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はじめに
企業選びの方法について段階的に紹介していきます。
企業がなかなか選べないという人は、企業選びの順序が悪いのかもしれません。
いきなり企業を選べといわれても、ほとんどの学生が選べないので、そこは安心しても良いでしょう。
むしろ、迷いながら、少しずつ段階を踏んで、選んだほうが、良い企業を選べる可能性は高いです。
- 企業選びが重要な理由
- 事前にすべきこと
- 企業を選ぶ手順
- 企業の「軸」を決めるメリット
- 重視する基準
【企業の決め方】納得できる企業選びとは何か
就活における「納得できる企業選び」とは、他人の評価ではなく自分の価値観に基づいて選ぶことです。
企業の知名度や条件だけで判断すると、入社後にギャップを感じる可能性があります。
大切なのは、自分がどんな環境で力を発揮できるか、どんな仕事にやりがいを感じるかを明確にすることです。
この章では、企業を選ぶ際に重視すべき考え方と、自分らしい決断をするための視点を紹介します。
- 自分の価値観を基準にする
- 情報より共感を優先する
- 正解を探すのではなく自分で正解をつくる
自分の価値観を基準にする
企業選びで最も大切なのは、他人ではなく自分の価値観を基準にすることです。
どんなに人気のある企業でも、自分の働き方や考え方と合わなければ長続きしません。
自分が大事にしたい価値観を言語化することで、就活の軸が定まり、判断に迷いがなくなります。
たとえば「挑戦を重ねて成長したい」「チームで成果を出したい」など、自分らしいテーマを見つけてください。
この価値観を明確にしておくと、企業研究の段階で違和感を早期に察知でき、納得できる企業選びが実現します。
情報より共感を優先する
企業研究では、データや口コミよりも「共感できるかどうか」を重視することが重要です。
会社の理念やビジョン、社員の言葉に共感できるかは、長期的に働く上での満足度を左右します。
数値や待遇面ばかりを見て判断すると、入社後に違和感を持つリスクが高まります。
説明会やOB訪問などで社員の話を聞き、「この人たちと働きたい」と思える瞬間を探しましょう。
数字では測れない共感こそが、自分に合った企業を見極める鍵になります。
正解を探すのではなく自分で正解をつくる
就活には絶対的な正解は存在しません。
どんな企業にも良い面と課題があり、完璧な環境を求めても見つからないのが現実です。
重要なのは、自分で決めた選択を正解に変える姿勢です。
選んだ企業で努力し続けることで、結果的にその道が自分にとって最良の選択になります。
企業選びはゴールではなくスタートです。自分の選択に責任を持つ覚悟が、納得できるキャリアを築く基盤になります。
【企業の決め方】エントリー前に企業選びをするメリット
就活でエントリーする際は、選考を受ける企業をしっかりと厳選することが重要です。
誤った視点で受ける企業を選んでしまうと、ミスマッチが起こり、早期退職につながる可能性も否定できません。
そのためここからは、エントリー前に企業選びをするメリットを紹介していきます。
主なメリットは、以下のとおり3つです。
- 時間を無駄にしないで済む
- 「後悔」しない就活ができる
- 面接でもはっきり答えられる
前もって受ける企業の決め方を理解し、後悔しない選び方をすれば、就活をより効率的に進めることができるでしょう。
では、メリットを詳しくまとめていきます。
時間を無駄にしないで済む
就活で選考を受ける企業を決めておけば、まず、時間を無駄にせずに済みます。
自分に合った企業を選べば、応募する企業や面接をよりスムーズに絞り込むことができ、時間を有効活用できます。
就活は、ある程度限られた時間の中で進めなければなりませんし、人によっては学業などとの両立で効率よく企業を見つけなければならない場合もあります。
そのため、自分に合った企業の決め方は必須といえ、自分に合った決め方をすれば選考対策も円滑に進むでしょう。
結果、効率よく内定を勝ち取ることにもつながり、全体的にスピーディーに就活を終えられます。
時間の無駄が生まれると、内定を勝ち取れない不安を感じるきっかけにもなり、ますます就活が非効率的になります。
そのため、就活をスムーズに進めるうえでは、時間の無駄を省きながら自分に合う企業を見つけることが重要です。
「後悔」しない就活ができる
受ける企業をあらかじめ厳選すれば、後悔しない就活につながります。
自分に合う決め方をすれば、自分にぴったり合う条件や価値観を大事にしたうえで、その条件を満たす企業にエントリーできます。
そうすることで、入社後の後悔を防げる可能性があります。
仕事内容や職場環境や自分に合っていないと、早い段階で転職を考えなければならない恐れがあるため、企業とのミスマッチにはくれぐれも注意したいところです。
自分に合わない企業で無理に仕事を続けても、自分らしく働けないことでストレスが溜まるだけでなく、スムーズにキャリアアップできません。
企業にとっても、自社に合わない人材を採用してしまうのは、無駄な採用・教育コストを割く結果につながるだけです。
そのため、就職における「ミスマッチ」は、自分にとっても企業にとってもマイナスなのです。
そのような後悔を防ぐためにも、エントリー前は、自分に合う企業をしっかりと厳選するようにしましょう。
面接でもはっきり答えられる
受ける企業をよく調べたうえで厳選すれば、面接でも、はっきりと自分の強みや魅力を伝えられるというメリットもあります。
志望動機や自己PRを明確に伝えられるため、企業からは好印象を獲得でき、結果として内定につながりやすくなります。
面接では、なぜその企業に惹かれたのか、どのような貢献・活躍ができるかというアピールが重要です。
これらを具体的に伝えれば、より魅力的な印象を持ってもらうことができ、採用担当者は明確な活躍のイメージをつかみやすくなります。
そのため、面接で具体的なアピールをするうえでも、自分に合った企業を選ぶ必要があります。
エントリーする企業の決め方に迷った際は、しっかりと就活の軸を設定し、明確な志望動機を伝えられる企業を選びましょう。
【企業の決め方】企業選びの最初の3ステップ
企業選びの重要性を理解したら、すぐにでも企業選びを始めたくなるところではないでしょうか。
しかし、企業選びを始める前に準備があります。
企業を選ぶといっても、自分を分析していなければ、自分に合致した企業を選べません。
また、企業を知っても業界を知らなければ視野の狭い業界選びになってしまいますので、業界と企業はセットで分析しましょう。
それらを知ったうえで、企業分析をするのが定石になります。
- 自己分析
- 業界分析
- 企業分析
1.自己分析
実際に企業を選ぶ前に、自分を知っている必要があります。
そのためにするのが自己分析です。
自己分析では、自分をより深く知るために、なんのエピソードに感動したのか、何に熱中したのかなど、過去のエピソードを振り返りながら、自分を知っていきます。
また、ジョハリの窓を利用するのも良いでしょう。
ジョハリの窓は、自己分析のために他己分析も組み合わせた、より確実性の高い分析方法です。
いくつかの観点から自分を多角的に分析することによって、自分が何かを明快にできます。
自己分析のために他己分析を組み合わせるのは良い方法ですが、ネットコンテンツやスマホアプリを使って、他己分析をする方法もあります。
2.業界分析
自己分析の次は業界分析をします。
企業のことをいくら分析しても、業界を知らなければ、木を見て森を見ず状態になってしまうのです。
どんな業界があるのかを調べ、その中で自分が興味のある業界がどこなのかを知ります。
さらに、業界にはどんな企業があって、最大手はどこか、中堅企業はどこかなども重要です。
業界分析をする際に重要になってくるのは、その業界の将来性や過去です。
この業界は過去にどんな道のりを歩んできたのか、そして、今後はどうなっていくかの未来を予測します。
現在良い業界であっても、数年後、十年後どうなっているかはわかりません。
そのため、自分が入社した後の業界を予測することはとても重要なのです。
3.企業分析
業界分析が終わったら、最後に企業分析をしていきます。
その企業がある業界を踏まえたうえでの企業分析を行えば、より意味のある業界分析になってくれるでしょう。
企業分析の際は、まず基本情報を手に入れます。
どんな歩みをしてきた企業なのか、どんな商品があるのか、商品の中では何が主力なのかも重要です。
また、社風やどんな社員を望んでいるのかなども調べておきましょう。
その会社は業界で何番手かも重要になってきます。
どんなに栄えた業界であっても、勝者と敗者は存在するので、なるべくなら業界の中で勢いのある企業を選びたいものです。
また、業界の未来とその企業の取り組みを照らし合わせることも重要で、この部分が合致しているなら、今後も伸びる可能性のある企業となります。
【企業の決め方】後悔しない選択をするために準備しておくこと
後悔しない企業選びをするためには、選考前の準備が欠かせません。
やみくもにエントリーするのではなく、自分を理解し、働く目的を整理することが重要です。
また、企業の実態を知るための情報収集を行うことで、入社後のミスマッチを防げます。
この章では、後悔しない決断をするために準備すべき3つのステップを解説します。
- 自己理解を深める時間を確保する
- 一次情報を集めて現場を知る
- 自分の軸をもとに比較する
自己理解を深める時間を確保する
まずは自己理解を深め、自分が何を求めて働くのかを明確にしましょう。
過去の経験から「楽しいと感じた瞬間」や「達成感を得た出来事」を書き出すと、価値観が整理されます。
就活では、企業が自分に合うかよりも、自分がその企業に合うかを考える視点が大切です。
焦って行動するよりも、考える時間を取ることで、判断基準が安定します。
自己理解の深さが企業選びの納得度を決めるといっても過言ではありません。
一次情報を集めて現場を知る
企業のリアルな姿を知るには、一次情報の収集が欠かせません。
OB訪問やインターン、社員座談会などを通じて、実際の仕事内容や職場の雰囲気を把握しましょう。
口コミや評判だけに頼ると、偏ったイメージで判断してしまうリスクがあります。
現場の声に触れることで、企業の本質や文化への理解が深まります。
信頼できる情報源を活用し、事実に基づいた企業選びを行うことが後悔を防ぐ最善策です。
自分の軸をもとに比較する
複数の企業を比較する際は、他人の意見ではなく自分の軸を基準にしましょう。
給与や知名度ではなく、「自分の成長が見込める環境か」「価値観に合うか」を判断軸に置くことが大切です。
比較の際は、3社を並べて点数をつけるなど、客観的な方法を取り入れると効果的です。
このプロセスを通じて、どの企業が自分の理想に近いかを見極められます。
最終的には、自分の軸と一致する企業を選ぶことが後悔のない決断につながります。
【企業の選び方】企業を選ぶ手順
これまで企業を選ぶ前の準備(自己分析・業界分析・企業分析)について紹介してきま した。
準備が終わりましたら、実際に企業を選んでいきましょう。
就活選びにおいて重要なことは「軸」です。
自分軸や企業軸を合わせて就活の軸と呼ぶことがあり、これは就活においては非常に重要になってきます。
軸を見つける方法も紹介しているので、ぜひご覧になってみてください。
また、自分軸や企業軸に沿った企業の厳選の仕方についても解説していますので、うまく利用すれば、数社程度まで行きたい企業を絞ることができるはずです。
①就活の「軸」をもとに企業を絞る
②企業を知る
③競合他社分析
④インターンの参加
①就活の「軸」をもとに企業を絞る
自己分析などを行ったら、これだけは譲れない「軸」を定めます。
自分の興味や関心・職場環境・やりがいなどを条件に設定することが「自分がこうありたい」「「将来こんな会社で働きたい」というイメージ作りに繋がります。
現在の状態から未来を想像し、その未来とのギャップを埋めるための会社選びをするこ とで、「入社後の未来」を想像しながら何万社→数社に企業を絞ることができます。
以下の記事で就活の「軸」について詳しく解説していますので、参考にしてください。
②企業を知る
就活の「軸」を元に企業を絞ったら、企業について調べます。
企業のHPや本などから企業概要・中長期経営計画・IR情報を調べて、収益を得る仕組みや組織構造を知り、具体的な仕事内容の把握をすることが大切です。
自分が行う作業が企業においてどんな立ち位置にいるかを理解することで、実際入社した時に「業務内容が思っていたことと違った」と感じることが少なくなるでしょう。
そして、人間関係・職場の雰囲気(環境)も理解する必要が出てきます。
自分の性格は内向的であるのに、時間外での付き合いが多い職場に就職すると毎日出勤することが辛くなり離職に繋がってしまいます。
そのためにも企業の情報を知ることが不可欠なのです。
③競合他社分析
企業について知ったら、競合他社分析をします。
会社がどのような立ち位置にいるか、同じ業界の他社を比較することで差別化戦略(経営戦略)の理解に繋がります。
それによって、御社をなぜ志望したのか志望動機を明確にすることができます。
競合他社分析をしていないと、面接の際に「なぜ同業他社ではなく、当社を選びましたか?」と言われた際に表面的な事柄になってしまいます。
競合の特性を知り、違いを理解することで、明確なビジョンを持ち、自信を持って面接に挑むことができます。
④インターンの参加
競合他社分析をしたら、インターンに参加します。
インターンに参加していないと実際に働いた時のイメージを想像できることはありません。
企業を絞り、実際に企業観を把握してインターンに参加することで、
「こういう仕事は向いていないから志望するのはやめよう」「こういう仕事は向いてるからこの会社は志望しよう」という理由を持って
取捨選択できるので、ミスマッチを防ぐことができます。
また、インターンに参加することで充実したフィードバックを得ることができ改善点が明確になり成長に繋げられます。
【企業の決め方】企業を見極める基本ポイント12選
企業選びの準備と手順について確認できたところで、いよいよここからは企業を選ぶ際の基準について解説していきます。
やりたい仕事ができるのか、会社の将来性や安定性は大丈夫か、求める働き方が叶うのかなど、就職活動において重視するポイントは人それぞれ異なります。
下記より企業を見極める際の基本的なポイントをおさえることで、自分がどんな基準で企業を絞ればよいのか見定めていきましょう。
1.事業内容
事業内容は、企業全体としてどういった仕事を行っているのか、企業の取り組みを表しています。
事業内容を把握することで、企業は何を目標としており、どんな商品やサービスによって、どのような価値を世の中に提供し利益を得ているのかを知ることができます。
自分が社会人として世の中にどう貢献していきたいのか、どんな価値を届けていきたいのかというビジョンと、企業の取り組みや方向性が合っているかどうかを確認しましょう。
2.業界内でのポジション
業界で1位・2位・それ以外の会社では経営の戦略が異なるため、それぞれの立ち位置から企業の戦略を眺めることが求められます。
業界2位3位の会社は、競争優位を獲得して1位に到達するために「チャレンジャー戦略」が用いられて、経営資源が乏しい会社においては、効率化を図る「フォロワー戦略」が導入されます。小さな市場で独占することを目指す「ニッチャー戦略」を取り入れている会社もあります。
このように、会社の目標や市場に応じて用いられる戦略も異なっていることで社内における志向も十人十色であることが分かります。
3.企業の社風
社風とは、会社の価値観・歴史・人間関係のありさまです。
特に人間関係で離職する人は多いです。
社風を理解することが重要な理由は、大きく2つあります。
1つ目は、会社が何をポリシーにしているかを確認できるからです。
2つ目は、社員のことをどのように考えているかを把握することができるからです。
だからこそ、企業を選ぶ際から社風を考慮しておくことで、ミスマッチを防ぐことができます。
4.成長性があるか
今後伸びていく業界・企業を見定め、そこから企業の具体的な会社情報(新規事業・中長期経営計画・IR情報などを調べて、新規の事業はどのような内容か、組織形態はどうか見極めて企業選びをすることをおすすめします。
現在名を上げている企業であっても、今後衰退した場合、昇進した際に納得できる給料を獲得することができない可能性があります。
5.安定性
就活で選考を受ける企業の決め方では、企業の安定性にも目を向ける必要があります。
長期的に安心して働けるかどうかが重要なポイントです。
安定性に不安要素がある企業は、入社できたとしても、事業の縮小や倒産などのリスクが伴います。
企業の安定性を確かめる際は、安定的に利益を出しているか、長期的な視野を持って事業を展開しているかなどのポイントが重要な基準になります。
上記の点において少しでも不安要素がある場合は、より詳しく企業研究・分析を徹底し、エントリーして問題ないかを見極めましょう。
- 新規参入企業が少ない
- インフラに直結している
6.業務内容
特に中小企業は組織として事業部制を用いているため事業部ごとにまとまりを持っていることが多いです。
もちろん、事業部ごとに業務内容は異なります。
営業部であれば顧客対応・資料の作成、人事部であれば採用活動・社員の評価をする人事考課・人材育成、経理部であれば預金の管理・給与の計算・決算整理です。
7.残業時間
厚生労働省の調査によると、平均の残業時間は約13時間と言われています。
残業時間が20時間以内であれば、ホワイト企業です。
あまりに残業が多いと過労死や自殺に繋がるので、自身の健康を考慮して残業時間も見 込むことが求められます。
また、残業代が出るか出ないかにおいても入念な調査が必要です。
8.給与
賃金形態として、基本給・職務給・職能給・賞与(ボーナス)・インセンティブ制度などがあります。
日系企業と外資系企業では給与体系が異なります。
日系企業→基本給+手当(年功序列)
外資系企業→基本給+インセンティブ です。
福利厚生の少なさや解雇可能性、退職金の有無が関係して一般的に外資系企業が年収が高いと言われています。
9.勤務地
自分に合った働き方を叶えるために、勤務地は重要なポイントの一つです。
入社後の初期配属はどこになる可能性があるのかだけでなく、将来どこで働く可能性があるのかという情報を事前に知っておくことは、長期的なライフプランを考える際に必要不可欠といえるでしょう。
そのため、企業の本社の位置はもちろん、勤務する可能性がある支社や営業所の場所なども確認しておくことがオススメです。
10.福利厚生
福利厚生は分かっているが、内容はどんな内容であるのか理解していない就活生が多いです。
福利厚生は、幸せや利益を追求する「福利」と生活の豊かさを追求する「厚生」という 語が合わさって作られた言葉です。
内容として、保険や通勤・住宅・働き方(フレックスタイム・住宅勤務)などが挙げられます。
11.キャリアアップ支援
受ける企業の決め方には、企業のキャリアアップの支援体制も重要といえます。
企業が社員のスキルアップやキャリア形成をどのようにサポートしているのか、詳細を確認したうえで、エントリーするかどうかを判断することが大切です。
例えば研修制度や資格取得支援、昇進・昇格の仕組みなどがチェックポイントになるでしょう。
キャリアアップ支援がしっかりしている企業であれば、着実にキャリアを積み上げていけるため、一人の立派なビジネスマンとして成長していけます。
反対に、キャリアアップ支援が不明確な企業では、具体的なキャリアパスすら見えてきません。
入社しても効率的なスキルアップが望めない可能性があるため、くれぐれも注意してください。
12.入社後3年以内定着率
新卒入社した後の3年という期間は、社会人としての基盤ができる重要な時期です。
数年単位で研修制度や教育制度を組み立てている企業も多く、入社後すぐに退職してしまうことは、企業から得られる様々な学びや成長の機会を失ってしまうことになりかねません。
入社後3年以内の定着率もしくは入社後3年以内の離職率を知っておくことは、入社後のギャップの有無や、続けやすい職場環境かどうかを知るヒントにもなります。
離職率が高いからといって、必ずしも何か問題があるというわけではありませんが、離職率が高い場合は理由や背景を確認しておくとよいでしょう。
3年以内の定着率は平均約70%です。
定着率が低い業界は「サービス業」で、定着率が高い業界は「インフラ業界」です。
業界の働き方によって差が出るため、注視すべきポイントです。
【企業の決め方】注意!受ける企業を選ぶ際気をつけるべきこと
実際の企業選びは最終段階にあたります。
ここで良い企業を選ぶためには、いくつかのポイントを中心しなければなりません。
自分との適正を意識したり、将来性を確認したりすることが重要です。
また、転勤があるかを調べることやキャリアプランと照らし合わせることも重要になってくるでしょう。
- 自分との適性を意識しよう
- 将来性は必ず確認
- ネームバリューにとらわれない
- 転勤はある?キャリアプランと照らし合わせる
- 「好き」だけで決めると危険
- 受ける企業数が重要
自分との適性を意識しよう
企業を選ぶ際に、単に魅力的だからという理由はNGです。
あくまでも自分との相性が重要なのであって、その企業が就活の軸に延長線上にあることも重要です。
自分が企業に適正があることをアピールすることができれば、それは採用担当者に対するアピールになります。
将来性は必ず確認
自分が会社に適正があっても将来性がないのはいけません。
新入社員は、これから社会で何年も働いていくことになるのです。
そう考えると、最初から将来性のない業界や企業に行くのだけは避けたいものです。
将来性のある業界に行くというのは、新卒の就活における大前提になってきます。
ネームバリューにとらわれない
就活でエントリーする企業の決め方では、あまりネームバリューにとらわれないように注意しましょう。
やはりネームバリューのある企業は魅力的であるため、ついそのような企業にばかり注目しがちですが、大手だからといって自分に合っているとは限りません。
うまく入社できたとしても、強みを発揮して自分らしく働けなければ、早期離職につながるだけです。
そのため企業を選ぶときは、ネームバリューやブランド力だけにとらわれず、中小企業にも目を向けてみてください。
規模こそ大手ではなくても、自分らしく働ける環境であれば、円滑にキャリアアップできることで満足のいく働き方ができるはずです。
転勤はある?キャリアプランと照らし合わせる
企業選びの際はキャリアプランと照らし合わせることも重要です。
企業の中には転勤が必須の会社もあります。
たとえそれが栄転であれ、自分のキャリアプランから見ると納得できないこともあるでしょう。
「好き」だけで決めると危険
就職活動において自分の好きなことや興味のある分野を軸に据えるのは自然な流れですが、それだけで進路を決定することには大きなリスクが伴います。
憧れや表面的なイメージだけで業界や職種を選んでしまうと、実際に働き始めた際の実務内容や職場環境との間に深刻なミスマッチが生じかねません。
入社後の早期離職やキャリア形成の停滞を防ぐためには、好きという感情を大切にしつつも、客観的な視点から自分の適性を見極める姿勢が不可欠です。
本章では、興味関心に基づいた選択がなぜ危険なのか、そして後悔しないためにどのような多角的な分析が必要なのかを詳しく解説していきます。
木下恵利

商品やサービスへの興味は大切ですが、それだけでは評価されません。企業は自社の商品やサービスのファンであること以上に、事業成長に貢献できる人材を重視しています。
受ける企業数が重要
就職活動においてエントリーする社数の決定は、精神的な安定と選考の質を左右する非常にデリケートな問題です。
受ける企業の数が少なすぎると、不採用が重なった際に持ち駒がゼロになり、内定を得られない焦りから自己肯定感を著しく損なう危険があります。
一方で、むやみに数を増やしすぎると一社あたりの企業研究に割ける時間が減り、結果として志望動機が浅くなって選考突破率が下がるという本末転倒な事態を招きかねません。
背景には、周囲のエントリー数に流されて自分自身のキャパシティを超えたスケジュールを組んでしまうという就活生特有の心理的要因があります。
そのため、自分が質の高いエントリーシートを作成し、面接対策に十分な時間を割ける適正な社数を見極めることが何よりも重要です。
小玉 彩華
選考の「数」と「質」のバランスを意識してエントリー先を調整することが、最終的な内定獲得率を最大化させるための鍵となります。
【企業の決め方】選び方がわからない・選べない就活生へのアドバイス
ここまで、企業選びにおいて様々な観点や見極めるポイントがあることや、企業を選ぶ際に気をつけるべきことを確認してきました。
ただ、ここまで読んでみたものの、結局自分に合った企業の選び方は分からない、自分が重視したいポイントを整理できないなど、困っている方もいるかもしれません。
自分に合った企業の選び方を見つけられず困っている就活生の方は、ぜひ下記の解説を参考にしてみてください。
選ぶ基準を固める必要はない
就職活動を通して、ずっと同じ基準で企業を選ぶ必要はありません。
就職活動の中では、これまで知らなかった企業に出会ったり、自己分析によって自分のことをより深く理解したりと、様々な経験や気づきがあります。
そうした様々な経験や、自分自身に対する気づきを得る中で、選択基準が変わっていくこともあるでしょう。
これまでの人生を振り返ってみても、部活や進学先、文系理系の選択など、様々な選択をする場面があったかと思います。
そうした多くの選択において、幼少期からずっと変わらず、どんな時も全く同じ基準で選択をしてきたという場合は少ないのではないでしょうか。
根底の価値観は変わらないとしても、その時その時で優先順位や重視するポイントは変わるものです。
就職活動においても一つの基準に固執せず、柔軟に考えましょう。
人に相談してみる
自分ひとりでは企業の選び方がわからない・企業を選べないと感じた場合は、友人や家族、大学のキャリアセンターの職員など、周囲の人に相談してみるという方法もよいでしょう。
自分自身を客観的に捉えるというのは、なかなか難しいことです。
他者に相談することで、客観的に見た自分についての理解が深まったり、自分に合う企業や選択基準を見つけられたりするかもしれません。
また、相談先の一つとして、就活エージェントもオススメです。
就活エージェントでは、就職活動に詳しいプロの担当者が、自己分析やあなたに合った企業の選び方など、様々な相談にのってくれます。
興味のある方は、下記のサイトを是非ご覧ください。
【企業の決め方】実際のエントリー手順
納得感のある就活を進めるためには、まず自分なりの基準を持って企業を絞り込む工程が欠かせません。
単に有名企業を並べるのではなく、自己分析で明確にした強みや価値観がその組織で活かせるかを精査することが成功への近道となります。
各社の募集要項や締切日を正確に把握し、無理のないスケジュールを組むことが、焦りや応募漏れを防ぐための重要なポイントです。
業界研究・企業研究で自分に合った志望企業を選ぶ
自分に最適な企業を見つけ出すためには、まず世の中にどのようなビジネスモデルが存在し、
それぞれの業界がどのような役割を担っているのかを俯瞰的に理解する必要があります。
こうした外枠を捉えた上で、個別の企業研究に移り、具体的な事業内容や社風、収益構造などを深掘りしていきます。
具体例として、若いうちから裁量権を持って働きたいと考えている人が、年功序列の強い保守的な企業に入社してしまうと、入社後にミスマッチを感じる可能性が高くなります。
多角的な視点から企業を比較検討することで、単なる憧れではない、地に足のついた企業選びが実現します。
企業を志望企業群に分類する
エントリー候補が固まったら、それらを志望度や内定の可能性に応じて複数のグループに分類する作業を行いましょう。
一般的には、自分のやりたいことが最も叶う「第一志望群」、興味があり条件も合致する「中堅志望群」、そして内定の可能性を確保するための「安定志望群」の3層に分けるのが理想的です。
背景として、就職活動は長期戦であり、一つも内定がない状態が続くと精神的な余裕が失われ、本来の実力を発揮できなくなることが珍しくありません。
この分類を行うことで、どの企業のES作成に時間を割くべきかが明確になり、迷いなく行動できるようになります。
選考スケジュールを確認する
企業選びの最終段階として、各社の選考スケジュールを網羅的に把握し、タスク管理を徹底することが求められます。
特にWebテストの受検期限やエントリーシートの提出締切,面接の日程などは、Googleカレンダーや就活専用の管理アプリを用いて一元管理することをお勧めします。
逆に、締切直前になってから慌てて準備を始めると、内容が不十分になり、本来通るはずの選考で不合格になってしまうリスクが生じます。
期限から逆算して準備を進める計画性を持つことが、激戦となる就職活動を勝ち抜くための不可欠な要素です。
【企業の決め方】よくある質問
企業選びの過程では、周囲の動向が気になったり、自分の選択が正しいのか不安になったりする瞬間が多く訪れます。
多くの就活生が共通して抱く疑問を解消しておくことで、迷いを減らして自信を持って判断を下せるようになります。
これらの質問に対する答えは一つではありませんが、一般的な傾向や判断基準を知ることで、自分に合ったスタイルを確立できます。
就活生が実際にエントリーする社数は、志望する業界や個人の能力、そして活動のスタイルによって大きく異なりますが、
一般的には20社から30社程度が平均的な目安とされています。
重要なのは単なる数字ではなく、自分が一社一社に対してどれだけ深い対策を行えるかという質の担保です。
背景として、近年の採用選考では「なぜ他社ではなく自社なのか」という志望動機の独自性が厳しく問われるようになっていることが挙げられます。
選考が進むにつれて面接の予定も増えていくため、体力的な余裕も考慮して調整しましょう。
就活を始めた段階で「ここしかない」という絶対的な第一志望を決める必要はありませんが、早い段階で暫定的な第一志望を設定しておくことには大きなメリットがあります。
例えば、ある特定のIT企業を第一志望に据えた場合、その企業が重視するプログラミングスキルや論理的思考力を磨くことに注力でき、選考対策の軸が定まります。
背景として、就活は自分自身の適性を再発見するプロセスでもあるため、初期の思い込みに縛られすぎるのは危険です。
最終的に入社を決めるその時までに、自分の中での順位付けを整理できていれば問題ありません。
受ける企業の業界が複数にわたることは、決して悪いことではなく、むしろ多くの就活生が行っている一般的な手法です。
ただし、業界がバラバラである場合には、それらを貫く「自分なりの軸」を明確に言語化しておく必要があります。
面接官は「なぜこの業界なのか」という点に加えて「なぜ一貫性がないように見える併願をしているのか」という疑問を持つことがあります。
異なる業界を受ける際は、表面的な仕事内容ではなく、自分の提供したい価値や役割という共通項を見つけ出すことが成功の鍵です。
知名度の高い人気企業や大手企業ばかりにエントリーを絞ってしまうのは、就活戦略としてはリスクが高いと言わざるを得ません。
人気企業のみを狙って全落ちしてしまうと、就活の後半戦で焦りから不本意な選択をしてしまうという負のループに陥る危険があります。
具体的には、大手企業の競合となる中堅企業や、特定の分野で世界シェアを持つBtoB企業などにも目を向けてみることをお勧めします。
広い視野で企業を探すことで、競争を勝ち抜くための余裕と選択肢を手に入れることができます。
結論から申し上げますと、内定を一つも持っていない状態を防ぐために、滑り止めの企業を受けることは非常に有効な戦略です。
早い時期に一つでも内定を保持していると、その後の本命企業の選考において「最悪ここがあるから大丈夫」という心理的な余裕が生まれ、結果としてパフォーマンスが向上します。
ただし、滑り止めであっても「どこでもいい」わけではなく、自分が働く姿をイメージでき、最低限の条件を満たしている企業を選ぶことが重要です。
自分の譲れない条件をクリアした企業を併願リストに加えることで、安心感を持って本命の選考に全力を注ぐことができます。
【企業の決め方】自分に合った企業選びで効率よく就活を進めよう!
たくさんの企業にエントリーをしてもなかなか成果が出ず、就活が長期化したり、辛い思いをしたりする就活生もいます。
そのような事態を防ぐためには、自分に合った企業選びの基準を持つことが大切です。
企業の採用担当者は、「自社と合っている就活生を採用したい」と考えています。
そのため、自分に合った企業を選んでエントリーすることは、効率よく就職活動を進め、内定率をアップさせるための重要な要素といえます。
本記事で紹介したポイントをもとに、あなたに合った企業選びの基準を見定め、就職活動をスムーズに進めましょう。
明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート


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木下恵利
企業理念やミッション・バリューは企業HPで確認できます。実際に働いてる人や活躍している人はOB・OG訪問や説明会、座談会で判断することができます。