コンサル業界は、他の業界と比べて人気・倍率が高く、自身の入社意欲をきちんとアピールできなければ内定をもらうことは難しいと言われています。
自己分析を入念に行い、そのうえで志望動機を作り上げなければならないものの、「具体的にどんなことを書けばいいの?」と悩む方も少なくありません。
そこで今回は、コンサル業界の志望動機を作成するうえで重要なポイントをご紹介します。
職種・仕事内容を十分に理解し、希望の企業へ入社意欲を十分にアピールできるようチェックしてみてください。
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【コンサル業界の志望動機】企業が志望動機を聞く理由
志望動機を書く際に知っておくべきことは企業が志望動機を聞く理由です。
これを知っているかいないかで志望動機の完成度に大きな差が出ます。
そこでここからは企業が志望動機を聞く理由を2点ご紹介します。
1.自社への志望度を知るため
一つ目の理由は自社への志望度を知るためです。
企業は自社への志望度を知って、選考の指標にしているのです。
というのも志望度が高ければ高いほど、内定を辞退する可能性が低く、就職後も一生懸命自社に貢献してくれると考えているからです。
企業への熱意をより魅力的に伝えるためには構成方法や注意点など、さまざまなポイントを意識して志望動機を作成することが大切です。
2.学生の人柄や性格を知るため
二つ目の理由は学生の人柄や性格を知るためです。
志望動機を書く際には必ず、自分が志望することになったきっかけや企業に対する考えなどを述べます。
企業はこれらの内容から学生の人柄や性格を知り、自社の社風や業務内容とマッチしているかを考えています。
企業に良い印象を与えるためにはインターンやOB訪問などを通じて企業の社風や業務内容を知ることが大切です。
3.学生の適性を測るため
人柄が良く清潔感のある人は選考に通りやすいと言われていますが、それだけで「適性がある」とは判断できません。
特に重要視されるのは、「入社後に結果を出せるのか」「会社に貢献できるのか」の2点です。
この2点は、学生の志望動機をチェックすればおおよそ把握できます。
「なぜコンサル業界に興味があるのか」「コンサルティングに必要なポイントを押さえているのか」「結果にフォーカスして仕事をこなせるのか」など、学生の志望動機からコンサル業界に向いているのかをチェックしていくので、志望動機は企業目線で書くのがコツと言えます。
【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界とは?
現在コンサルティング業界は、市場規模2,000~3,000億円に迫る成長市場です。
この傾向は今後も続き、サービス提供範囲も多岐にわたることから非常に期待度の大きい業界です。
アメリカのコンサルティング業界の市場規模は6兆~10兆円程度といわれていますので、今後アジアでも同規模への成長が予測されるでしょう。
特に昨今伸びが大きいのがITサービスジャンルで、そこだけで市場規模は5兆~7兆円規模に達するといわれています。
この水準はすでに広告業界・旅行業界など大手市場と肩を並べる規模ですから、その成長度合いの凄まじさには目を見張らざるを得ません。
同時に、IT技術の進化と企業のグローバル化により、企業の経営課題が複雑化している実態も見て取れるでしょう。
こうした流れから同業界は今後さらに発展し、多くの企業がプロフェッショナルの手を借りて変革の道をたどることが予測されます。
企業や団体組織が抱える処々の課題に対し、第三者の中立的な立場から分析と解決策の提示を行い、実施を支援するのが使命です。
それでは本業界を支える各ファームと、その主な業務内容をジャンル別に紹介します。
戦略系コンサルティングファーム
戦略系ファームの主な役割は、企業の経営課題の発見と解決のためのプラン提示、プラン遂行のサポートを実施することです。
必要とされる戦略は事業戦略だけでなく、場合によっては組織改革や業務改革なども視野に入れ、クライアントの意思を組織へ落とし込むことが業務となります。
企業戦略や事業戦略の立案はこのファームの最も得意とする仕事です。
主な有名企業はマッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ドリームインキュベータなどで、常に大手企業から全体経営に関わる課題解決を依頼されています。
仕事のほとんどが経営者層とのコミュニケーションであり、多くの場合、3~5名の少数精鋭でプロジェクトを組み、課題解決とプランの実行に取り組むスタイルです。
総合系コンサルティングファーム
総合系ファームの主な役割は、ネーミングの通り特定の領域だけでなく全体的なサポート業務を行うことです。
企業戦略に関わる場合も多いですし、具体的な業務やITシステム、人事や組織改革まですべてのソリューションを担うことを使命とします。
そのためクライアントも金融業や製造業のほか官公庁などあらゆる業界をカバーし、独自のノウハウと安定した高いクオリティでソリューションを提供します。
諸問題ごとに対応するため、ファーム内にインダストリー別・ソリューション別の専門チームを持つスタイルが多いです。
1つのファーム名のもと、各領域のプロフェッショナルが協力してクライアントをサポートするのが強みです。
このジャンルの有名企業は、デロイトトーマツコンサルティングやKPMGコンサルティングなどが挙げられます。
日本IBMや日立コンサルティング、NTTデータ経営研究所など日本企業も名を連ねるジャンルです。
専門チームを擁するため規模の大きい企業が多く、全国に拠点を持ちグループ内に会計事務所や監査法人などの企業を抱えているケースも多いです。
IT系コンサルティングファーム
近年急激に需要が高まり、注目を集めるのがこのジャンルのファームです。
IT技術の進化に伴い、ITによって企業の業務課題を発見・解決するシステムの設計が可能となりました。
ファームでは必要により新たにクライアント向けのシステム構築を行い、運用指導や保守なども請け負う役割となります。
対象領域も広く、財務会計や人事給与業務などのバックオフィス系はもちろんのこと、顧客管理や販売・在庫管理など営業部門や製造部門の生産管理なども対象とするのが特徴です。
もちろん単にシステム構築を行うわけではなく、まずクライアントの課題のソリューションを提案し、システムの導入から運営までをサポートするのが使命です。
当然、企業が行うすべての業務が対象となりますので、業務範囲は非常に多岐にわたるのが特徴です。
また近年では、こうしたファームがプロジェクト管理やシステム運用の実務まで手掛けるケースも増えています。
主な有名企業は、日本IBMやフューチャーアーキテクト、ウルシステムズなどで、こうしたITに特化したファームと大手総合系ファームが提携する事例もあります。
シンクタンク系コンサルティングファーム
シンクタンク(think tank)は頭脳集団と訳せますが、その通り総合研究所とも呼ばれ、経済や政治のプロフェッショナル集団としても知られています。
証券会社や銀行を母体とするシンクタンクが多いですが、社会経済や政治問題を研究するだけでなく、そうした研究に基づく経営戦略立案や業務改善などのサービスも展開しています。
非常に幅が広いという点では、総合系ファームにやや近いジャンルといえるでしょう。
有名企業としては、銀行が母体の三菱UFJリサーチ&コンサルティングや日本総合研究所、みずほ総合研究所などが挙げられます。
証券会社が母体なのは野村総合研究所や大和総研などですが、ほかにも富士通総研や三菱総合研究所などが有名です。
近年、シンクタンク系のファームはサービスに広がりを見せ、独自の調査技術とシステム構築技術により企業ソリューションをサポートしています。
元々母体の調査部や電子計算部などが独立した形がほとんどなので、調査を得意とするのか、システム構築を得意とするのかといった違いが出てきます。
業界・業務特化型コンサルティングファーム
特化した業界や業務に特化した業務を行うのが、専門家ならではの知識を生かす業界・業務特化型ファームです。
企業の競争がグローバル化する中で、専門家ならではの知識をもとに法規制や国際対応を支援することに特化したサービスを提供しています。
例えば、WEB制作やインキュベーションに特化する企業、マーケティングビジネスに特化する企業など、強みと特色を打ち出すことで強いサポート力を発揮するファームが続々と登場しています。
有名企業としては、ジェネックスパートナーズやグリーンフィールドコンサルティング、IGPI ものづくり戦略カンパニーなどが挙げられますが、従来の分類には必ずしも当てはまるとは限りません。
今後も社会が変化する中で、さまざまな形で特有のソリューションを提供する専門家集団が登場して来ると予想されます。
【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界の仕事内容
コンサルティングとは、企業や団体などの経営課題を中立的立場で分析し、解決策の提示と実現を支援することです。
コンサルタントの仕事はよく「企業の医者」と表現されますが、それならスポーツドクターの側面もあるといえるでしょう。
病気の治療だけでなく、より強靭な肉体に改造するための支援も行うといったイメージです。
医者に例えられることからもわかるように、専門的な知識や技術を必要とする仕事であることは言うまでもありません。
特定業務に詳しいコンサルタントが、ケースバイケースで最適な知識をアドバイスするのが主な仕事内容です。
ただ、クライアントあっての仕事であることはもちろんですので、時には営業的な仕事も必要とされます。
プレゼンテーションを行う必要もありますし、打開策の企画立案、設備投資の提案などさまざまな形でサポートを行うため、多岐にわたる業務といえるでしょう。
一般的に、依頼を受けると案件がプロジェクト化され、規模や内容に応じてプロジェクトチームが編成されます。
必要な専門家が集められ、依頼の現状分析とボトルネックの特定、解決策の構築と検証を行い、フレームワークや現地調査と並行しながらレポートを作成します。
就活では採用試験にグループディスカッションやケース問題が出題されることが多いですが、これらはすべて実際の仕事現場で日常的に行われている仕事の風景です。
そこで協調性とチームワークを守りながら、自分らしい発言ができるようにしておきましょう。
また、コンサルティングファームには棲み分けがあり、それぞれの仕事内容をしっかり把握したうえで志望を決める必要があります。
それぞれの区分をまとめておきましょう。
戦略系
企業全体の経営課題の解決に取り組む仕事です。
全社戦略やM&Aなどのほか、グローバル展開などが案件になることが多いでしょう。
経営コンサルティングのメインです。
総合系・会計系
監査法人が母体で、大手会計事務所が監査業務において財務金融の専門的知識を武器にコンサルティングを行います。
IT系
ハードウェアの製造やシステム設計がメインだった企業が、経営コンサルティングも行っている業態です。
シンクタンク系
官公庁やNPOなどで政策提言・評価、調査などを行います。
案件は公募で受託し、得意な政策分野を持って業務に臨みます。
ハンズオン系
クライアントの組織中にコンサルタントが常駐する形で支援を行うスタイルです。
【コンサル業界の志望動機】コンサル業界の4つの職種
コンサル業界では、主に4つの職種がメインとして挙げられます。
1つ目はアナリスト、2つ目はコンサルタント、3つ目はマネージャー、そして4つ目はパートナーです。
それぞれ仕事の内容や担当している目的が異なりますが、どれにおいても大事なコンサル業務を担う職種になります。
コンサル業界での志望動機対策においては、これらの職種の特色や、ご自身がどの職種を志しているのかなど、きちんと理解しておくことが大切です。
以下でそれぞれの職種を紹介いたしますので、事前によく把握しておきましょう。
アナリスト
アナリストは、コンサル業界を志す新卒の多くが配属される職種でもあります。
主な仕事内容としては、コンサル業務にあたっての情報収集やプレゼンなどの資料の作成、情報の分析処理やクライアントへのインタビューがメインです。
このアナリストの業務は、コンサル業務において必要なデータを集め、コンサルの土台づくりとも言えるため、非常に重要な仕事内容になります。
はじめは先輩に同行することも多く、情報収集がメインであるため、一見地味な仕事が多いと感じますが、社会人として基本的なスキルを学べる職種です。
また、アナリストが集計したデータにもとづき、その後のコンサルティングが進められていくため、常にクライアントに寄り添う仕事でもあります。
コンサルタント
コンサルタントは、アナリストが集計した情報をもとに、実際にコンサルティングを提供していく職種になります。
経営の課題や問題点、改善点を発見し、改善策を見出して経営戦略を練っていくのが、主な仕事内容です。
この職種においては、常にフレキシブルな思考や発想力、問題解決力が必要であるため、毎日同じことを繰り返すような仕事ではないと言えるでしょう。
常にクライアントの要望に応えるにはどう向き合えば良いのか、どのような経営スタイルや問題点の改善を行えば良いのかを考え続け、それを提案する力が求められます。
そのため、常に新しい試行錯誤を繰り返すことに抵抗がない人や挑戦し続ける仕事がしたいと思う人にとっては、ピッタリの職種です。
マネージャー
マネージャーの仕事はプロジェクトや予算の管理、顧客との交渉、人材の教育、採用などなど、プロジェクトの運営全般に深く関わります。
そのため、クライアントのことを常に考え、課題を解決する能力に加え、チームを管理するマネジメント力が必要になります。
その分、マネージャーはアナリストやコンサルタントよりも大きな責任を負う役職となります。
しかし、責任が大きい分プロジェクトが成功した時のやりがいもより多く感じられる役職です。
パートナー
パートナーとは、コンサルティングにおけるキャリアパスの最終地点とされます。
営業職とは違いますが、経営や仕事を受注するような仕事をするため、パートナーとして成果を出すと将来的に良い結果を残せるのが特徴です。
クライアントが共同経営者として、その企業をどう外の世界に発信していったら良いのか、どう経営戦略を組み立てていけば良いのかをともに考え、経営を進めていくのが、この職種の仕事内容になります。
そのため、パートナーにおいては、コンサルティング業界においての豊富な経験や幅広い知識、グローバルな視野を持った人物がなる職種と言えるのが特徴です。
クライアントが共同経営者として選ぶほどの人望と優れたコンサルティング戦略を立てる力が必要である仕事になります。
【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界で求められる4つの能力
この業界に就職を目指す場合、志望動機で自分を強くアピールすることはもちろん必要不可欠です。
ご存じの通り、形あるサービスではなく目に見えない無形サービスですので、頭で考えたソリューションがクライアントの価値になることが重要です。
そのスキルを有する人材かどうか、適正を知るうえで重要視されるのが志望動機の書き方です。
まずは動機を考えるうえで必要な3つのポイントから理解を進めましょう。
1.論理的思考力
論理的思考が必要な理由は、クライアントの課題を発見し、解決するために物事を構造的に理解する必要があるからです。
課題が何なのかを見つけるのが仕事の入り口ですが、本当の原因が何なのかを特定するためには論理的思考力が必須となります。
また一方向からの決めつけではなく、他の方法を模索したり、違う側面からアプローチしたりすることで情報を整理してソリューションを提示する能力が求められます。
最初からそのスキルを有している人は稀ですが、ノウハウを蓄積するためにまず必要となるベースが論理的思考力だといえるでしょう。
2.コミュニケーション能力
業務の大半はクライアントとのコミュニケーションです。
また、業務によっては経営者層だけでなく現場担当とコミュニケーションを取る必要もありますし、他のチームや組織との連携も必要となります。
広く協力を求めながら業務を進めることになりますが、いずれにしても外部の人間という立場はぬぐえません。
このとき、人を動かす力の原動力となるのがコミュニケーション能力です。
いかに優秀な人材でも1人で解決できる課題などありませんので、多くの人を巻き込み、一緒に課題を解決する方向へ向かうために必須なのがこのスキルなのです。
いかにして心の壁を崩し、人と寄り添えるかが重要なポイントといえるでしょう。
3.粘り強さ
一言で課題解決と言っても、ハードルは至る所にありますし、人を説得して物事を動かすには労力と時間がかかります。
プロジェクトを成功へ導くために必要なのは、とにかく粘り強く続ける力です。
一番必要なのが忍耐力だとよくいわれますが、経営層からレベルの高い要求があってもコツコツと応え続けることは地道な業務です。
精神的なプレッシャーの中、業務を投げ出さず高いプロ意識で仕事を続けることができる人材は、まさにファームが求める人材といえます。
4.能力は資格で示そう
これらの能力を客観的に示すことができるのが資格です。
コンサル業界に必須の資格はありませんが、資格を持っていることで他の学生と差をつけることができます。
コンサル業界において有利になるとされる資格はキャリアコンサルタント、MBA、中小企業診断士などが挙げられます。
また、これらの資格以外にもコンサル業界に関わるインターン経験を述べることもアピールに繋がります。
自分の能力に説得力を持たせることができる武器を持っている場合はぜひアピールしましょう。
【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界の志望動機の重要な3つのポイント
近年、コンサルティングファームは学生からとても人気が高い就活先です。
それだけにライバルが多いですし、そこまでたくさんの新卒採用があるわけではないため、かなり競争率は高いといえるでしょう。
多くの場合、書類選考だけで足切りが行われてしまうため、ESは非常に重要な就活ツールとなります。
特に注力すべきなのが志望動機欄ですので、最初の難関を突破するためには綿密な練り込みが必要だと認識しましょう。
1.なぜコンサルタントになりたいのか
なぜコンサルタントという職業を目指すのか、説得力ある理由が必要です。
コンサルタントはクライアントの経営や人事など根幹に関わる仕事をするわけですから、浅い理由では撥ねられてしまいます。
多くの学生が「企業の課題を解決したい」「経営を支援したい」といった理由を述べますが、これはコンサルタントにならなくても実現できることです。
なぜ、コンサルタントという立場でなければならないのか、他の業種ではいけないのか、強い信念が必要です。
体験に基づくエビデンスや社会的意義などから、相手に響く理由を考えましょう。
アプローチの方法としては二つあり、一つは自分がコンサルタントとして成し遂げたいことをメインに据えます。
もう一つは自分に適性があることをメインに据えます。
いずれもそうした結論を導き出した具体的な経験を必要としますので、エピソードも添えてまとめてください。
2.なぜそのコンサルティング会社を志望したのか
コンサルティング業界にはさまざまな分野があることを先に述べました。
その中で、なぜその会社でなければならないのかをまとめましょう。
一番落とされやすいのが、「コンサルティング会社ならどこでもいい」という考えが見えてしまうことです。
納得できる答えを用意するためには、業界研究と企業研究を念入りに行い、論理的にまとめることが重要です。
また、こちらでもエビデンスは必要です。
3.入社後、どのように会社に貢献したいのか
自分が入社したら、どのように活躍したいかをイメージしてまとめてください。
必要なのはビジョンであり、今現在自分にある能力や経験を織り込んで説得力を持たせることがポイントです。
たとえば戦略ファームで海外のM&Aプロジェクトに関わりたいなら、TOEICの高得点を武器にすることもできるでしょう。
大学で優秀賞を獲得した経験などがあれば、それを活かして活躍する姿などを具体的に記述するのが効果的です。
【コンサル業界の志望動機】コンサル業界の志望動機でNGな内容3選
ここまで重要なポイントを3つ紹介してきましたが、コンサル業界の志望動機として不適切な内容ももちろん存在しています。
そのような志望動機で挑んでしまうと、企業に返って悪いイメージを与えてしまい内定をもらえる確率が下がってしまいます。
そこで、ここではコンサル業界での志望動機としてNGな内容を3つ紹介していきたいと思います。
1.憧れを語るのはNG
漠然と「カッコイイ」「スマート」などのイメージのみで志望動機を作成するのはNGです。
学生が抱きがちなイメージだけを語っても、経験豊富な面接官には響きません。
また、憧れを語るのは志望度が低い人でもできるので、印象に残りにくいことも理由のひとつです。
どのような経緯で企業を知ったのか、どんな風に活躍していきたいのかまで具体的に示すことが大切です。
また、他の企業と比べることで「御社にどうしても入社したい」という本気度も伝えられるので、志望動機はなるべく具体的に作り上げましょう。
2.待遇に関しての魅力を感じている
コンサル業界を選ぶ上で待遇は大切なポイントですが、それを直接的な志望動機にする事は好ましくありません。
「待遇が良いから志望した」と正直に話すことによって企業に良いイメージを与えられると思われがちですが、その解釈は間違っています。
待遇に魅力を感じている=自分の会社よりも待遇が良いところが見つかったらすぐに転職してしまうのではないだろうか?というイメージを与えてしまうからです。
また、待遇だけでは志望動機として弱く、深掘りをされると答えられなくなってしまいます。
そのため、待遇が良いという理由で志望するのは良いですが、それは心の中に留めておくようにしましょう。
3.セカンドキャリアの為の経験を得る事ができる
コンサル業界では経験を沢山の経験を積むことができるため、転職においても有利に働く事が多いです。
しかしながら、セカンドキャリアについての話を軸に志望動機を作るのはやめておいた方が良いです。
セカンドキャリアについて話すという事は、遅かれ早かれ、私は退社して違う会社に行きますと伝えているようなものです。
会社は自分の会社で長く勤めてくれる人を求めているため、辞める前提である人を雇用したいとは思いません。
このことから、セカンドキャリアの為の経験を得る事ができるという志望動機も辞めておいた方が良いでしょう。
【コンサル業界の志望動機】志望動機の構成
コンサルティングの仕事は内容もさまざまですが、新卒ではすぐにはできない仕事であり、実践的な研修や現場経験を踏みながら一人前へと成長しなくてはなりません。
企業としてはコストをかけながら人事育成をする必要があるため、明確な志望動機を持ち、即戦力へと成長できる人材かを志望動機から知りたいと思っています。
どのように志望動機を構成すれば、内定獲得につながるのかをご紹介します。
結論:私は〇〇という点で貴社を志望しました
コンサルティング業界の志望動機は、結論から始めます。
その企業を志望した一番のポイントを述べることからスタートします。
これによって、なぜその企業を選んだのかが明確となり、企業側も、あなたへの興味が増したり、入社意欲の高さや熱意の度合いを知ったりできます。
どのコンサルティング会社にも使い回しができるような結論では、意欲が伝わりません。
一方、その企業にしかないような強みをポイントに挙げれば、入社意欲の高さを示せます。
最初に結論を明確にする構成は、実際にコンサルティング業務でクライアントに提案をする際にも基本となる方法です。
そのため、基本の構成として自分のものとし、使いこなせるようになりましょう。
理由:なぜならば、〇〇という経験で〇〇と考えたためです
結論を述べたら、その結論に至った理由を次に述べます。
理由もどの企業でも使えるような汎用性のある内容や、「有名な企業だから」、「業界トップクラスだから」といった表面的な理由を述べることはNGです。
その企業を選ぶに至った、具体的なキッカケとなった出来事を紹介してください。
コンサルティング業界を志望しようと思うに至った経験や、数あるコンサルティング会社の中でも、その企業で仕事をしたいと思った何らかのキッカケがあるはずです。
そのキッカケとなった経験を伝えることで、何となく選んだのではなく、うちの企業を本気で目指しているのだという意欲を伝えることができます。
エピソード:私は〇〇で〇〇ということをしていました
結論、理由に続く構成として、エピソードを紹介しましょう。
エピソードはあなたが実際に経験した過去のエピソードの中から、その企業で仕事をするにあたって活躍できる人物だと印象づけるような内容であることがポイントになります。
そのためには業界研究と企業研究をしっかりと行い、コンサルティング業務をしていくうえで、どのような能力が求められるのかを知り、エントリーする企業がどんな人物を求めているのかを把握します。
そのうえで、自分が過去に経験したものの中から、コンサルティング業務に役立つ能力を発揮したり、求められる人物像に合う能力を発揮したりした経験はなかったかを探しましょう。
問題:その経験で〇〇という問題に直面しました
エピソードを選ぶ際には、ただ過去の経験談を昔語り的に話すことがないようにしましょう。
過去の話を冗長的に話しても、面接官を引き付けられません。
あなたという人物に初めて対峙し、あなたの話を初めて聞く面接官が、あなたがどんな人物なのだろうか、どんな経験をしてどんな力をつけてきた人物なのだろうかと興味を持てるよう、話にメリハリをつけることが大切です。
そのために盛り込みたいのが、過去の経験において何らかの問題に直面した経験です。
何らかの問題に直面し、それをあなたの行動によって乗り越えたり解決できたりしたエピソードであることが必要です。
行動:そのため、私は〇〇を行いました
直面した問題について、わかりやすく状況説明したら、その問題に対して、あなたがとった行動を説明しましょう。
ここで紹介する行動は、入社後の活躍に結び付くような、あなたの強みや企業が求める人物像にマッチするような行動であることがポイントになります。
コンサルティング業務は顧客が直面した問題に対して、顧客の状況をしっかりとヒアリングするとともに、客観的なデータを分析して、抱えている問題や悩みを解決するための提案をすることが求められます。
コンサルタントとしての基本的な素養が備わっていることを示すためにも、直面した問題に対して、どう考え、どのような行動をとったのか、具体的かつわかりやすくアピールしてください。
結果:その結果、〇〇になりました
行動に出たところで話を終わらせてはいけません。
行動に出た結果、どのような成果がもたらされたのかまで、しっかりと説明しましょう。
単に「問題が解決しました。」ではなく、どう解決したのか、数値などの客観的なデータを示すなどして、具体的に説明できるとベストです。
コンサルタントの仕事はコンサルティングという行動プロセスが重要に思われますが、結果も伴わなくてはなりません。
コンサルティング業界の仕事はクライアントへのアプローチや営業をはじめ、コンサルティングというプロセスが重要となるほか、顧客の目的や目標を達成させるというコンサルティングの結果を出す、顧客満足をもたらす、といった成果が求められるのです。
その点を理解したうえで、結果について納得感ある内容でアピールしましょう。
結論:その経験を活かして貴社では〇〇で貢献していきたいと考えております
志望動機の構成の最後をまとめる結論を述べます。
エピソードの結果を紹介すると、そこで話が完結したような気持ちになりがちですが、最後の一押しを忘れないようにしましょう。
最後の結論では、紹介したエピソードの経験をもとに、その企業でどう活躍したいかをアピールすることが大切です。
どのコンサルティング会社でも使えるような内容ではなく、その企業に着目して、具体的にどう貢献できるのかをアピールしましょう。
これによって入社意欲の高さを示すことができ、他社ではなくその企業が本命だという熱意を伝えることができます。
【コンサル業界の志望動機】コンサルティング業界の志望動機の例文6選
それでは具体的に、有効とされる志望動機例を例文つきで3つ挙げてみましょう。
成長スピードが早いこと
この業界に就職すると、1年の成長が一般的な企業の3年分といわれたり、10年分を3年で習得できるといわれたりすることをご存じでしょうか。
つまりそれだけハードで業務が多岐にわたるという意味でもありますが、プロとして早く成長したい人にはもってこいの業界といえます。
新人でも情報収集や分析、資料作成など膨大なタスクの訓練を毎日繰り返すことになりますので、スキルアップのスピードが非常に速いといわれているのです。
クライアントの役員や管理職クラスと対峙する機会が多いのも、成長を助ける要因となります。
このように短期間で高いスキルを身につけることができる点は、志望動機に織り込むことができます。
【例文】
◯◯のインターンを3年間経験し、問題解決のための情報収集や分析、解決策の提示などを経験しました。
その結果、実際に組織が変化する瞬間を垣間見たことで、コンサルタントとして働きたいという強い希望を抱くようになりました。
コンサルティングファームに就職した人材は、成長が著しく早いと耳にしました。自分もこれまでの経験を生かしながらもスキルを磨く努力を怠らず、いち早く社会に貢献できる人材に成長したいと考えております。
国際的に活躍すること
外資系ファームには海外オフィスと連携が求められるプロジェクトなどが豊富にあります。
また、日系ファームでも企業のグローバル化を目的としたプロジェクトにアサインされる機会は増加していますので、それを理由にすることができるでしょう。
【例文】
御社は世界規模で事業展開されており、グローバルに働ける環境があることに大きな魅力を感じました。
海外留学の経験があり、1つの国にとどまらずさまざまな国の顧客に貢献できる業務で世界的に社会貢献することに大きな希望を抱いています。
コンサルタントという仕事は世界経済の形を変えるきっかけになると考えており、貴社において世界にインパクトを与える業務を行うことに期待しています。
クライアントの成功をサポートしたいこと
クライアントに寄り添い、相手の成長を実現するために働くことが使命であるため、相手組織の成功をモチベーションとして働ける意欲の高さも大切な要素となります。
過去、なんらかの形で組織目標を達成するために努力した経験があれば、それに触れることで動機を表現しやすいでしょう。
【例文】
クライアントの問題を発見・解決し、成長を促す仕事に強い関心を持っております。
学生時代に部の課題解決に取り組み、結果的に学校組織全体がよりよいものになった経験により、積極的に組織の問題解決に取り組む大切さを理解しました。
あきらめずに課題を正しく整理し分析することで、問題を解決する糸口が見つかることを実感しました。
貴社に就職した際にはそうした経験を生かし、クライアントの成功を全力でサポートしたいと考えております。
企業の力になりたいこと
コンサルティングという仕事は、相手の会社に深く関わるため、その会社の利益に直接つながることも少なくありません。
そのため、企業の力になりたいという強い気持ちは、仕事へのモチベーションへと繋がるため意欲を伝えるための重要な要素となり得ます。
【例文】
私は、コンサル業界の企業に対して直接的に力になる事ができる点に感銘を受けてこの業界を志望しました。
特に御社では、中小企業のコンサルティングに重きを置いた事業展開をしており、私たちのコンサルティングが直接的に企業の利益に直結することが多くあります。
そのため、私も、中小企業に寄り添い一緒に成長をしていけると考えており、貴社において、中小企業の概念を変化させるような業務を行うことに期待をしています。
コンサルの仕事に魅力を感じたこと
企業は多くの経験を積んで一流になってもらうことを望んでいます。
そのため、コンサルタントという仕事に関する魅力、その企業の魅力を書き加えることによって、本当に、コンサルがしたいんだという事を企業に伝える事ができます。
【例文】
私が、貴社を希望した理由は、貴社のコミュニケーション能力育成と質問スキル育成に力を入れている点です。
コンサルティングを行っていく上では、相手の企業様と円滑に意思疎通をとることは必要不可欠であり、時には質問もしていかなければなりません。
私はそんな企業に寄り添うコンサルティングという仕事を行いたいと思い、コンサル業界を志望しました。
貴社では、そのコンサルティングを行っていく上で一番重要であると私が考える育成に力を入れており、この会社で自分自身も成長し、企業の成長に貢献したいと考えました。
このような、自分自身が最大限成長できる環境で自分を高め、企業に対して最大限の価値を還元していきたいと考えています。
今までの経験を活かしたいこと
コンサルティングでは問題解決能力が求められています。
そのため、過去の経験において問題解決力が発揮された点をはなし、それをコンサルティングでも活かしたいという風に話すと具体性がある話ができ、面接官にこの人はコンサルティングに向いている人なんだなというイメージを与える事ができます。
【例文】
私が貴社を志望する理由は、学生時代の問題解決能力を活かし、コンサルティングという形で中小企業の問題を解決していきたいと考えたからです。
私は、学生時代に陸上競技部に所属しており、そこで部長を努めておりました。部員は10名と決して多くはありませんでしたが、時には方向性の違いから衝突し、メンバー間でギクシャクしてしまう事もありました。
こういった事が起きた際に、一人一人の意見に耳を傾け、全員の意見を元に解決策を提案することで、方向性を固め部内の団結力を強める事ができました。
このような経験から、私は、一人一人の意見に耳を傾けた上で、それをまとめて解決策を提案するという問題解決能力の重要性を学び、今後もこの能力を活かして仕事をしていきたいと思うようになりました。
私は、貴社に入社しても、この能力を発揮し一人一人の意見に耳を傾けて、解決策を模索し貴社に貢献していきたいと考えています。
【コンサル業界の志望動機】志望動機が思いつかない場合
コンサル業界を志すにあたっては、いくつか事前に考えておくべきポイントがあります。
どの業種においても必要なことではありますが、まず志望動機を考える際には、なぜ自身がその業界を志したのかをきちんと考えて言葉にすることが大切です。
そして、自己分析をして客観的に自身の特色や強みを見つめ直し、業界研究や志望する職種との照らし合わせ作業が重要になります。
まずは、このそれぞれのポイントについて、じっくり考えていくようにしましょう。
きっかけを思い出す
志望動機が思いつかない場合は、最初にコンサル業界を目指したいと思ったきっかけを思い出すことが大切です。
どんなに些細なことでも、そのきっかけは必ず意味があります。
少しでも自身の中で何か心動いたものやこうありたいと思ったものがあるのであれば、それはコンサル業界を志す立派な志望動機になるのです。
まずは、ぼんやりと抱いていた業界を目指す気持ちを、自分の中でしっかり紐解いていきましょう。
一つひとつ考えていくうちに、徐々にきっかけが見えてきたら、ノートに書き出してみてください。
そして、実際にコンサル業界に入ったら何がしたいのか、どう働いていき、貢献していきたいのかを書き出してみると、具体的な志望動機を考えられます。
自己分析
自己分析という作業は、就職活動において最も大切な段階であると言えます。
自身の性格や得意としていること、苦手とすることを理解していないと、自分に合う仕事や就活の軸を決めることができません。
自分のことはわかっていると思っていても、自身を客観的な視点で考えることはとても大切です。
まずは、自分がどういう人間なのか、自己分析シートやテストなどを参考にして、見つめ直してみましょう。
一度試してみたけど、いまいちわからないという場合は、友達や家族などに聞いて、さらに自己理解を深めることもおすすめの方法です。
他人から見てあなたがどういう人であるのかを聞くことによって、あなたがどんな時に頑張れるのかといった自分では気付きにくかった点も発見できる時もあります。
業界研究と企業研究
業界研究や企業について理解を深めることは、志望動機を考えるにあたってとても重要な作業になります。
そもそも業界や企業についての理解がなければ、その企業に入りたい志望動機は思いつきません。
それでは志望する理由にならないため、業界や企業で働いている人に何を聞かれても答えられるように、事前に下調べをして理解を深めることが大切です。
理解が深まれば、企業の魅力的に感じる部分や、業界を志す際の自身の関心を惹くものも自然と見えてくるはずです。
まずは業界への理解を十分に深めて、自身のビジョンを形成するようにしましょう。
また、理解が深まることで、企業側へのアピールができるチャンスにもなります。
自身の強みをその企業でどのように活かせるのか、きちんと話せるようにしておくことが大切です。
就活エージェント
どうしても自分で自己分析や業界研究、企業研究ができないという場合には、プロに頼るのもおすすめの方法です。
就活エージェントでは、自己分析をエージェントと一緒に行い、企業の調査や向いている業界や職種を探し出すことが可能です。
また、優れている企業やおすすめの企業を紹介してくれることもあるため、就活を効率的に進められます。
ついつい周りが見えなくなってしまうほど真剣に取り組みがちな就職活動ですが、そばにエージェントがいると、一人ですべて抱え込まずに、客観的に改善点や目標を見出せるのも、この方法の魅力的な部分です。
プロの力とともに就職活動をしたいと考えている方や、エージェントの力を借りたいと思っている方は、こちらもあわせてチェックしてみてください。
【コンサル業界の志望動機】まとめ
コンサルタントの仕事は専門的な内容も多く、決して憧れだけでできる仕事ではありません。
志望動機には自分の適正はもちろん、どのように働きたいかイメージを落とし込むことで、より明確なビジョンを相手に伝えることができます。
何が強みなのか、なぜこの業界でなくてはならないと考えているのか、まずは自分でしっかり整理することが大切です。
明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート