を必要としますので、エピソードも添えてまとめてください。

2.なぜそのコンサルティング会社を志望したのか

コンサルティング業界にはさまざまな分野があることを先に述べました。

その中で、なぜその会社でなければならないのかをまとめましょう。

一番落とされやすいのが、「コンサルティング会社ならどこでもいい」という考えが見えてしまうことです。

納得できる答えを用意するためには、業界研究と企業研究を念入りに行い、論理的にまとめることが重要です。

また、こちらでもエビデンスは必要です。

3.入社後、どのように会社に貢献したいのか

自分が入社したら、どのように活躍したいかをイメージしてまとめてください。

必要なのはビジョンであり、今現在自分にある能力や経験を織り込んで説得力を持たせることがポイントです。

たとえば戦略ファームで海外のM&Aプロジェクトに関わりたいなら、TOEICの高得点を武器にすることもできるでしょう。

大学で優秀賞を獲得した経験などがあれば、それを活かして活躍する姿などを具体的に記述するのが効果的です。

【コンサル業界の志望動機】コンサル業界の志望動機でNGな内容5選

ここまで重要なポイントを3つ紹介してきましたが、コンサル業界の志望動機として不適切な内容ももちろん存在しています。

そのような志望動機で挑んでしまうと、企業に返って悪いイメージを与えてしまい内定をもらえる確率が下がってしまいます。

そこで、ここではコンサル業界での志望動機としてNGな内容を5つ紹介していきたいと思います。

1.憧れを語るのはNG

漠然と「カッコイイ」「スマート」などのイメージのみで志望動機を作成するのはNGです。

学生が抱きがちなイメージだけを語っても、経験豊富な面接官には響きません。

また、憧れを語るのは志望度が低い人でもできるので、印象に残りにくいことも理由のひとつです。

どのような経緯で企業を知ったのか、どんな風に活躍していきたいのかまで具体的に示すことが大切です。

また、他の企業と比べることで「御社にどうしても入社したい」という本気度も伝えられるので、志望動機はなるべく具体的に作り上げましょう。

2.待遇に関しての魅力を感じている

コンサル業界を選ぶ上で待遇は大切なポイントですが、それを直接的な志望動機にする事は好ましくありません。

「待遇が良いから志望した」と正直に話すことによって企業に良いイメージを与えられると思われがちですが、その解釈は間違っています。

待遇に魅力を感じている＝自分の会社よりも待遇が良いところが見つかったらすぐに転職してしまうのではないだろうか？というイメージを与えてしまうからです。

また、待遇だけでは志望動機として弱く、深掘りをされると答えられなくなってしまいます。

そのため、待遇が良いという理由で志望するのは良いですが、それは心の中に留めておくようにしましょう。

3.セカンドキャリアの為の経験を得る事ができる

コンサル業界では経験を沢山の経験を積むことができるため、転職においても有利に働く事が多いです。

しかしながら、セカンドキャリアについての話を軸に志望動機を作るのはやめておいた方が良いです。

セカンドキャリアについて話すという事は、遅かれ早かれ、私は退社して違う会社に行きますと伝えているようなものです。

会社は自分の会社で長く勤めてくれる人を求めているため、辞める前提である人を雇用したいとは思いません。

このことから、セカンドキャリアの為の経験を得る事ができるという志望動機も辞めておいた方が良いでしょう。

4.どの企業でも通じる内容

コンサルの志望動機を書くときは、どの企業でも通じる内容になっていないか、よく見直すことが重要といえます。

例えば「成長できる環境で働きたい」「会社に貢献したい」などの文言は、どの企業にも当てはまります。

上記の伝え方では「なぜ数ある企業の中からそのコンサルティングファームを選んだのか」が伝わらず、志望度が低いと受け取られる恐れがあります。

したがって志望動機作成の際は、企業の事業内容や理念、自分の価値観と重なるポイントを明確にし、「その会社だからこそ実現できること」に焦点を当ててください。

例えば「日本の大多数を占める中小企業を支援したい。そのため、中小企業のプロジェクトが多い貴社が適していると考えた。」などのアピールを検討する必要があります。

5.会社の強みを並べるだけ

コンサルの志望動機を作成する際は、会社の強みを並べるだけの文章になっていないか、よくチェックしましょう。

「グローバル展開している」「大規模案件の実績が多い」など、強みをただ列挙するだけでは、志望度の高さや熱意は見えてきません。

応募するコンサルティングファームの強みを知ったうえで、自分がどのように働きたいのか、どんな貢献ができるのかまで掘り下げて伝えることが重要です。

具体的には、コンサルティングファーム独自の強みに触れたうえで、自分自身の経験や価値観とリンクさせることが重要です。

その企業の強みやその企業ならではの価値観と、自分のやりたいことや強い興味関心をセットにしたうえで、具体性のある志望動機を伝えましょう。

すると、より説得力のある志望動機が書けるようになります。

【コンサル業界の志望動機】志望動機のおすすめ構成

志望動機を書く際には、以下の構成で作り上げると良いでしょう。

論理的な構造になっており、説得力の高い志望動機を作り上げることができます。

1. 結論（その企業を通して成し遂げたいこと・想い）

まず最初に、自分がその企業を通じて成し遂げたいことを端的に述べます。

志望動機の核となる部分であり、「私は○○を実現したいと考えています」といった形で、明確に伝えることが重要です。

2. そう考えるようになった原体験

結論に説得力を持たせるために、自分がその目標を持つに至った背景や原体験を述べます。

どのような経験を通じてその想いを抱くようになったのかを具体的に説明しましょう。

3. なぜその業界か

次に数ある業界の中でも、その業界を選んだ理由を説明します。

今回はコンサル業界なので、「なぜコンサル業界を志望するのか？」を考えましょう。

単に「興味があるから」ではなく、自分の経験や目標と業界の特性がどのように結びついているのかを明確に伝えましょう。

4. なぜその企業か

業界の中でも特にその企業を選ぶ理由を説明します。

企業ごとの特徴や強み、自分が共感するポイントを具体的に述べることで、志望の本気度を伝えましょう。

5. 結論（入社後にどうしていきたいか）

最後に、入社後にどのように活躍したいかを述べます。

最初に述べた「成し遂げたいこと」を実現するために、具体的にどのように貢献したいかを明確に伝えましょう。

具体的な構成の例

上記の図が例文になります。

このように結論→原体験→業界の志望理由→企業の志望理由→結論の順に志望動機を書くことで、非常に読みやすく、説得力の高い文章が作れます。

【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界の志望動機の例文6選

それでは具体的に、有効とされる志望動機例を例文つきで3つ挙げてみましょう。

【コンサル業界の志望動機】志望動機が思いつかない場合

コンサル業界を志すにあたっては、いくつか事前に考えておくべきポイントがあります。

どの業種においても必要なことではありますが、まず志望動機を考える際には、なぜ自身がその業界を志したのかをきちんと考えて言葉にすることが大切です。

そして、自己分析をして客観的に自身の特色や強みを見つめ直し、業界研究や志望する職種との照らし合わせ作業が重要になります。

まずは、このそれぞれのポイントについて、じっくり考えていくようにしましょう。

きっかけを思い出す

志望動機が思いつかない場合は、最初にコンサル業界を目指したいと思ったきっかけを思い出すことが大切です。

どんなに些細なことでも、そのきっかけは必ず意味があります。

少しでも自身の中で何か心動いたものやこうありたいと思ったものがあるのであれば、それはコンサル業界を志す立派な志望動機になるのです。

まずは、ぼんやりと抱いていた業界を目指す気持ちを、自分の中でしっかり紐解いていきましょう。

一つひとつ考えていくうちに、徐々にきっかけが見えてきたら、ノートに書き出してみてください。

そして、実際にコンサル業界に入ったら何がしたいのか、どう働いていき、貢献していきたいのかを書き出してみると、具体的な志望動機を考えられます。

自己分析

自己分析という作業は、就職活動において最も大切な段階であると言えます。

自身の性格や得意としていること、苦手とすることを理解していないと、自分に合う仕事や就活の軸を決めることができません。

自分のことはわかっていると思っていても、自身を客観的な視点で考えることはとても大切です。

まずは、自分がどういう人間なのか、自己分析シートやテストなどを参考にして、見つめ直してみましょう。

一度試してみたけど、いまいちわからないという場合は、友達や家族などに聞いて、さらに自己理解を深めることもおすすめの方法です。

他人から見てあなたがどういう人であるのかを聞くことによって、あなたがどんな時に頑張れるのかといった自分では気付きにくかった点も発見できる時もあります。

業界研究と企業研究

業界研究や企業について理解を深めることは、志望動機を考えるにあたってとても重要な作業になります。

そもそも業界や企業についての理解がなければ、その企業に入りたい志望動機は思いつきません。

それでは志望する理由にならないため、業界や企業で働いている人に何を聞かれても答えられるように、事前に下調べをして理解を深めることが大切です。

理解が深まれば、企業の魅力的に感じる部分や、業界を志す際の自身の関心を惹くものも自然と見えてくるはずです。

まずは業界への理解を十分に深めて、自身のビジョンを形成するようにしましょう。

また、理解が深まることで、企業側へのアピールができるチャンスにもなります。

自身の強みをその企業でどのように活かせるのか、きちんと話せるようにしておくことが大切です。

就活エージェント

どうしても自分で自己分析や業界研究、企業研究ができないという場合には、プロに頼るのもおすすめの方法です。

就活エージェントでは、自己分析をエージェントと一緒に行い、企業の調査や向いている業界や職種を探し出すことが可能です。

また、優れている企業やおすすめの企業を紹介してくれることもあるため、就活を効率的に進められます。

ついつい周りが見えなくなってしまうほど真剣に取り組みがちな就職活動ですが、そばにエージェントがいると、一人ですべて抱え込まずに、客観的に改善点や目標を見出せるのも、この方法の魅力的な部分です。

プロの力とともに就職活動をしたいと考えている方や、エージェントの力を借りたいと思っている方は、こちらもあわせてチェックしてみてください。

エージェントに相談する

【コンサル業界の志望動機】まとめ

コンサルタントの仕事は専門的な内容も多く、決して憧れだけでできる仕事ではありません。

志望動機には自分の適正はもちろん、どのように働きたいかイメージを落とし込むことで、より明確なビジョンを相手に伝えることができます。

何が強みなのか、なぜこの業界でなくてはならないと考えているのか、まずは自分でしっかり整理することが大切です。

監修者

柴田貴司

明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート