はじめに
日本には英語を公用語にしている企業がいくつかあります。グローバルに働きたいと考える人の中には公用語が英語の企業で働きたいと考える人がいると思います。
そこで、公用語が英語の企業と公用語を英語にするメリット、デメリットを紹介したいと思います。
英語が公用語の企業
楽天
楽天は楽天市場や楽天トラベルなどインターネット関連サービスを運営している企業です。楽天は2012年に英語を公用語化しました。昇進にTOEICの基準点を設けたことによって、2018年には社員のTOEICの平均点は830点を超えました。
また、2018年時点で70以上の国出身の社員が働いており、社員のグローバル化が進んでいます。
ファーストリテイリング（ユニクロ）
ファーストリテイリングはユニクロなどの衣料品会社を傘下に持つ企業です。ファーストリテイリングは2012年に英語を公用語化しました。
しかし、会議では英語が使われるようですが、同じ部署の人との会話は日本語で行われていることがほとんどのようです。2012年には新卒全体の8割の1050人の外国人が採用されました。
会議や書類で英語が使われている企業
伊藤忠商事
伊藤忠商事はみずほグループの大手総合商社です。伊藤忠商事は会議で英語を使うことを推奨しています。また、英語教育など社員に英語が定着するよう様々な取り組みをしています。
SHARP
シャープは中華民国鴻海精密工業傘下の電機メーカーです。シャープが台湾の鴻海の傘下に入った後から書類に英語が使われるようになりました。一部の部門では英語が公用語とされているようです。
英語公用語化を目指している企業
ホンダ
ホンダは日本の大手輸送機器メーカーです。ホンダは2020年を目標に英語の公用語化を目指しています。地域をまたいだ会議や書類に英語が使われるようです。
アサヒビール
アサヒビールは日本の大手ビールメーカーです。アサヒビールは英語公用化を目指しています。2010年から全社員を対象にした社内公募が行われ、半年程度海外に派遣する海外武者修行が行われているようです。
英語が公用語の企業のメリット
対等に意見交換ができる
英語には敬語のような表現がないため、立場が違う人同士が言葉遣いを必要以上に気にして話す必要がないので、対等に近い立場で意見を言うことができる環境になると考えられます。
会社の制度で英語力を高められる
英語を公用語にしている企業では教育制度や研修制度が用意されていることが多いため、英語力を伸ばすために自費で参考書を購入したり、英会話スクールに通ったりする必要がありません。
英語が公用語の企業のデメリット
考えのすれ違いが起きる
英語を使うことに慣れていないため、考えのすれ違いが起きやすくなります。誤解が生じないようにできるだけ具体的に、分かりやすく伝えることが必要になってきます。
意見交換が停滞する
英語の表現が正しいかを気にするあまり、意見を言うことに消極的になってしまう人がでてくる可能性があります。
多少の表現ミスを気にしないような環境作りが必要だと考えますが、大きな間違いが起きると誤解が生じる可能性があるので、それが起きないように会議の前に準備をする必要があると思います。
まとめ
この記事では公用語が英語の企業を紹介しましたが、その数は限られています。グローバルに働きたいからと言う理由で公用語が英語の企業を志望する方もいると思いますが、その企業がどのようなことをしているかを調べ、自分のやりたいことがその企業でできるかを考えることも大切だと考えます。
また、英語が公用語の企業に対して自分の英語力を強みにしてアピールすることは難しいため、注意が必要です。
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