はじめに
大学3年生や大学院1年生になって就活を始めた人の多くは、夏や冬にインターンへ参加することでしょう。
しかしそんなときに必ずと言って良いほど気になるのは、インターン先企業までの交通費です。
東京に暮らす人が都内の企業に行くときはあまり気にならないかも知れませんが、地方在住の人には大きな負担でしょう。
そこでこの記事ではインターンの交通費にかかる相場金額と、交通費をかけずにインターンへ参加する方法を紹介します。
これから就活を始める人はインターン先を選ぶ際など、ぜひ参考にしてください。
【インターンの交通費】インターンにかかる交通費はどれくらいか
始めた時期によって変わってきますが、就職活動には15万円～50万円程度かかるといわれています。
その中でも企業を行き来する交通費は結構かかることが多く、総額のうち2～3割程度です。
特に地方在住の人なら、都内にある企業のインターンへ参加するのには、新幹線や飛行機を使うこともあるでしょう。
都内在住の人の場合でも、短期インターンにいくつも参加すれば、意外と交通費はかさんでしまいます。
このため「交通費をできるだけ抑えたい」というのは、どの就活生も抱え得る悩みと言えるでしょう。
【インターンの交通費】交通費をかけずにインターンへ参加する方法
それでは、交通費をかけずにインターンへ参加する方法を具体的に見ていきましょう。
「交通費支給のインターンを選ぶ」「Webでのインターンに参加する」の2つについて紹介します。
それぞれの方法において気をつけるべきポイントがあるため、注意が必要です。
交通費支給のインターンでは申請方法や支給額、長期か短期かに気をつける必要があります。
また、Webでのインターンへ参加する場合には交通費がかからない代わりに、通信環境を整える必要があるでしょう。
交通費支給のインターンを選ぶ
まず交通費をかけない定番の方法は、交通費支給のインターンを選んで参加することです。
インターンシップを主催している企業のうち、約6割が交通費を支給しているといわれています。
このため、うまく利用できれば就活にかかる費用を大幅に節約できる可能性もあるでしょう。
ただし、交通費の申請時には印鑑が必要なこともあるので、忘れずに持参しなければなりません。
また、企業に提出する書類の印鑑には、ネーム印は避けて正式な印鑑を使うのが無難です。
支給額に注意
交通費支給のインターンに参加するときには、支給額に条件を定めている企業も多いため注意が必要です。
多くの場合、かかった交通費を申請するためにはきちんと領収書を持参しておく必要があります。
また、実際使用した経路にかかわらず、最安ルートの料金を支給するのもよくある方法です。
企業によっては、すべての学生に一律のクオカードを配布するというパターンも見られます。
これは、領収書を確認してその場で支給したり、振り込みをしたりするのは手間がかかるうえに、人為的なミスも発生しやすいからです。
このように金券などで一定額を支給する場合は、遠方から参加する人は全額支給されない可能性があります。
上限額や支給方法は確認し、きちんと支払ってもらえるように準備しておきましょう。
長期か短期で異なる
またインターンで交通費が支給されるかどうかは、長期か短期によって判断できます。
2週間～1ヶ月以上の長期インターンでは、交通費を支給されるところがほとんどです。
これはたとえ学生といえども「会社の重要な働き手の1人として平等に扱おう」という意識からでしょう。
一方でサマーインターンやウインターインターンなどの短期インターンでは、交通費支給は少ないとされています。
これは短期インターンといえどもあくまでも説明会の延長のようなもので、会社を知ってもらうことが目的だからでしょう。
Webでのインターンに参加する
交通費をかけずにインターンへ参加するもう1つの方法は、Webでのインターンに参加することでしょう。
実際に現在の就活生の多くは、オンラインとリアル、両方のインターンに参加したことがあるようです。
オンラインであればインターンに家から参加できるため交通費がかからないうえ、会社までの出社時間も節約できるでしょう。
ただし、Webのインターンに参加する場合は、通信環境を整える必要もあるので注意が必要といえます。
直接あったりしない分、ビデオ通話などの各種ツールを使いこなせるかどうかが評価のカギになるからです。
【インターンの交通費】インターンの交通費を節約する方法
ここまで、交通費をかけずにインターンへ参加する方法を2つ解説してきましたが、実際には交通費を支給しない企業もあります。
特うに参加したいインターンが見つからないときに、絞り込む条件としての交通費は大きなポイントです。
しかし参加したい企業があるのに「交通費が支給されないから」と諦めるのは、本末転倒でしょう。
そこでインターンに参加するときに、交通費をできるだけ節約する方法について4つ紹介するので、ぜひ参考にしてください。
家や学校から近いところに絞る
特に志望企業がないものの「まずどこかしらのインターンに参加したい」という人は、家や学校から近いところに絞るのがおすすめです。
たとえ家から遠かったとしても、大学へ通うときの定期券内であれば、交通費はかからないからです。
首都圏在住の人や、首都圏の大学に通っているという人には、このインターンの選び方はおすすめと言えるでしょう。
もし内定をもらったとしても、家や大学から近いほうが通勤も楽になると考えられます。
このように、特に希望がないなら近場に絞るのも手だと覚えておきましょう。
回数券を活用する
大学への定期圏外や、家から少し離れた企業に長期インターンで何度も通わなくてはいけないときには、回数券の利用も検討しましょう。
意外に思われるかもしれませんが、回数券はしっかり使い切れれば交、通費がかなりお得になるからです。
また新幹線や特急券などを使わなくてはいけない場合には、学割が適用されることもあります。
学割券や回数券は金券ショップなどでも購入できるので、覚えておくと便利です。
これらのシステムは知っているだけでもかなり費用を抑えられるので、ぜひ利用を検討しましょう。
深夜バスを活用する
遠方からインターンに参加する場合は、深夜バスを活用することで費用を大幅に節約できるでしょう。
距離にもよりますが、飛行機や新幹線を使う場合の、半分以下の料金で済んでしまうこともあります。
ただしバスの中では長時間同じ体勢となるため、ネックピローを持参したり、広々したバスを選んだりするなどの工夫が必要です。
また、深夜バスはどうしても睡眠時間が短くなるので、体力をかなり消耗することになります。
万全の体調でインターンに参加したいという人は、利用を控えたほうが良いでしょう。
格安航空会社を利用する
深夜バスや新幹線ではなく、どうしても飛行機が必要なこともあるかもしれません。
そのようなときには格安航空会社（LCC）を利用することで、大幅に交通費を節約できることがあります。
大手航空会社ほどのサービスは受けられなくても、費用は半額程度に抑えられるので、就活生の大きな味方と言えるでしょう。
しかしLCCは利用できる空港が限られていたり、機内持ち込み荷物が制限されていたりと不便なこともあります。
利用する際には事前に調べ、余裕をもって準備しておきましょう。
【インターンの交通費】注意点
最後に、インターンの交通費にまつわる注意点を2つ解説します。
ここまで交通費を節約、もしくはかけずにインターンへ参加する方法を紹介してきました。
しかし以下に注意するポイントが守られていないと、そもそも交通費が支給されない可能性もあります。
決められた範囲で交通費を抑えるのはかまいませんが、極端に高かったり、偽ったりしてはいけません。
「インターンは選考とは関わりがない」とは言われているものの、人事担当者からの印象が悪くなることは避けたいところでしょう。
公共機関の利用のみに支払われる
まず注意しておきたいことは、交通費は公共機関の利用のみに支払われることです。
たとえば時間がギリギリだったからといってタクシーを利用した際は、費用は支払ってもらえないでしょう。
また短期のインターンの場合、遠方から飛行機や新幹線の費用が全額支給されないこともあります。
短期インターンは多くの学生を集めて、企業のことをよりよく知ってもらう説明会としての目的があるからです。
もちろん全額でなくとも部分的に支給される可能性はあるので、インターンが始まる前に確認しておくと良いでしょう。
交通費を偽るのはNG
最後に当たり前のことではありますが、実際に利用したルートを偽って交通費を申請するのはいけません。
あなたの住所からわかる最寄り駅と、会場となる企業の最寄り駅を照らし合わせれば、すぐにばれてしまうからです。
また、新幹線や空路などを利用してある程度の金額がかかった場合は、領収書など実際利用したことの証明を求められることもあります。
インターンの交通費については事前に規定をきちんと確認して、必要な書類はきちんと用意しておきましょう。
まとめ
この記事ではインターンに参加する就活生の交通費事情を紹介し、交通費をできるだけかけずにインターンへ参加する方法を解説しました。
交通費支給のインターンや、Webでのインターンを選べば、交通費をほぼかけずにインターンへ参加できることもあります。
参加したいインターンがあるのにお金が足りないからと諦めるのは、本末転倒です。
ぜひ、定期券や回数券、深夜バスなどを利用することで交通費を節約し、いろいろなインターンに参加してみましょう。
明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート
