はじめに
「福祉業界ってどんな仕事なの？」 「福祉業界ってこれからも需要がある？」 「福祉業界に関わりたいけど、どんな職種がいい？」 このように、進学先や就職先を考えるにあたって「福祉業界」について気になることや疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、福祉業界の基礎や大きな特徴をはじめ、福祉業界に関わる職種について紹介しています。この記事を読めば、福祉業界についての理解が深まるため、今後業界がどのように推移していくかが分かります。
さらに、福祉業界に関わるためにはどのような職種を選択すればよいかも見えてくるため、今後の進路も検討しやすくなるでしょう。
将来的に福祉業界に関連した進学や就活を検討している人は、ぜひこの記事をご一読ください。
そもそも福祉業界って？
福祉業界とは高齢者や身体が不自由な人など、日常生活において何らかの支援を必要としている人に対して、様々なサービスを提供する業界です。そのため、高齢化が進む日本では、今後もますます需要が増える業界となることが予想されています。
しかし、上記のような業務内容から、「福祉業界は精神的にも肉体的にもハードで、給料が低く離職率が高い」などのマイナスなイメージも強いため、志望するのを躊躇してしまうこともあるでしょう。
就職の選択肢として考える場合は、実際の福祉業界の現状やその仕事内容、関わる業種に関してしっかりと理解しておくことが必要です。
福祉業界の仕事内容
福祉業界の主な仕事内容は、以下の2つに分けられます。
・「施設サービス」：介護・福祉サービスを提供するにあたり、介護老人福祉施設などに住んでいる人が利用できるもの ・「居宅サービス」：介護を受ける人が自宅で生活しながら利用できるもの
それぞれサービスの目的が異なるため、以下で違いを見ていきましょう。
施設サービス
施設サービスとは、施設に住んでいる人が受けられるサービスです。施設には、「介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）」「介護老人保健施設」「介護療養型医療施設」という目的に応じた3種類があります。
1つ目の介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）は、介護保険（主に要介護3以上）の高齢者が入居できる施設で、入浴や排せつの介助、食事の提供といった基本的な介護サービスや健康管理が行われます。
2つ目の介護老人保健施設は、サポートが必要な高齢者が、自宅復帰を目的として利用する施設です。
3つ目の介護療養型医療施設は、介護とともに医療的なサービスを必要とする方を対象とした施設ですが、2023年末には廃止されることが決定しており、その後は新しく「介護医療院」という施設になります。
居宅サービス
居宅サービスとは、介護が必要な高齢者や身体が不自由な人が自宅に住みながら利用するサービスです。
代表的なものには、ホームヘルパーや介護福祉士が自宅へ訪問し、食事や入浴、排せつなどを支援・介助する「訪問介護」と、介護を必要とする人が施設に通い、食事や入浴などの支援サービスを受ける「通所介護」などがあります。
「訪問介護」のメリットは、住み慣れた自宅でサービスを受けられることで、利用者に精神的負担があまりかからない点でしょう。
一方、「通所介護」のメリットは、外に出る機会が少ない利用者が、職員や他の利用者と交流することで気分転換を図れる点と言えるでしょう。
福祉業界の特徴
高齢化が進む日本では、福祉業界に関わる人も年々増加傾向にあります。
福祉業界が提供するサービスがなければ、高齢者や身体が不自由な人は生活が難しくなるため、福祉業界で働く人はサービス利用者やその家族に感謝されることも多く、やりがいのある仕事です。
その一方で、福祉は「人対人」の関わり合いになるため、人とのつながりが重要になります。その点から、自分の人生を福祉に捧げるくらいの覚悟がなければ務まらない業種と考える人もいるでしょう。
福祉業界への就職を検討している方は、福祉の現状や今後の動向もしっかりと把握しておきましょう。
慢性的な人手不足
高齢化が進む日本では、今後ますます高齢者や身体の不自由な人へのサポートが必要になります。そのため、今後も福祉業界の需要は大きく、市場規模もさらに拡大していく業界だと言えるでしょう。
しかしながら、福祉業界が慢性的な人手不足に見舞われているのも事実です。
国が公表した暫定値によれば、2025年度の介護人材の需要見込みが253万人であるのに対し、介護人材の需給見込みが215万人と、約38万人の人材不足が予測されています。
出典：令和4年版高齢社会白書（概要版）｜内閣府 参照：https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2022/gaiyou/pdf/1s1s.pdf
出典：2025年に向けた介護人材にかかる需給推計（確定値）について｜厚生労働省 参照：https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000088998.html
市場拡大が見込まれている
内閣府による令和4年版高齢社会白書によると、令和3年時点で日本の人口は1億2550万人です。
そのうち65歳以上の人口は3621万人と、総人口に占める割合(高齢化率)は28.9％となっています。また、65～74歳人口は1754万人で、総人口に占める割合は14.0％、75歳以上人口は1867万人で、総人口に占める割合は14.9％です。
今後、令和47年には約2.6人に1人が65歳以上、約3.9人に1人が75歳以上になるとされています。
令和2年に厚生労働省が発表した「介護保険事業報告」では、2013年度の福祉業界の費用額が9兆1.734億円だったのに対し、2020年度は11兆542億円と、2兆近くも増えていました。
この費用額は、高齢者や要介護者の増加に伴い年々伸びていくため、今後も福祉業界の市場規は拡大していくと言えるでしょう。
出典：平成25年度介護保険事業状況報告（年報）｜厚生労働省 参照：https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/13/index.html
出典：令和2年度介護保険事業状況報告（年報）｜厚生労働省 参照：https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/20/index.html
異業種からの参入が増加している
今後の市場拡大が見込まれている福祉事業では、保険会社や大手スーパーマーケット、スポーツ用品メーカー、アパレルメーカーなど様々な企業が参入を進めています。
高齢者や身体が不自由な人への商品・サービスの提供など、異業種からの参入は増加傾向にあると言えるでしょう。
また、現在はまだ介護を必要としていない高齢者に対しても、より健康な日々を過ごしたい、便利で安心できる環境で生活したい等の要望に応じ、サービス付き高齢者用住宅や有料老人ホームが作られる流れもあります。
「保険外サービス」に注力する企業も
日本では、介護・支援が必要だと認定されると、少ない自己負担で介護サービスが受けられる「介護保険」という制度があります。
先述した施設サービスの介護老人福祉施設への入所や、在宅サービスの訪問・通所介護なども、この制度を利用しています。
一方、家事や買い物の支援、配食や一人暮らしの高齢者の安否確認・見守りなどのサービスは、介護保険サービスの適用外です。
そこを補う介護サービスが、「保険外サービス」です。
「保険外サービス」には、家事代行サービスなどの日常生活の支援から、旅行や外出支援サービスなど趣味に関するものまで、様々なものが存在します。
介護保険サービスの自己負担額が1～3割であるのに対し、保険外サービスは保険適用対象外となるため、10割自己負担となるものが一般的です。
最近では、自治体が独自運営するものなどもあり、場合によっては介護保険サービスと同じく自己負担が1～3割で収まるケースもあります。
基本的に、介護保険サービスは65歳以上の要介護認定を受けた高齢者しかサービスを受けられませんが、保険外サービスの場合は、比較的元気な高齢者など様々な人が利用できます。
こうした保険外サービスは、料金を事業者ごとに独自設定が可能で、経営的にメリットが大きいため、力を入れる企業が増える可能性が高いでしょう。
福祉業界の主な職種
福祉業界は、単独の職種で成り立っている業界ではなく、様々な職種が連携することで成り立っている業界です。そのため、国家資格が必要な職種から、資格や経験がなくてもエントリーできる仕事まで様々な職種があります。
ここからは、主な職種とその仕事内容を詳しく見ていきましょう。就活のために資格取得を考えている方などは、ぜひ参考にしてください。
社会福祉士
「社会福祉士」は、「ソーシャルワーカー」とも呼ばれています。
高齢者や身体の不自由な人、日常生活を送ることが困難な人たちの相談に応じて、必要な助言や使うことのできる制度・サービスを紹介し、サービスの利用調整や関係者間の連絡など、相談する人を支えて課題を解決していく職種です。
相談者はもちろん、その家族に寄り添ってコミュニケーションをとったり、行政や医療機関とも連携をとったりすることも業務の1つです。
社会福祉士になるためには、社会福祉士の国家試験に合格し、社会福祉士として登録する必要があります。
主な職場は、特別養護老人ホームやグループホームなどの高齢者施設をはじめ、障がい者施設などの福祉施設、児童相談所や母子保護施設、病院や保健所といった医療機関まで様々です。
相談を受けて助言・指導する相手が、子どもから高齢者までと幅広いため、職場も多岐にわたります。
出典：［社会福祉士国家試験］資格制度の概要｜公益財団法人 社会福祉振興・試験センター 参照：https://www.sssc.or.jp/shakai/shikaku/index.html
介護福祉士
介護福祉士は、介護に関わる一定の知識や技能を習得している専門職で、国家資格である介護福祉士資格を有しています。
食事や入浴、排せつの介助などをする「身体介護サービス」と、調理や洗濯の支援、薬の受け取りや買い物などをする「生活援助サービス」のほか、介護に関わる知識や技術を生かし支援なども行います。
サービス利用者やその家族へ助言したり、課題解決のために動いたりなど、利用者が孤立することなく過ごせるように社会活動を支援するのも、介護福祉士の仕事です。
主な職場は、訪問介護事業所のほか、特別養護老人ホーム、介護老人福祉施設、デイサービス、グループホームなどです。
上記の他には、障がい児のためのデイサービスや医療機関も活躍の場となっています。
出典：［介護福祉士国家試験］資格制度の概要｜公益財団法人 社会福祉振興・試験センター 参照：https://www.sssc.or.jp/kaigo/shikaku/index.html
訪問介護員
介護保険法に基づく訪問介護を提供する専門職で、「ヘルパー」とも呼ばれます。高齢者や身体の不自由な人など、日常生活で介護が必要な人々の自宅に訪問し、安心して生活できるようサポートします。
主な仕事内容は、食事や入浴、排せつなどの支援といった「身体介護サービス」と、調理や洗濯、買い物などの援助や代行をする「生活援助サービス」です。そのほか、外出支援などの移動介助を行うこともあります。
訪問介護員になるためには、「介護職員初任者研修過程」を受講し、修了証明書の交付を受けることが必要ですが、直接体に触れる介護がなければ、資格がなくても働くことは可能です。
訪問介護士は社会福祉法人、医療法人、NPOをはじめ、民間企業等が運営する訪問介護事業所に所属し、在宅で生活している方々の居宅などに赴きます。
また、特別養護老人ホームやデイサービスなどの高齢者施設で働くことも可能です。
保育士
保育士の仕事は、「子どもの保育」と「子どもの保護者に対する保育に関する指導を行うこと」です。この「保育士」も、国家資格です。
0歳の乳児から小学校入学前の6歳までの保育が必要な子どもを預かり、世話をすることが主な仕事内容です。保護者に代わって食事や排せつを補助するほか、年齢や発達に合わせた遊びや活動、生活などの体験を通した総合的な関わりの中で成長の援助を行います。
また、子どもたちと直接関わることだけではなく、普段の子どもの様子を保育日誌などで保護者に伝えることや、保育計画や発達記録などの書類作成も大切な仕事の1つとなります。
主な職場は保育所ですが、それ以外にも児童養護施設、知的障がい児施設、知的障がい児通園施設、盲ろうあ児施設、肢体不自由児施設、重症心身障がい児施設、情緒障がい児短期治療施設、乳児院、母子生活支援施設、児童厚生施設、児童自立支援施設で働くことが可能です。
現代では、共働き家族の増加などによる待機児童問題が深刻になっていますが、その根本には保育士不足の問題もあるため、保育士のニーズはとても高い状況と言えるでしょう。
出典：保育士｜全国社会福祉協議会 参照：https://www.shakyo.or.jp/guide/shikaku/setsumei/09.html
看護師
看護師の仕事は、専門的な知識や技術に基づいて傷病者の療養上の世話をしたり、診療の補助をしたりすることです。看護を必要とする人を。身体や精神、社会、文化など様々な面から捉え、情報を総合的に分析しながら、必要な看護を的確に判断します。
病院や診療所などの医療機関のほか、訪問看護や福祉関連施設などの介護現場でも活躍する職種で、保育所や学校、企業など、看護の知識や技術が頼りにされる現場で働くことが可能です。
今後さらに高齢化が進むと予想される日本においては、これからの福祉業界を支えるために多様な場で役割が果たせる職種と言えるでしょう。
看護師になるためには看護系の学校で必要な学課を修めるか、看護師養成所を卒業して看護師資格を取得し、看護師国家試験に合格する必要があります。
准看護師の資格を持っている人であれば、3年以上の実務経験と指定の学校・養成所で2年以上修業することで国家試験の受験資格が得られます。
出典：看護師 - 職業詳細 | 職業情報提供サイト（日本版O-NET） 参照：https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/156
出典：准看護師のための進学特設サイト｜公益社団法人 日本看護協会 参照：https://www.nurse.or.jp/nursing/jyunkangoshi/shingakushien/pc/index.html
准看護師
准看護師の主な仕事は、前述の看護師と同じです。
しかし、准看護師は自らの判断で業務を進めることができず、必ず医師・歯科医師又は看護師の指示を受けて業務を行う必要があります。
正看護師免許は厚生労働省が発行する国家資格ですが、准看護師免許は都道府県知事により発行されるものであり、国家資格ではありません。
准看護師の仕事には、医師や看護師の指示に基づいて診療補助を行うほか、点滴などの医療行為、検温や血圧の測定、体調確認、食事や排せつのサポート、さらにはベッドメイキングなどの身の回りの世話なども含まれます。
また、看護師と同様、サービスを受ける人とコミュニケーションをとることで心のケアを図ることも重要な役割です。
病院やクリニックなどの医療機関のほか、訪問看護事業所や介護老人保健施設、特別養護老人ホームなどの介護の現場でも活躍できます。准看護師についても、看護師と同様に専門的な知識や技術が頼りにされる場面が増えていくでしょう。
看護助手
看護助手は、看護師の仕事をサポートしたり、患者さんをケアしたりする職種で、ナースエイドや看護補助者とも呼ばれます。
看護助手の場合は、看護師のような国家資格は必要ありませんが、医療行為をすることはできず、書類作成や患者さんの介助など、補助的な仕事が中心となります。
主な仕事内容は、患者さんやサービス利用者のケアや看護師のサポートです。
着替えを手伝ったり検査に付き添ったり、食事や排せつ、入浴の介助や車椅子移動の補助をしたりなど身の回りの世話をはじめ、医療器具の準備・片付け・洗浄・管理などの補助業務、病室や診察室の清掃やベッドメイキング等の環境整備など、業務は多岐にわたります。
病院や診療所、介護施設などで看護師の補助をするため、看護師や准看護師と同じくらい患者さんにとって身近な存在となるでしょう。
医療事務
医療事務とは、病院や診療所などの医療機関で働く事務職全般を指します。ただし、事務職といっても、書類作成や会計業務だけではなく、医療機関内の様々な仕事を担っています。
医療行為に直接関わることはありませんが、医療機関の経営を支える裏方として素早く正確に作業することはもちろん、医療機関の「顔」として、患者にいつも笑顔で接することも必要になるでしょう。
医療事務の仕事に就くために特定の資格や免許は不要です。ただし、医療制度に関する様々な専門知識が必要となるため、医療事務に必要な知識や技能を証明する民間資格を取得しておくことをおすすめします。
医療事務の仕事内容は、大まかに「受付・会計業務」「クラーク業務」「レセプト業務」の3つに分けられます。
「受付・会計業務」の主な仕事は、カルテ作成や診察券発行のほか、保険証を預かって患者さんを受診科へ案内することです。また、診察が終了した患者さんに請求する医療費の計算や会計も「受付・会計」の業務になります。
「クラーク業務」は、外来・病棟に分けられるのが一般的です。受付業務や検査等の準備、スケジュール管理などの事務作業全般が主な仕事内容で、患者さんと医療スタッフの橋渡しとしての役割を担います。
「レセプト業務」は、医療事務の専門知識が最も必要とされる仕事です。レセプト（診療情報明細書）を作成し、各審査支払機関に患者さんの自己負担外の診療費用を請求します。クリニックなどの小規模な医療機関から大規模な病院まで、様々な医療機関で活躍できる業務です。
上記の他には、調剤薬局も医療事務の知識が求められる職場です。
他業界との関係
福祉業界は単独で成り立っているわけではなく、他業種と深くつながることで良いサービスを提供しています。
具体的には医療機関や不動産、警備会社などが他業種の代表として挙げられますが、福祉業界を志望するのであれば、これらの業種についても知っておきましょう。
医療機関
介護サービス事業の中には、医療機関と連携しながら高齢者のケアを行うものもあります。
今後高齢化が進むにあたり、介護を必要とするケースが増加していくことが予想されるため、医療業界との連携はますます増えていくでしょう。
介護と医療は切っても切れない関係のため、医療機関でも直接介護サービスを提供しているところもあります。
不動産
近年、特別養護老人ホームの入居申し込みをしてもなかなか空きが出ない「待機者問題」が発生しています。
そのような待機者に向けて、高齢者向け住宅の建設を手掛ける企業も増えてきています。
警備会社
高齢化が進み、独り暮らしの高齢者も増えてきています。独居の場合、生活に困ることがあったり、急に具合が悪くなったり病気で倒れてしまったりしても、周囲に気づかれない危険性があります。
そのような状況に対応すべく、「高齢者向け見守りサービス」をはじめる警備会社が見られるようになってきました。
介護サービス事業が警備会社と提携して、見守りサービスを提供するケースも少しずつ増えてきています。
福祉業界について詳しく学び就職活動の参考にしよう
高齢化が進む日本では、さらなる福祉業界の市場拡大が見込まれています。
福祉業界は、高齢者や身体の不自由な人の助けになる素晴らしい業界ですが、介護職員を中心とした人材不足や長い労働時間、大変な仕事内容など、労働環境が整っていない職場も少なくありません。
また、福祉業界に関わる仕事はコミュニケーション能力やその場での判断力が必要な仕事でもあります。生身の人間を相手にする仕事のため、円滑なコミュニケーションで相手の考えを読み取り、ニーズを素早く理解することも必要でしょう。
福祉業界で働くことを検討している方は、社会における福祉の重要性をしっかり理解し、自分の適性に合っているかを考えた上で就職活動に臨んでください。
労働環境や仕事内容をよく調べて、自分に合った職種や企業を見つけることができれば、非常にやりがいを感じる仕事になるでしょう。
