豊田通商はトヨタグループのひとつでありながら、日本の7大商社の一角を担う企業。
商社ですから年収・知名度のどちらも高い水準を誇り、就活生からの人気も高いです。
入社難易度の高い豊田通商に入社するためには、徹底的な企業研究が必要です。
この記事では、豊田通商の企業情報、社員の声などをご紹介します。
目次[目次を全て表示する]
豊田通商の企業研究で確認すべきポイント
豊田通商の企業情報を、様々な点から解説していきます。
就活で特に重要なのは「企業理念」「事業内容」「競争力」なので、その点を重点的に確認しましょう。
①代表取締役
代表取締役社長 |
貸谷 伊知郎 |
略歴 |
|
②企業理念
豊田通商のグループ経営理念は「人・社会・地球との共存共栄をはかり、豊かな社会づくりに貢献する価値創造企業を目指す」です。
この理念を果たすために取るべき行動指針は「オープンでフェアな企業活動に努める」「社会的責任の遂行と地球環境の保全に努める」「創造性を発揮し、付加価値の提供に努める」「人間を尊重し、活性化された働き甲斐のある職場づくりに努める」の4点。
ここから言えるのは、「社会や環境にも配慮しつつ健全な経営を行い、かつ新しい価値を創造していく。
また、職員にも配慮し活力ある組織を作る」という点です。
コンプライアンスを重視でき、新しい価値を創造できる革新的な人材が求められていると言えそうです。
③設立年・事業拠点・資本金
設立年 |
1948年 |
事業拠点 |
・東京本社 東京都港区港南二丁目3番13号(品川フロントビル) ・名古屋本社 名古屋市中村区名駅四丁目9番8号(センチュリー豊田ビル) |
資本金 |
649億3千6百万円 |
④事業内容
豊田通商は、主に以下の7つの事業領域を擁しています。
鋼材や非鉄金属を素材としてだけでなく、それぞれが独自の性能・機能をもったものとして捉え、使用者・供給者相互のニーズに合わせて、最適な商品の流通体制が取れるよう提案を行っています。
主に「自動車部品」「金属製品」「金属資源」の3つのユニットに分かれます。
グローバル部品・ロジスティクス本部は、現在世界39ヵ国に169拠点を展開し、世界的規模の自動車部品サプライチェーンを構築しています。
また、タイヤ等のアッセンブリ事業やエアバッグ等の生産事業を展開しているほか、内装部品・用品分野では、商品の企画・設計から原料調達・加工まで手がけています。
グローバルな物流ネットワークとものづくり機能を複合的に組み合わせて提供することで、様々なニーズに対応します。
自動車本部では、トヨタグループを中心に生産された自動車、トラック、バス、二輪車などの海外輸出、また海外生産車の第三国への輸出も扱っています。
そのネットワークは、世界146ヵ国にも及びます。
新興国を中心とした展開国ではバリューチェーンを拡大し、架装や中古車、販売金融など販売周辺事業まで業務範囲を広げています。
この複合事業体制が強みです。
こうした他国にわたる多角的な自動車関連事業の取り組みを通じて、マーケット情報をタイムリーに入手し、マーケティング戦略の立案・メーカーの生産計画へのフィードバックも行っています。
自動車産業を中心とした「機械設備分野」「電力事業分野」「エネルギー分野」「プラント分野」における事業を展開しています。
機械設備分野: 生産設備の一貫したサポート機能の提供。
繊維機械や建設機械など産業機械の販売を展開。
電力事業分野: 風力・太陽光など各種再生可能エネルギー発電を中心に全世界規模で展開。
エネルギー分野: 従来の燃料だけでなくバイオマス燃料の供給も実施
プラント分野: EPCによるインフラ整備と、空港、港湾等のインフラ運営で新興国の国造りに貢献。
「自動車材料」「化学品」「エレクトロニクス」の3分野が一体となり、シナジーを創出しながら事業を展開。
「穀物」「食品」「保険」「ライフスタイル」の4分野で事業を展開。
2017年にアフリカ関連の事業を集約し、アフリカ本部を新設。
2019年にはトヨタ自動車のアフリカにおける営業本部も当社に全面移管。
現在では、アフリカ全54カ国にネットワークを通じ、「自動車」「ヘルスケア」「消費財・生活産業」「テクノロジー&エネルギー」という多彩な分野に手を広げています。
⑤業績
豊田通商の売上高と営業利益の推移は、下記表の通りです。
(単位: 百万円)
年度 |
売上高 |
営業利益 |
2018年 |
6,762,702百万円 |
215,197百万円 |
2017年 |
6,491,035百万円 |
182,696百万円 |
2016年 |
570,872百万円 |
215,197百万円 |
⑥成長性
豊田通商の将来性はあるといえるでしょう。
トヨタ自動車の業績に左右される面が大きいですが、次世代モビリティ素材分野における期待感が高く、順調に発展していく見込みです。
また、社員の定着率が高く雇用の安定性も確保できているといえるでしょう。
ひとつ心配なのが、トヨタ関連以外のビジネスが失速気味な点です。
⑦景況・経済動向による影響度
2014年資源価格の下落によって、オーストラリアやカナダのガス事業で、180億円の赤字を計上しました。
さらに非資源事業でも、インドネシアの自動車メーカー「アストラオートパーツ」の評価損など270億円の損失が発生し、計450億円の赤字が出てしまいました。
金属が製造に必須となる自動車を主に扱う商社なので、資源価格の変動による影響は大きいです。
⑧競争力
事業としてのトヨダ通商の強みは「自動車関連事業」と「アフリカ事業」の2つです。
自動車関連事業では、川上から川下までサプライチェーンとして全ての行程を手がけます。
トヨタグループの製造する車だけでなく、他自動車メーカーの車の流通・販売も扱います。
後者のアフリカ事業では長年の取引で培ってきた信頼関係を生かして、アフリカ市場でNo.1のプレゼンスを保つ企業になることを目指しています。
アフリカは急激な経済成長とモータリゼーションが進呈しているので注目の市場です。
⑨社風
豊田通商には多様性を受け入れ、伸びしろを育てる風土が存在します。
例えば、英語の能力が足りていないが見込みがある候補者がいたら、入社後に英語を勉強してくれると約束できれば採用します。
このように、ひとつのネガティブポイントで結論を出すのではなく全体を見てくれる会社です。
上下関係もフラットで風通しの良い社風です。
⑩キャリア形成の環境
若手にも仕事を任せる社風があり、30代前半でもマネジメント職につける人事制度に改正しました。
早期にマネジメント業務を経験し部下の育成やグループの数字に興味を持ってもらうことは、若手が大きく成長するために大切なことだと考えています。
また、複数の本部で経験を積める「チャレンジローテーション制度」を導入しています。
⑪職種
リクナビ2020によると、豊田通商の新卒の募集職種は「グローバル職」のみで昨年度の実績は50~100名です。
求められるのは「現場に立って課題と向き合い、額に汗する人」です。
海外でのトレーディング業務や投資などは単純にカッコいいと思うかもしれませんが、そのような表面的な理由では豊田商事は務まりません。
「誰のために、何のためにプロジェクトを遂行するのか」という点まで考える必要があるのです。
豊田通商は「作業着を着た商社パーソン」とも言われ、実業を大切にする企業です。
お客様や現場を第一に、相手の立場に立って尽力する、この価値観に共感できる人物が求められます。
⑫勤務条件
初任給 |
■グローバル職 大学卒: 月給 220,000円 大学院(修士)了: 月給 255,000円 |
勤務地 |
海外転勤あり |
福利厚生 |
独身寮・社宅、保養所、提携先施設)、社内クラブ活動、各種チケット割引、カフェテリアプラン制度 |
⑬CSR活動・ダイバーシティの取り組み
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CO2排出量削減(2030年まで継続して年1%の削減)
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東日本大震災で被災した子供たちに知育玩具を届ける取り組みを実施
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社会貢献型ベンチャー育成基金
⑭関連企業
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オリエンタル鋼業株式会社
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日本天然ガス株式会社
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第一屋製パン(株) 等
【企業研究】豊田通商社員の声を紹介
就活では、先輩社員の声を聞くことも大切。
ここでは、入社後の実際の仕事内容を思い浮かべてもらえるよう、先輩社員に聞いた「仕事の面白さを感じる時」をご紹介します。
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豊田通商は一人が担当する範囲が広く、何でもやれる面白さがあると感じる。
私自身、挑戦しよう、開拓しようという時に上司から「ダメだ」と言われたことは一度もありません。
(石油製品事業: 2010年入社女性)
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商社パーソンとして、常に新しい価値が求められるのが面白いところです。
メーカーや競合他社がいるなかで「豊田通商でなくてはいけない」点はどこなのか、常に考えています。
大事なのは、しっかりと顧客や市場のニーズをつかむ点にあると感じています。
現場主義の豊田通商だからこそ、真のニーズを掘り出せる。
そこに豊田通商の良さがあると感じています。
(化学品事業: 2014年入社男性)
(参考: https://www.toyota-tsusho.com/)
まとめ
豊田通商の企業情報や社員の声を紹介してきました。
豊田通商は、トヨタグループのひとつであり、豊田自動車の製品をはじめとする自動車業に強みを持っています。
また、今後著しい成長が見込まれるアフリカ市場でも隅々までネットワークがいきわたり、圧倒的な存在感を示しています。
社風的には、悪いところよりも良い点を受け入れる文化があり、のびのびと働くことができそうです。
現場主義でやりがいもある豊田通商は、就職先におすすめです。
明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート