「住宅業界に就職したいけれど、業界の将来性が気になる」 「住宅業界の特徴やメリット・デメリットが知りたい」 「住宅業界が求める人材って何だろう？」 就職先の1つとして、私たちの生活と深く関わる住宅業界を選ぶ人もいるのではないでしょうか。
住宅業界や企業の研究を進めていくと、疑問や不安が出てきてしまうことも少なくありません。
この記事でははじめに住宅業界の市場規模や動向について触れ、住宅業界における業種やその業務内容、職種について紹介していきます。また、記事の後半では住宅業界の主要企業の紹介に加え、就活に役立つ志望動機や自己PRの書き方なども解説します。
この記事を読むことで住宅業界に対する理解を深められ、就活の成功を目指せるでしょう。住宅業界について詳しく知りたい方は、ぜひ一読してみてください。
住宅業界の経済全体への影響力はどのくらい？
住宅業界は関連する業界が多岐に渡るため「内需の要」と呼ばれ、関連業界も含めるとその規模は約33兆円にのぼります。
日本経済に与える影響力も強く、新型コロナウイルスの感染拡大により住宅事業者を取り巻く状況が窮したときには、国から都道府県や関係機関・団体に対し、柔軟な対応をするよう通知が出されたほどです。
出典：「新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策に伴う下請契約及び下請代金支払の 適正化の徹底等について」について｜国土交通省 参照：https://www.mlit.go.jp/common/001332853.pdf
住宅業界全体の市場規模
住宅業界の市場規模（2021～2022年）は、約14兆9,000億円になります。新型コロナウイルスの流行前までは業界規模も増加傾向にありましたが、2020年に感染拡大した際には規模が減りました。
しかし、2021年には市場規模も回復傾向にあるため、今後も市場の動向を注視しておくことが大切といえるでしょう。
住宅業界に見られる動向
住宅業界における市場規模の回復傾向を深堀りしていくと、新設住宅着工数の安定的な増加や異業種による住宅メーカーの買収など、現在の業界動向をうかがうことができます。
ここでは、住宅業界に見られる動向をより詳しく紹介していきます。ぜひ、業界研究や就活の参考にしてみてください。
戸建て住宅が注目されている
新型コロナウイルス流行の影響は住宅業界にも及び、新設住宅着工数でみると住宅市場は低迷しています。2019年度では前年比7.3％の減少、2020年度では前年比8.1％の減少です。
こうした状況の中でも戸建て住宅（持家）は、新型コロナウイルスが拡大した2020年、2021年においても緩やかに増加しています。
理由としては首都圏を中心としたマンション価格の高騰、新型コロナウイルスの感染対策、消費者の働き方の変化を見越した建設業者による建売住宅の安定供給などが挙げられるでしょう。
出典：木造住宅投資の動向をみる；新型コロナ感染症拡大以降は｜経済産業省 参照：https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu/hitokoto_kako/20220714hitokoto.html
非住宅分野にも注目が高まっている
日本国内では少子高齢化による人口減少の影響を受け、世帯数が減少しています。その結果、国内における住宅市場の規模は将来的に縮小することが予想されており、住宅業界の大手メーカーは非住宅分野の事業を推し進めているのです。
さらに非住宅分野における木造構造建築物の市場では、SDGs、カーボンニュートラルといった環境意識の高まりにより、二酸化炭素を貯蔵・削減する木材を使用した木造建築物の開発事例が増えています。
そのため、今後は木造やS/RC造などと木造を組み合わせた混構造の中高層オフィスビル建設が増加・拡大していくとされています。
異業種による住宅メーカーの買収が見られる
住宅業界は人口減少や高齢化による住宅需要の低下、さらに消費税の増税などにより市場規模の縮小が懸念されています。そのため、前述した非住宅分野の事業強化だけではなく、住宅販売網の拡大やコスト面での効率化を目指した企業の買収が起きています。
この企業買収は大手住宅メーカーのみならず、異業種による住宅メーカーの買収も行われているのです。
たとえば、トヨタ自動車を親会社に持つトヨタホーム株式会社によるミサワホーム株式会社の子会社化や、パナソニックやヤマダ電機が完全子会社化や連結化などが挙げられるでしょう。
海外事業への進出が見られる
少子高齢化に伴う市場規模の縮小傾向や、新型コロナウイルス流行によるライフスタイルの変化など様々な要因により、近年では業績が思わしくない企業も増加しています。
こうした状況を打破するために、海外事業への進出を行うケースが多くなっているのです。アメリカやヨーロッパだけではなく、インドネシアやフィリピン、ベトナムなどの東南アジアの新興国に向けて戸建て住宅や賃貸住宅などの販売を行っています。
また、海外での住宅販売だけに留まらず、都市開発や大規模複合開発事業、鉄道整備事業、物流倉庫の建設などに力を入れる傾向が続くでしょう。
国による改修市場拡大の支援がなされた
新築住宅を中心にした住宅流通や、少子高齢化、価値観の多様性など様々な要因により、日本における住宅ストック（既存住宅）数は世帯数を上回る状況にあります。
住宅ストックの問題を解決するために、「住宅ストック活用型社会」への転換に向けて動き出しています。2016年3月には、「住生活基本計画（全国計画）」が5年ぶりに見直され、閣議決定しました。
住生活基本計画では、2016年度～2025年度までの住宅政策における指針を示しており、「居住者からの視点」・「住宅ストックからの視点」・「産業、地域からの視点」の3つの視点と8つの目標が掲げられています。
住宅ストックからの視点において、住宅の建て替えやリフォームによる安全で質の高い住宅ストックの更新が目標とされているのです。
具体的には「長期優良住宅化リフォーム推進事業」や「住宅団地型既存住宅流通促進モデル事業」、「消費者が安心してリフォームができる市場環境の整備」などが挙げられます。
出典：住宅ストックとは？｜一般社団法人 安心R住宅推進協議会 参照：https://anshin-rjyutaku.or.jp/new/stock.php
住宅業界における業種と業務内容
主に注文、分譲、賃貸の住宅を建築販売する住宅業界は、不動産業界の中に分類される業界です。不動産業界は住宅業界を含めた街づくりを行うディベロッパー、マンションの売買を行う不動産仲介業を総称した業界のことを指します。
住宅業界は不動産業界に位置するため、その業種には不動産仲介業に関する会社やディベロッパーも存在しています。ここでは、住宅業界における業種と業務内容についてみていきましょう。
ハウスメーカー
ハウスメーカーは、全国的にあるいは広域に拠点を置いて、戸建ての住宅設計や施工、販売などを行う企業のことをいいます。
ハウスメーカーでは独自の商品を持っており、住宅建設のために必要な多くの部材を共通化していることで、短期間での納期や低価格を実現しています。さらに、メーカー独自の建設基準を設けている商品もあり、品質が均一で安定供給できるのが特徴です。
また、企業によっては住宅の販売だけではなく、購入後の定期点検やリフォーム工事まで幅広く対応しているケースもあります。
ゼネコン
ゼネコンはゼネラル・コントラクター（general contractor）の略称で、日本語では総合建築業です。
個人を主な顧客とするハウスメーカーと異なり、国や地方公共団体、また大手企業を主な顧客とするため、インフラや公益施設の工事、ホテルや大型商業施設といった大規模開発など土木・建設関連の仕事を請け負うことが多いです。
また、ゼネコンの中でも、年間売上が1兆円以上を超える企業をスーパーゼネコンと呼びます。
総合ディベロッパー
ディベロッパーは、不動産の企画・開発を主な事業としている企業のことです。また、企業によっては不動産開発だけではなく、その不動産を販売することもあります。そのため、ディベロッパーの役割は、不動産開発から販売までといえるでしょう。
不動産開発から販売までを行うディベロッパーは、大きく分けて「総合」・「専門」・「公的」の3種類に分けることが可能です。
総合ディベロッパーの特徴をみていくと、他のディベロッパーよりも携われる規模が大きく、大型オフィスビルや商業施設、マンションなど街づくりに及ぶ案件が多いことが分かります。
パワービルダー
ビルダーは地域ビルダーやハウスビルダーとも呼ばれ、ハウスメーカーほどの拠点規模ではないものの、複数の都道府県で年間数百～1,000程度の住宅販売実績を持つ企業のことを指します。
こうしたハウスメーカーよりも地域に密着した家づくりに重点を置いているビルダーの中にも、「パワービルダー」と呼ばれる企業があります。
パワービルダーは、一般的な住宅価格よりも低い値段で戸建て住宅を建設・販売する企業のことです。また、販売する住宅は、主に分譲住宅ですが、企業によってはセミオーダースタイル（売建住宅）を取っていることもあります。
建築設計事務所
建築設計事務所は、主に住宅設計を行う業種です。事務所によって形態が異なり、1人の建築士が業務にあたるケースや複数の建築士が共同で運営しているケース、また多くの建築士を雇用し設計業務を行うケースなど様々です。
建築設計事務所では細やかな設計管理を行えるため、立地条件などを十分に活かしながら、依頼主の要望に対して柔軟に対応できます。
工務店
工務店は、一般的に店舗を構えた地域に密着して住宅建設を行う企業のことを指します。工務店の事業規模は年間数棟～数十棟程度であり、他の業種よりも比較的小規模です。
工務店の強みは、発注者と密にコミュニケーションを行い、要望を丁寧に取り入れた住宅設計が行える点です。また、地域に根差した事業活動を行っていることで、その土地特有の生活習慣や気候に適した住宅を設計・建設することも得意としています。
不動産仲介会社・不動産管理会社
前述したように、住宅業界は不動産業界に含まれるため、不動産仲介業などとも密接なつながりがあります。不動産仲介業は、土地や建物などの不動産を売主や買主、あるいは貸主や借主に仲介していく業種のことをいいます。
不動産の売買や賃貸は、実は不動産仲介業者を介せずにやり取りすることも可能です。しかし、契約手続きや契約後のトラブルなどを軽減し、安全にスムーズな取引を実現するためには、十分な知識と経験を有した仲介業者が必要となるのです。
リフォーム・リノベーション会社
住宅ストック数の増加に伴う空き家の発生、ライフスタイルや価値観の変化などを受けて、国は住宅の改修市場拡大を支援しています。この住宅の改修を行うのが、リフォーム・リノベーション会社です。
リフォーム・リノベーションは新築建設工事とは異なるため、求められる技術や知識、経験にも違いがあります。また、ひと口にリフォーム会社といっても様々な系統があり、大手ハウスメーカー系、不動産系、独立系などがあります。
各リフォーム・リノベーション会社が持つ強みや得意分野を把握し、企業研究や就活に役立てるようにしましょう。
住宅業界に分類される職種
ここまで住宅業界を取り巻く状況やその動向、また業界を支える様々な業種について紹介してきました。
ここでは、住宅業界における職種とその仕事内容についてみていきましょう。職種を知ることで、住宅業界としての働きや企業の仕組みなどを理解できます。
施工管理
施工管理は、設計図通りに建築作業が進んでいるか、計画通りに工期が進行しているかを確認し管理する職種のことです。
具体的には、着工前の資材手配や住宅購入者への工事内容の説明、また工事中の現場監督などが挙げられます。施工管理は、建築業務全体の監督業務を担う職種といえるでしょう。
営業
住宅業界における営業職は、顧客に対して自社の住宅や土地を紹介したり、顧客のライフプランをヒアリングし住宅ローンなどの資金計画のアドバイスを行ったりします。
営業職は住宅購入者の最初の窓口となるため、顧客の住宅購入のニーズや要望を正確に汲み取り面談していくことが大切です。また、要望を設計部門に間違いなく伝える説明能力や表現力が求められます。
そのため、住宅業界の営業職は他の職種よりもコミュニケーション能力が重要になるでしょう。
設計
設計は営業が顧客からヒアリングしてきた顧客の要望やニーズ、人気住宅の傾向などを捉え、住宅の設計を行う職種のことです。
住宅などの建物の設計を図面に起こすだけではなく、営業とともに顧客の要望をヒアリングしたり、建設予定地の地質や地盤の状態を把握したり、さらに施工管理と一緒に建築作業の進捗状況を確認したりもします。
また、住宅やオフィスビルなどの物件の開発や確認申請の許可など、法律に関わる事務作業を行うケースもあります。そのため、設計の業務にあたる場合には、一級建築士の免許が必要になることが多いでしょう。
住宅業界の有名企業を紹介！
業界研究や就活を行う際には、その業界における主要企業の特徴や事業内容などを理解しておくことが大切です。
ここでは、住宅業界の主要企業5社について紹介していきます。ぜひ、参考にしてみてください。
大和ハウス工業株式会社
大和ハウス工業株式会社は1947年創業の老舗ハウスメーカーであり、ハウスメーカーの先駆け的存在ともいわれています。
同社のハウスメーカーとしてのはじまりは、1959年に販売した「ミゼットハウス」です。今でいうプレハブ工法（工業化住宅）のことで、ミゼットハウスのヒットによって建築の工業化が進みました。
現在大和ハウスの住宅商品は、独自の耐震技術を採用した「xevo Σ」をはじめ、都市部の富裕層をターゲットにした「Wood Residence MARE－希－」、重量鉄骨住宅商品「skye」など軽量鉄骨から重量鉄骨、さらに木造住宅まで多彩なラインナップとなります。
また、大和ハウスが手掛ける住宅は1階の天井高が他のハウスメーカーよりも高く設定され、開放感のある住空間を提供している点が特徴です。
さらに住宅購入後も安心して暮らせるよう、構造耐力上主要な部分・雨水の浸入を防止する部分については、初期保証期間を30年としています。
出典：長期保証・アフターサポート｜大和ハウス工業株式会社 参照：https://www.daiwahouse.co.jp/jutaku/feature/indexsupp/support/service.html
飯田グループホールディングス株式会社
飯田グループホールディングス株式会社は、「より多くの人々が幸せに暮らせる住環境を想像し、豊かな社会作りに貢献する」を経営理念に掲げ、年間約46,000棟以上の住宅を販売しています。
同社の特徴である独自の耐震技術「I.D.S工法」は、木造軸組工法の設計自由度と構造用合板パネル工法の耐震性を兼ね備えた工法です。
さらにこの工法は、ライフステージの変化に柔軟に対応できる「スケルトンインフィル（SI）」性能も備えています。間取りの変更や設備の更新をフレキシブルに行えるため、買い替えや住み替えをせずに長く快適に住むことができます。
出典：すまいのこだわり - 4つの特徴 シェアNo.1｜飯田グループホールディングス株式会社 参照：https://www.ighd.co.jp/sumai/traits/
積水ハウス株式会社
積水ハウス株式会社は、創業以来、多くのお客様の住宅建設を行うハウスメーカーです。
独自開発の軽量鉄骨工法「ダイナミックフレーム・システム」や制震システム「シーカス」により高い耐震性を実現し、さらに住宅設計クリエイター集団が厳格な資格制度のもとに、理想の住まいづくりをサポートしています。
また、積水ハウスは企業ビジョンの中核にESG経営を据え、社会課題、生態系の保全や気候変動などの環境問題に対しても持続的に取り組んでいます。
一般社団法人環境共創イニシアチブに登録された「ZEH：（net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）ビルダー」として、住宅全体の断熱性や設備の効率化を高めることで、年間を通して快適な室内環境を保ちながら省エネルギーな住居建設を目指しているのです。
出典：知っておきたいエネルギーの基礎用語 ～新しい省エネの家「ZEH」｜経済産業省 資源エネルギー庁 参照：https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/zeh.html
住友林業株式会社
住友林業株式会社は、林業や木材建材の販売、住宅の建築・販売も行っているハウスメーカーです。
木の力を活かす先進技術はもちろんのこと、顧客の要望に応えられる高い住宅設計・提案力から「木の家なら住友林業」といわれています。
多くの人に支持される住友林業は、木が持つ力を活かす3つの建築構法「ビッグフレーム構法」・「マルチバランス構法」・「ツーバイフォー構法」が特徴です。
たとえば、ビッグフレーム構法は住友林業が独自開発した構法であり、一般的な柱の5倍以上の幅の柱を使用し、板材を何層にも重ねることで高い強度と優れた寸法安定性を実現しています。
また、一年を通して季節を楽しめる「The Forest BF」や、世界の銘木で建てる「PREMIUM TREE」、ZEH対応・自給自足型のスマートハウス「Green Smart」、さらに共働き家族向け「DUO CLASSO」など様々な商品を展開しています。
株式会社一条工務店
株式会社一条工務店は1978年に工務店として事業を開始し、その後全国区へと発展していきました。
一条工務店の特徴として、断熱・気密性や耐震性能といった住宅性能の高さが挙げられ、同社の標準仕様はモデルハウスの仕様とほぼ同じです。
上質なデザインでありながら健康・快適・省エネな暮らしを実現する「GRAND SMART」をはじめ、業界最高峰の性能を誇る省エネ・健康住宅「i-smart」、無垢材を贅沢に使用した格調高いヨーロピアンデザイン「SAISON」などの商品があります。
出典：一条工務店の特長｜株式会社一条工務店 参照：https://www.ichijo.co.jp/philosophy/#section04
住宅業界に向けた志望動機の書き方
ここまで住宅業界や企業の研究を行う際に必要となる業界の市場規模や動向、業種などについて紹介してきました。
次は、これらの情報をもとに、住宅業界を志望する動機について熟考していきましょう。住宅業界に向けた志望動機を考える際に大切になるのが「なぜ」住宅業界なのか、「なぜ」その住宅会社なのか、そして自分が「何に」貢献できるのかです。
志望動機を書くときはこの3つポイントと具体的なエピソードと合わせながら、簡潔にまとめていきます。
志望動機は1番目に志望動機をひとことで述べ、2番目に具体的な理由やエピソードを、3番目に志望理由について、そして4番目に入社後にどうなりたいのか・入社後のビジョンについて、というように構成します。
志望動機を書き上げたら家族や友人、就活エージェントやサポーターといった第三者にチェックしてもらうとよいでしょう。
住宅業界に向けた自己PRの書き方
志望動機の次は、自己PRについて考えていきましょう。就活における自己PRは自分の良さや魅力、強みを企業側にアピールし、そして企業に評価されるためのものです。
ここでは、住宅業界に向けた自己PRを書くためのポイントを紹介していきます。
住宅業界が必要とする人物像を把握しておく
住宅業界の自己PRを書く際に大切になるのが、業界が求める人物像や人材の特徴を把握しておくということです。住宅業界には、前述したように施工管理・営業・管理といった職種がありますが、それぞれの職種において共通して求められる人物や人材があります。
共通した人物像は、相手のニーズを汲み取ったり引き出したりできるコミュニケーション能力や、目標意識がありプレッシャーに耐えられるタフさがあること、そしてスケジュール管理が得意であり、計画的に物事を進められることです。
「結論・エピソード・学んだこと・入社後のビジョン」の構成で考える
前述した志望動機と同じように、自己PRについても構成を考えて書くことで、より自身をアピールできます。自己PR文の構成は、以下の通りです。
1.結論 2.エピソード 3.学んだこと 4.入社後のビジョン
結論では、住宅業界や企業が求める人物像に合った自身の強みについて述べます。
次にエピソードの部分では、結論で述べた強みが形成されたきっかけや出来事、体験について具体的に伝えます。このとき、1番アピールしたいエピソードに絞るようにしましょう。
さらにエピソードで述べた内容から、得られたことや学んだことについて伝えていきます。最後に入社後のビジョンを述べることで、入社への意欲をアピールできるだけでなく自身の働く姿をイメージしてもらいやすくなります。
住宅業界が持つ課題
前述したように住宅業界では現在、少子高齢化や人口現状の影響から新設住宅着工数は減少し、その一方で空き家の増加が問題となっています。
こうした問題は今後も住宅業界に影響を与えていくため、既存住宅の活用（住宅ストックビジネス）や非住宅分野への進出、海外事業の強化などが行われていくでしょう。
住宅業界について理解を深めよう
今回の記事では、住宅業界について詳しく紹介してきました。住宅は私たちの生活を支え、さらにライフステージの変化に密接に関わっていきます。
住宅業界を志望する場合は業界の現状や課題、今後の動向についての理解を深めながら、業界が求める人物像とマッチするかどうかなどの自己分析も行っていきましょう。
この記事を参考に就活の成功を目指してください。
明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート
