内定への最終関門である「最終面接」。
せっかくのチャンスですから、できれば確実にモノにしたいですよね。
さて、そんな最終面接ですが、受かるためのコツがあることをご存知でしょうか?
そもそも最終面接は一次面接や二次面接と異なるポイントがいくつかあります。
そのポイントをしっかりと理解して、最終面接に挑む事こそ、内定ゲットへの近道となるのです。
本文では最終面接の特徴から、最終面接ならではのコツを徹底的に解説しています。
これから最終面接に挑むという人は、ぜひチェックしてみてください。
役立つ情報がきっと見つかるはずです。
さらには最終面接を落してしまうNG例についてもご紹介していますので、そちらも併せて参考にしてみてください。
最終面接で受かるためにはポイントがあります
一次面接通過、二次面接通過、と来ますと、いよいよ待ちに待った最終面接の連絡が来ます。
ここまで順調に来ていますし、最後も何とかなるだろうと思っているとしたら、ちょっと問題あるかもしれません。
これまでの面接と違い、最終面接通過にはポイントがあります。
それらポイントについてしっかりと解説していきますので、最後までお付き合いください。
受かるためには最終面接についての理解が必要!
最終面接を通過し、内定を勝ち取るためには、そもそも最終面接がどういったものかを理解しておく必要があります。
ではこれまでの面接と最終面接のどこが違うのでしょうか?早速れらポイントについて見てゆきましょう。
昔のことわざにある通り「彼を知り己を知れば百戦殆からず」です。
最終面接の面接官は役員クラス
これまでの面接と、最終面接との一番の違いが面接官です。
一次面接・二次面接であれば、人事担当者や部長クラスが担当します。
一方で最終面接の面接官や役員クラスが努めます。
それなりの規模感をもった企業の役員クラスともなれば、百戦錬磨の強者たち。
ましてや一部上場企業ともなれば、信じられないレベルで仕事を続けてきた人です。
そのため、これまでの面接とは雰囲気がガラリと異なります。
面接官のタイプにもよりますが、いずれにしてもこれまでにない緊張感を感じるはずです。
また、面接官は経営側です。
無駄なお金は一円も出せない立場にいます。
そのため最終面接では「会社の存続のために本当に必要な人材か否か」を徹底的に見ぬかれ判断される事になります。
「受かるといいなぁ」程度の人はどれだけ優秀だったとしても、不採用とされるシビアな世界です。
一方で、本当に情熱を持って、「入社したい」という気持ちをアピールできれば、内定へと繋がってゆきます。
入社の意思確認があることがほとんど
最終面接の面接官は「入社したい前提でここ(最終面接の場)にいるんだよね?」と思っています。
志望動機などを切々と訴えるワケですから当然です。
その為、最終面接では「入社の意思確認」が行われる事もあります。
「一応聞いておくけど、受かったらウチに入るんだよね?」といった具合です。
そこで口ごもり「えーっと、あぁ、たぶんそうかもしれません…」なんて答え方をしてはどうなるでしょう?かなり印象が悪くなるはずです。
やはり入社したいという意思を示すべく「ハイ!内定がいただければ、就職活動はそこで終了予定です!」などと答えておく方が無難です。
もちろん、他の会社を受けているはずですし、今後も就職活動を続ける意思がある人がほとんどだと思います。
場合によっては内定が出た後で他社を選択するという事だってあるはずです。
とはいえ、この場に関しては、入社の意思を示しておきましょう。
そうでないと、これまでさんざん語ってきた「志望理由」がすべて嘘という事になってしまいます。
最終面接で「入ります」と言ったのに、内定辞退して大丈夫かな…と心配になる人もいるかもしれませんが、それに関しては大丈夫です。
内定が出た後に辞退する事に関しては特に問題ありません(心苦しいという点はあるにせよ)。
なお、「入社の意思確認」と似たものとして「他社の選考状況を確認される」というパターンがあります。
この場合「●●社の内定を得ており、××社と■■社の最終面接を控えています。」などと答える事になります。
ここで、どこまで正直に話すか悩ましい部分でもありますが、それを考える基準は「あくまでも御社が第一志望です!」というアピールができるかどうかです。
例えば業界で中堅どころの最終面接を受けていたとします。
一方で、同じ業界第一位の企業名を挙げ「○○社の最終面接を控えています」と言ったらどうなるでしょう?この場合「○○社が第一志望で、ウチは滑り止めね…」と思われる可能性が大です。
そうすると「内定を出しても辞退される」と判断される可能性が出てきます。
それならば、○○社に関する選考状況は話さない方がベターです。
上記のような極端な例でなければ、正直に答えておきましょう。
いくつかの企業で内定を得ている、あるいは最終面接を控えているという事は、それだけ優秀な学生であるというアピールに繋がるからです。
一方で、特に進んだ面接が無い場合、捏造する必要はありません。
この場合も正直に「特に進んでいるものはなく、コレが初めての最終面接です」と答えておきましょう。
それによって評価が低くなるという事はありません。
なお、絶対に言ってはいけないのが「●●社と××社に落ちました。」といったもの。
他社の選考状態確認において、ネガティブな情報は一切不要です。
最終面接を制するための3つのコツ
最終面接の概要を抑えたところで、続いては最終面接を制するための3つのコツについてチェックしてゆきたいと思います。
これから最終面接に挑むという人は、下記ポイントをしっかりと見直してみてください。
初心に帰り「なぜその企業に入りたいのか」をもう一度精査する
最終面接では「御社で働きたいので内定をください!」とこれまで以上にアピールする必要が出てきます。
最終面接に残っているのは「優秀なライバル」のみです。
その中で付け焼刃的な言葉で志望理由を語ったとして、面接官の心に響く事はありません。
最終面接に挑む前には、「なぜその企業に入りたいと考えたのか」もう一度考え・精査してみてください。
おそらくエントリーした時とは違った目で、その企業ならではの良さが見えてくるはずです。
経営者の立場になって「どういった人材が欲しいのか」を考えてみる
前章でも述べた通り、最終面接の面接官は経営側の人たちです。
彼ら・彼女らの心をつかむためには、彼ら・彼女らの気持ちになって考える必要が出てきます。
例えば「ずば抜けて優秀だけどすぐに辞めそうな人」と「そこそこだけれど長く働いてくれそうな人」がいた場合、経営者的にはどちらを選ぶでしょうか?基本体には後者です。
人を雇うのには大きなコストがかかります。
数年働いて、やっとペイし、それ以降が会社にとってプラスとなるレベルです。
そのため、すぐに辞めそうな人というのはリスクでしかありません。
最終面接での受け答えを考える際には、経営者の立場になって「どういった人材が欲しいのか」という事を意識してみてください。
そうすれば自ずと答えが見えてくるはずです。
質問には簡潔に答える
最終面接の面接官である会社役員レベルの人はとにかく忙しい日々を過ごしています。
そのため部下からの報告なども「とにかく簡素に要点だけ」を求める傾向にあります。その傾向は面接でも同じこと。ダラダラと喋っていますと「で、結局のところ言いたい事は何?」とイライラしはじめるものです。
そのため、質問への受け答えはできるだけ簡潔に述べましょう。
「○○についてはどう思いますか?」といった質問には
「〇〇に関しては、××と思います。理由は□□だからです。」といった答え方をおすすすめします。
まずは結論を伝え、それをサポートする理由を伝えます。
それだけで、すっきりとした受け答えになるはずです。
NG例:最終面接を落してしまう人の特徴とは
続いては最終面接を落してしまう人の特徴についてご紹介してゆきたいと思います。
最終面接というせっかくつかんだチャンスをものにする為にも、こんな事の無いようにしておきましょう。
一つ目の特徴として、言葉のチョイスが悪いという事が挙げられます。
最終面接のライバルは「ぜひ働きたい」という強い想いを持って、面接に挑んでいます。
その中で一人「できれば働きたい」というニュアンスを伝えてしまったらどうなるでしょう?当然ながら印象としては良くありません。
「ぜひ」と「できれば」という言葉の選び方一つですが、与えるイメージは大きく異なります。
もう一つの特徴として、自分語りが長いというパターンも。
自己PRなどで自分を良く見せようと、アレもコレもと話を盛りこむタイプです。
この場合、イメージが散漫になってしまい、相手にイマイチ伝わりません。
それよりもむしろ「この点で仕事に貢献できる」というワンポイントを主張する方が、相手の心に刺さるものです。
最終面接では上記のようにならないように、くれぐれもご注意ください。
まとめ:最終面接に受かるにはポイントを抑えることが欠かせない!
最終面接に受かり、内定を手にするためのポイントについてご紹介していましたが、いかがでしたか?最初にご紹介した通り、最終面接は一次面接・二次面接とは異なり、「役員クラスの面接」や「入社の意図を確認される」といった特徴を持っています。
その特徴に対して、いかに上手く受け答えができるかが、最終面接通過のカギを握っています。
今回ご紹介した最終面接に受かるための3つのコツをしっかりと抑えて、面接に挑んでみてください。
それは面接官への好印象に繋がり、最終的には内定へと繋がってゆくはずです。
明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート