【2025年最新版】福利厚生が良い会社30選｜本当に合う環境を4ステップで見つけよう

「福利厚生が良い会社」は人それぞれ！ 自分の基準を知り会社選びに活かそう

「福利厚生が良い会社」は人によって評価が異なります。

大切にしている価値観や重要視するポイントが違うからです。

この記事では、福利厚生が良い会社を30社紹介しつつ、自分に合った環境を見つけるためのステップを4つ解説します。

福利厚生が良い会社に就職するには、まず自分の価値観を明確にする必要があります。

自分はどんな福利厚生があれば働きやすいのか、検討してみましょう。

【福利厚生が良い会社】まずは福利厚生の種類を確認

福利厚生が良い会社を見つける前に、福利厚生の種類について理解しましょう。

福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類が存在します。

似た言葉のように見えますが、中身は大きく異なります。

一括りにして考えると、自分が理想とする福利厚生に出会えない可能性があるので、注意してください。

本章では、法定福利厚生と法定外福利厚生の違いについて解説します。

福利厚生が2種類に分かれることを初めて知った就活生は、ぜひ参考にしてください。

法定福利厚生：法律で義務付けられている

法定福利厚生とは、法律で設置が義務付けられている福利厚生のことです。

会社が社員を雇用する場合、必ず負担しなければならない福利厚生になります。

たとえば、健康保険や厚生年金保険、雇用保険などです。

ほかにも労災保険や介護保険、子ども・子育て拠出金なども該当します。

会社が全額負担するわけではなく、会社と社員が半分ずつを負担する労使折半になることを覚えておきましょう。

ただし、子ども・子育て拠出金のみ会社が全額を負担します。

法定福利厚生は、募集要項から確認が可能です。

会社ごとに差は見られないため、法律を遵守しているか確かめる程度に活用してください。

募集要項に「社会保障完備」とあれば、上記で紹介した福利厚生が得られることを意味します。

法定外福利厚生：会社が独自で取り入れる

法定外福利厚生とは、会社が独自に取り入れている福利厚生のことです。

会社の経営方針や財政状況、価値観などによって設置されるため、福利厚生の内容が異なります。

たとえば、住宅手当や通勤手当、食事補助などが法定外福利厚生です。

アパレル会社であれば、自社の衣類を定価よりも安く購入できる制度などが、法定外福利厚生に該当します。

法定外福利厚生は、法律で義務付けられているわけではありません。

そのため、会社ごとの特色が出やすいです。

会社を選ぶ際の参考にしてください。

ただし、法定外福利厚生は、会社を選ぶ一要素です。

事業内容や経営方針、社風などほかの要素と組み合わせて、会社を選びましょう。

福利厚生がない会社は存在しない

どの会社にも福利厚生が必ず存在します。

法定福利厚生の設置が法律によって定められているからです。

そのため「福利厚生がない会社」は存在しません。

もし、福利厚生がないといった言葉を耳にした場合、法定外福利厚生を指している可能性があります。

住宅手当や交通費といった法定外福利厚生は、会社によっては設置されていないからです。

会話や文章の内容から、どの福利厚生について話しているのか、チェックしましょう。

そこで、福利厚生を重要視する就活生は、法定外福利厚生がどれだけ充実しているかを調べてください。

会社ごとに福利厚生の数や種類、適応範囲などが異なります。

自分の価値観と比較することで、理想の会社が見つけられるでしょう。

【福利厚生が良い会社】 会社独自の福利厚生・制度8選

続いて、会社独自の福利厚生・制度を8つ紹介します。

法定外福利厚生は、会社の特色が現れるポイントの1つです。

世の中の会社にはどういった制度が用意されているのか、あらかじめ理解しておきましょう。

入社後に「競合他社のAには住宅手当が支給されるらしい」と聞いて、後悔しないためにも、本章の解説を参考にしてください。

①健康管理：人間ドック・健康診断の補助など

社員の健康を促進・維持・管理する目的の福利厚生が存在します。

社員には心身ともに健康な状態で長期間にわたって、働いてもらうためです。

健康管理を会社が支援することで、病気の早期発見・早期治療につながります。

たとえば、人間ドックや子宮頸がん検診、フィットネスクラブの補助などです。

普段、健康に気を遣っていない社員に対して、定期的に健康への意識を促す効果があります。

ただし、法定福利厚生に健康診断が含まれています。

一般的な内容の健康診断は、1年に一度受診する必要があるため、勘違いしないようにしましょう。

会社独自の福利厚生では、人間ドックなどのさらに詳細な検診を補助する場合を指します。

②家族：時短勤務・家族手当など

時短勤務や家族手当などは、会社独自の支援です。

会社員として勤続すると結婚や出産など、ライフスタイルが大きく変化するタイミングがあります。

人生の節目に対して、会社が支援することで、長期間勤務できる環境を用意しています。

たとえば、保育園の送り迎えがあるため、8時間勤務ではなく、6時間に減らすなどです。

ほかにも、子ども1人につき毎月1万円を支給するなどの子供手当が該当します。

もちろん産休や育休といった制度は法律としても存在します。

しかし、適応範囲や休職中の給与額などは、会社次第です。

仕事と子育て、プライベートの時間もしっかり確保したい就活生は、時短勤務や家族手当の記載があるか確認することをおすすめします。

③通勤・住居：交通費支給・家賃補助など

通勤や住居に関する制度も会社によって違います。

通勤は働くうえで基本的に発生するお金です。

さらに出張など、さまざまな場面でお金がかかります。

そこで、会社が交通費を負担することで、社員の生活を支える意味があります。

ただし、法律で義務化されているわけではありません。

そのため「通勤代は全額負担」とする会社や「通勤代は1ヶ月に1万円まで」と制限する会社もあります。

ほかにも、家賃手当も会社の任意です。

会社からの距離や勤務年数、扶養家族の有無などによって、支給期間や金額が異なります。

自分が入社した場合、支給の対象に含まれるのか事前に確認しておきましょう。

家賃手当の有無によって、生活の余裕に差が生まれるからです。

④休暇制度：慶弔休暇・育児休暇など

通常の年間休日以外に休日を設ける会社が存在します。

ライフスタイルに合わせて、適宜休みを取ってもらうことで、社員は安心して働くことが可能です。

たとえば、慶弔休暇や育児休暇などが挙げられます。

慶弔休暇とは、親族が結婚したり、死亡したりした場合に支給される休日のことです。

法律で定められているわけではありませんが、多くの会社が取り入れている制度になります。

取得できる日数や対象となる範囲は、就業規則に従う必要があります。

ほかにも、育児休暇の充実も会社独自の制度です。

育児休暇は、法律によって定められていますが、会社が追加で支援することもあります。

休職中に手当を支給したり、休職期間を国が定めるものより長く設定したりなどです。

⑤社割・社販：旅行・施設の割引など

業界によっては社割や社販などがあります。

社割は社員割引、社販は社員販売の略称です。

会社が社員向けに特別な価格で商品やサービスを提供することを指します。

たとえば、冷凍食品を扱う会社の場合、20％の値引きした値段で冷凍食品を購入することが可能です。

利用できる回数や対象の商品、値引き率などは、会社ごとに違います。

また、大手の会社であれば療養施設を抱えており、社員が優先して利用できるといった福利厚生もあります。

社割や社販は、社員のモチベーションアップを目的として、設置されることがほとんどです。

より良い休日を過ごし、仕事につなげてもらう意図があります。

⑥教育・自己啓発：資格取得支援・書籍購入補助など

社員のスキルアップを支援する仕組みも存在します。

社員が成長することで、会社の利益や発展につながるからです。

たとえば、資格を取得した社員に対する手当や書籍購入にかかる費用の補助などが挙げられます。

会社自身も外部から講師を呼んだり、社員を成長させる仕組みを用意したりします。

しかし、1人ひとりにあった講座やスキルの提供は困難です。

そこで、社員をサポートする制度を用意し、スキルアップを支援します。

ただし、支援対象となるのは事業に関するもののみです。

経理職であれば簿記の資格、不動産業界なら宅建の資格が該当します。

資格であれば、なんでもいいわけではありません。

購入する前に該当する資格か確認しましょう。

⑦財産形成：確定拠出型年金・会社年金など

会社が社員の財産形成を支援することもあります。

会社がサポートすることで、お金管理が苦手な社員でも無理なく資産形成ができます。

たとえば、確定拠出型年金です。

会社が掛金を出資し、社員が自分で運用するタイプの年金になります。

厚生年金に上乗せする形になるため、老後に支給される年金の金額を増加させることが可能です。

会社が社員の老後を安心させることで、仕事に注力してもらう意図があります。

老後問題や人手不足が問題になる現在では、会社も独自の仕組みで人材の確保に動いています。

⑧職場環境：社員食堂・在宅勤務など

会社は、働きやすい環境づくりの一環として、物理的・心理的な快適さを提供します。

社員によっては金銭よりも労働環境を重視する人もいるからです。

社員食堂を設けることで、安い値段で食事が取れます。

また、在宅勤務を許可することで、子育て中の社員や家族を介護する社員にとって、働きやすい会社になるでしょう。

社員食堂は、ある程度の会社規模が必要であるため、設置している会社は限定的です。

しかし、在宅勤務はコロナを経験したことで、多くの会社で採用される福利厚生になりました。

ただし、週1日は出社する規則になっていたり、専用のアプリで勤務時間を監視されたりする場合があります。

自分の働き方や価値観にマッチするか検討しましょう。

【福利厚生が良い会社】福利厚生が良い会社の特徴4つ

福利厚生が良い会社は、以下の4つの特徴に当てはまる会社です。

• 社員満足度が高い
• 社員の定着率が高い
• 福利厚生が実際に有効活用されている
• さまざまな人材が活躍している

福利厚生が良い会社を見つけるためのポイントが存在します。

口コミを利用する方法もありますが、本章で解説する要素をチェックすることで、より客観的な評価が可能です。

「福利厚生が整っている会社ってどんな会社だろう」と考えている人はぜひ参考にしてください。

①社員満足度が高い

福利厚生が良い会社は、社員満足度が高い傾向にあります。

福利厚生が充実した環境であれば、不安や不満を抱くことなく仕事ができるからです。

もちろん、給与面や人間関係、経営方針などの福利厚生以外の要素も存在します。

また人によって重要になるポイントは異なるでしょう。

しかし、福利厚生は社員満足度を上昇させるのに欠かせない存在です。

社員満足度を調べるには、ホームページや社員をインタビューした記事を読むのが効果的です。

会社が独自に集計し、調査した結果を公表している場合があります。

社員の実際の声が知りたい就活生は、会社説明会やインターンを通じて、直接質問してみましょう。

②社員の定着率が高い

社員の定着率の高さも福利厚生の良さを見極めるのに利用できます。

社員の勤続年数が長い会社ほど、魅力的な職場の可能性があるからです。

厚生労働省が公表した「令和5年雇用動向調査結果の概況」によると、離職率は15.4％という結果でした。

つまり、志望する会社の定着率と比較し、15.4％より上回っていれば、福利厚生が良い会社の可能性があります。

また、定着率を調べるにあたって志望業界と比較することも重要です。

建設やサービス業界などは、全体として離職率が高い傾向にあるためです。

定着率を調べるには、育児や出産などに対してフォローできる制度が用意されているかがポイントです。

ライフスタイルの変化に対応できる仕組みがあれば、定着率に大きく貢献するからです。

③福利厚生が実際に有効活用されている

福利厚生が実際に有効活用されているかどうかも大切です。

福利厚生は社員が利用して初めて効果を発揮します。

そのため、福利厚生の数の多さに比例して、良い会社になるわけではありません。

育児やスキルアップなど、社員の目的に応じて、福利厚生がきちんと機能しているかが重要です。

外部の評判を良くするための福利厚生になっていないか、十分に調査しておきましょう。

福利厚生を促進する活動や情報発信があれば、利用されている可能性が高くなります。

会社説明会やインターン、面接などで機会があれば質問してみましょう。

実際に働く人の声を聞くことで、貴重な情報が手に入ります。

④さまざまな人材が活躍している

さまざまな人材が活躍している会社は、福利厚生が良い可能性があります。

年齢・性別・ライフステージを問わず、活躍できる環境を会社が用意しているからです。

たとえば、子供が生まれた社員は仕事に加えて、子育てもこなさなければなりません。

仕事を頑張りたいと思っていても、子育ての影響でうまくいかない可能性があります。

そこで、プライベートなことであっても、会社がサポートする仕組みを設けることで、社員は安心して働くことが可能です。

限られた人材のみが働いている環境の場合、一部の人に都合が良い仕組みの可能性があります。

そこで、実際に働いている人の属性を知ることで、福利厚生の充実度を確かめられるでしょう。

【福利厚生が良い会社】福利厚生があまりよくない会社の特徴

福利厚生があまり良くない会社の特徴は、以下の6つです。

• 基本給や賞与に依存している
• 休暇制度が形だけで取りづらい
• 福利厚生サービスへの加入がない
• 退職金制度がない・不透明
• 社員向けの研修や制度が少ない
• 会社規模や経営状態が不安定

本章で解説する特徴に当てはまる場合、注意が必要です。

福利厚生を重要視する就活生にとって、価値観が合わない可能性があります。

基本給や賞与に依存している

基本給や賞与に依存している会社は、福利厚生がおろそかになっている可能性があります。

基本給や賞与だけでは、短期的な支援しかできません。

5年10年と継続して働くためには、サポート内容に偏りが生じています。

もちろん、基本給や賞与をモチベーションに働く人もいるでしょう。

しかし、子育てや介護などはお金だけでは解決しません。

会社全体の仕組みとして、社員をサポートする必要があります。

そこで、金銭面ばかりをアピールし、福利厚生の詳細が曖昧な会社は注意深く観察しましょう。

現状は金銭面に満足していても、ライフスタイルが変化した際に対応が難しくなります。

休暇制度が形だけで取りづらい

休暇制度が形だけで取りづらい会社は注意してください。

とくに有給休暇の取得率に注目しましょう。

有給休暇は、法律によって保障されている社員の権利です。

一方で、職場の雰囲気や上司からの圧力などによって、満足に取得できない会社が存在します。

休暇制度は取得することに意味があります。

会社に制度として存在するだけでは、福利厚生として不十分です。

確かに繁忙期やプロジェクトの締め切りが近いタイミングでの休暇は難しい場合があります。

しかし、別の機会や閑散期にきちんと取得できる職場環境であれば問題ありません。

休暇制度が名ばかりではなく、実際に利用されている制度であるか確認しましょう。

福利厚生サービスへの加入がない

福利厚生サービスへの加入がない会社は、福利厚生が弱い可能性があります。

福利厚生サービスとは、社員が利用できる社外のサービスのことです。

たとえば、保養施設やフィットネスの利用、資格支援などが該当します。

福利厚生は、社員の生活を直接支えるものから、間接的に支えるものが存在します。

福利厚生サービスは、後者に当てはまる支援です。

もちろん、会社独自の福利厚生であるため、存在しなくても問題はありません。

しかし、福利厚生サービスを用意しておくことで、仕事のモチベーションにつながったり、気分をリフレッシュできたりします。

社員に対する姿勢が現れるのが福利厚生です。

制度や仕組みがない場合は、社員への配慮が足りない可能性があります。

退職金制度がない・不透明

退職金制度がない・不透明な会社は注意しましょう。

将来の生活設計が立てづらくなり、安心して勤務できないからです。

現在の日本は、物価上昇に対して給与が上がりにくい傾向にあります。

そのため、老後の資金問題に注目が集まっています。

退職金制度がない会社もしくは、制度が周知されていない会社は、不安な気持ちで働く可能性があります。

新卒で入社した場合は、退職金は想像がつきにくいかもしれません。

しかし、長期間にわたって働くためには欠かせない制度です。

入社してから退職金制度がないことに気がつくと、将来設計を大きく修正する必要があります。

老後に慌てないためにも、入社を希望する会社に制度があるかチェックしましょう。

社員向けの研修や制度が少ない

社員向けの研修や制度が少ない場合、福利厚生が良くないでしょう。

社員がスキルアップする機会が用意されていないからです。

たとえば、外部の講師を招き、会話術を磨く研修を実施したとします。

会話のレベルを上げることで、新規顧客の獲得につながるでしょう。

しかし、スキルをアップさせる場がない状況では、社員の成長は運次第になってしまうでしょう。

社員1人ひとりの成長は、会社の成長に直結します。

社員の成長機会を用意しない会社は、競合他社に負けるかもしれません。

会社としての将来性に期待ができなくなるため、社員向けの研修制度が用意されているか調査しておくことをおすすめします。

会社規模や経営状態が不安定

会社規模や経営状態が不安定の場合、福利厚生にまで資金が回らない可能性があります。

福利厚生は、法律で定められたものと会社の判断によるものがあります。

とくに、後者のような福利厚生は、会社の財務状況が悪い場合、コストカットするために規模が小さくなるでしょう。

最悪の場合、制度自体がなくなります。

そのため、開業したての会社や資金繰りに困っている会社は、福利厚生が不十分になるでしょう。

会社が軌道に乗れば、福利厚生が充実する可能性があります。

必ずしも会社に期待できないわけではありませんが、リスクがあることを承知のうえで入社しましょう。

【福利厚生が良い会社】 人気の福利厚生がある会社30選

ここからは実際に福利厚生が充実している会社を解説していきます。

「健康管理」に関する福利厚生が充実している会社5選

「通勤・住居」に関する福利厚生が充実している会社5選

「休暇制度」に関する福利厚生が充実している会社5選

「職場環境」に関する福利厚生が充実している会社5選

ユニークな福利厚生のある会社10選

【福利厚生が良い会社】ニーズに合う福利厚生が良い会社を見つける4ステップ

ニーズに合う福利厚生が良い会社を見つけるためには、以下のステップがおすすめです。

福利厚生が良い、悪いは自分の価値観によって左右されます。

自分の考え方や働き方に合う会社を見つけることが重要です。

ステップ①そもそも自分が求めている福利厚生が何か明らかにする

まずは、自分が求める福利厚生が何か明らかにしましょう。

自分にとって価値が低い福利厚生を提供している会社への入社を防ぐためです。

たとえば、育児中の人は時短勤務ができる会社に価値を感じるでしょう。

ほかにも、自己成長を重視する場合、資格取得支援制度や社内外研修制度がある会社が魅力的に映るかもしれません。

福利厚生は、社員全員に恩恵があるものから、一部の人にのみ恩恵があるものが存在します。

前者は法定福利厚生になるため、どの会社にも存在します。

一方で後者の恩恵は、会社ごとに内容や範囲などが異なるのが特徴です。

ただし、すべての福利厚生が揃っている会社はまれです。

自分の中で優先順位をつけるようにしましょう。

ステップ②さまざまな会社の福利厚生の情報を集める

次に、さまざまな会社の福利厚生の情報を集めてください。

一方向のみの情報は偏りが生まれるからです。

どの会社も自社の福利厚生が充実していることをアピールします。

そのため、1社のみの情報では優れた福利厚生であるか判断できません。

求人票に「当社独自の福利厚生です」と記載があっても、業界ではあたりまえの福利厚生の可能性があります。

そこで、志望業界の会社を複数社分調べましょう。

とくに競合他社の情報を集めることが重要です。

競合他社と志望する会社を比較することで、お互いの違いが明確になるでしょう。

ただし、情報収集は終わりがないため、自分で時間に区切りをつけて実施してください。

ステップ③集めた情報をもとに自分のニーズと合致する会社を探す

情報収集が終われば、自分のニーズと合致する会社を探しましょう。

情報収集の目的は、福利厚生が良い会社を見つけることです。

情報を集めたことに満足して、終わらないようにしましょう。

自分の価値観に合った会社を見つけるには、リスト化することをおすすめします。

優先順位が高い項目をあらかじめ用意し、見つけた会社がいくつ当てはまるのか数値化しましょう。

どの会社も自社が魅力的に見えるようアピールします。

そのため、出会うたびに「この会社良いな」と思うかもしれません。

客観的に会社を判断するためにも、リストを作成しておきましょう。

福利厚生に差がない場合、事業内容や社風、給与なども項目に加えて判断してください。

ステップ④説明会やインターンに参加して実際に福利厚生について質問する

説明会やインターンに参加して、実際に福利厚生について質問することも重要です。

実際に働く人の声を聞くことで、より詳細な情報が手に入ります。

ホームページや求人票にも情報は掲載されています。

しかし、読んだだけで判断できないこともあるでしょう。

福利厚生の使用率や対象の範囲などが気になった人は、質問しましょう。

担当者に会って会話するため緊張する気持ちはわかります。

一方で、直接話せる貴重な機会です。

後悔のない就活にするためにもチャンスは逃さないでください。

ただし、説明会やインターンに参加するには、事前の申し込みが必要です。

申し込み漏れがないように、注意してください。

【福利厚生が良い会社】 福利厚生が良い会社の探し方4つ

福利厚生が良い会社を探す方法は、以下の4つです。

福利厚生は社内の情報です。

待っているだけでは手に入らないので、自分から行動しましょう。

探し方に正解はないため、方法がわからない就活生は、本章で紹介する方法を試してください。

①口コミサイト内で福利厚生に関する口コミを検索する

福利厚生が良い会社の探し方の1つ目は、口コミサイト内で福利厚生に関する口コミを検索することです。

口コミサイトは、現職社員や元社員による福利厚生に関するリアルな声が掲載されています。

ホームページや求人票だけでは、わからない実態が確認できるでしょう。

「福利厚生の充実度」「利用しやすさ」「制度の種類」といったキーワードで検索し、具体的な制度名や利用状況、会社文化との関連性などを確認しましょう。

会社によっては同じ中身の福利厚生であっても、名前が違う場合があります。

ただし、口コミサイトは、個人の主観や退職者の不満が反映されやすいのが特徴です。

1つのサイトの情報を鵜呑みにするのではなく、複数の口コミサイトを閲覧し、比較検討しましょう。

②SNSやホームページで福利厚生に関する情報を見る

福利厚生が良い会社の探し方の2つ目は、SNSやホームページで福利厚生に関する情報を見ることです。

ホームページの採用情報や、IR情報・統合報告書には、提供している福利厚生制度について詳しく記載されています。

とくに力を入れている制度や近年導入された新しい制度などが紹介されます。

会社の方向性や社風を確かめるのにも役立つでしょう。

また、SNSは多くの会社が力を入れている媒体です。

福利厚生に関する情報がすぐに確認できるため、情報収集に適しています。

さらに、動画が掲載されている場合は、ぜひチェックしてください。

動画を見ることで、福利厚生に関する情報が視覚的に理解できます。

③実際にインターンに参加して福利厚生について聞く

福利厚生が良い会社の探し方の3つ目は、実際にインターンに参加して福利厚生について聞くことです。

福利厚生を利用する立場にある人に質問することで、リアルな情報が手に入ります。

さらに、職場の雰囲気を直接感じられる機会でもあります。

ホームページに記載のある情報が本当か、確かめる機会にもなるでしょう。

ただし、インターンに参加するには、目的意識を持ってください。

「福利厚生の情報が知りたい」だけでは、参加理由として弱く、時間に対して得られる成果が見合わない可能性があります。

そこで、身につけたいスキルや得たい経験なども明確にしましょう。

長期のインターンであれば数週間から数ヶ月単位で実施されます。

時間を無駄にしないためにも、福利厚生以外の情報を得るようにしましょう。

④OB・OG訪問をして福利厚生について質問する

福利厚生が良い会社の探し方の4つ目は、OB・OG訪問をして福利厚生について質問することです。

志望する会社で働いている卒業生や先輩に直接会って話を聞くことで、ホームページや説明会では得られない、より深く具体的な情報を得られるでしょう。

特定の福利厚生制度の利用状況や制度を利用するうえでのメリット・デメリット、会社の福利厚生に対する考え方が質問できます。

さらに、ワークライフバランスの実態など、踏み込んだ質問もできるのがOB・OG訪問のメリットです。

ただし、相手は社会人です。

忙しい時間の中、時間を作ってくれています。

相手に失礼のないように身だしなみを整え、時間を守るようにしましょう。

【福利厚生が良い会社】福利厚生が良い会社を探すときの注意点

福利厚生は、会社選びに欠かせない情報です。

一方で、誤った方向に進んでしまうと、自分に合った会社が見つけられない可能性があります。

本章では、福利厚生を重要視する就活生向けに、会社探しの注意点を解説します。

「会社選びに失敗したくない」「効率よく会社を探したい」と考えている人は、ぜひ参考にしてください。

福利厚生だけで会社探しはしない

福利厚生だけで会社を探すのは避けましょう。

入社後に仕事の価値観が合わず、後悔する可能性があるからです。

会社は働く場所です。

多くの時間を労働に費やすため、仕事内容や労働環境も無視できません。

もし、福利厚生のみで入社を決めてしまうと、予想外の労働条件や環境に納得がいかない可能性があります。

もちろん、福利厚生は大切です。

事前に調べて、自分の価値観に合うか確かめましょう。

しかし、福利厚生以外の情報も集め、福利厚生と同様にチェックしてください。

福利厚生の制度にのみ注目するのでなく、視野を広げて検討することで、納得のいく就活になるでしょう。

今ある福利厚生は入社後に変更される可能性もある

今ある福利厚生は、入社後に変更される可能性があります。

法律によって定められた法定福利厚生は、法律が変われば中身も変化します。

そのため、入社前の条件が継続されるとは限りません。

また、法定外福利厚生は会社独自の仕組みです。

会社の方針や財政状況によっては、制度が縮小したり、消滅したりします。

たとえば、住宅手当を目当てに入社した場合、数年後には手当が減額されるかもしれません。

もちろん、会社の業績が良ければ、福利厚生が復活したり、手当の額が増えたりする可能性はあります。

しかし、福利厚生が入社後に変わる可能性を頭に入れておくことが重要です。

福利厚生が良い会社とは自分のニーズに合う会社！ まずは希望を明確にしよう

福利厚生が良い会社とは、言い換えると自分のニーズに合っている会社です。

友人は魅力を感じない会社であっても、自分にとっては最高の会社となる可能性は多いにあります。

そこで、まずは自分にとって必要な福利厚生が何か明らかにしましょう。

出産や子育て中でも働きたい人は、時短勤務やリモートワークができる会社が適しています。

また、スキルアップに興味がある人は、資格支援や書籍の購入を促す仕組みがある会社が合うでしょう。

福利厚生の良し悪しは、自分が決めるものです。

ただし、すべての条件を満たす会社と出会うのは至難の業です。

自分の中で優先順位を決め、妥協できるものはないか決めておきましょう。

まとめ

この記事では、福利厚生が良い会社の見つけ方から、探す際の注意点について解説してきました。

福利厚生は、仕事のモチベーションになったり、生活をサポートしたりする重要な制度です。

自分の価値観にマッチした会社に就職することで、働きやすい環境になるでしょう。

ただし、福利厚生のみに注目するのは危険です。

一方向からのみの情報は偏りが生まれます。

複数のサイトや複数の社員に質問し、情報の真偽を確かめましょう。

会社選びは、仕事内容や職場の雰囲気などから総合的に判断してください。

監修者

柴田貴司

明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート