企業研究をしよう!ウォルト・ディズニーってどんな会社?

企業研究をしよう!ウォルト・ディズニーってどんな会社?

映画業界は、邦画、洋画ともに公開本数が増えてきております。MX4Dなどの次世代テクノロジーを用いた映画の集客の力によって入場料も上がってきており、収入が増えてきています。

ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニーは映画事業で得たコンテンツと集客力を武器に様々な事業を行い、凄まじいビジネスを展開しています。どのような会社なのでしょうか??

いつごろに設立されたの?【歴史】

ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー(以下、WDCと呼びます)は1923年10月にディズニー・ブラザース・カートゥーン・スタジオとして、ウォルト・ディズニー、ロイ・O・ディズニーの共同経営で開始されました。

その後、1959年に現地日本法人を設立し、日本市場に参入しました。2000年4月に日本国内に複数あった関連子会社を統合して、2002年8月にウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社に社名変更し、日本でのディズニー事業を管轄するようになりました。

どのあたりで設立されているの?【店舗場所】

WDCの本社はアメリカのカリフォルニア州のバーバンクにあります。ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社の本社は東京都港区の虎ノ門ヒルズ森タワーにあります。

どんな人が方針を定めているの?【企業特徴】

20年間、代表取締役社長を務めていたポール・キャンドランド氏は2017年9月に退任の意向を示し、2017年12月のプレスリリースで正式に退任することが発表されました。つまり、今は代表取締役社長のポジションは空席になっており、新しいカントリー・マネージャーが就任するまで、ウォルト・ディズニー・ジャパンの現役員であり、ウォルト・ディズニー・インターナショナルの法務責任者を務めるピーター・ワイリーが一時的に任命されました。

社長が新しくなることで、企業に新しい風が吹くことが期待されますね。

ちなみに、ポール・キャンドランド氏は1998年にディズニー・ストアの代表取締役・総支配人としてウォルト・ディズニー・ジャパンに入社しました。彼は日本市場の独自性を見極め、大人をターゲットにした戦略を策定し、日本のビジネスを大きく転換した人物です。

やっていることってなに?【事業内容】

WDCの事業内容は大きく二つあります。「映画製作」と「テーマパーク・リゾート」の事業の二つです。

映画製作について、WDCは長編映画の制作を手掛けるウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオ、スピンオフ作品などの制作を手掛けるディズニートゥーン・スタジオ、CGアニメーション映画の制作を手掛けるピクサー・アニメーション・スタジオ、この3つのアニメーション・スタジオを保有しています。これらの放映権をメディアに販売したり、関連商品を企画・販売することによって売り上げを出しています。このため、数多くの大人気の映像コンテンツを世の中に発表出来ているのですね。

テーマパーク・リゾート事業は、映画事業を通して、様々なアイデアから生まれたコンテンツを活かしてテーマパークやリゾートのようなライブエンターテイメントのライセンスをテーマパークを運営する会社に売るような事業です。つまり、東京ディズニーリゾートも、株式会社オリエンタルランドがディズニーからライセンスを受け取る形で、独立して、所有し、運営しているため、WDCの管轄ではないようです。

その他にも、ウォルト・ディズニー・ジャパンは、ゲーム事業や、ライフスタイルコンテンツ事業、クレジットカード事業など幅広い事業を手掛けています。

どうして事業を展開しているのか?【理由】

WDC並びに、ウォルト・ディズニー・ジャパンの使命として、「エンターテイメントを通してたくさんの感動を世界中の人へ」というものがあります。このために、ディズニー、ディズニー/ピクサー、マーベル、ルーカスフィルムのような各ブランドのアニメーションや実写映画の配給を行い、最高&最上のエンターテインメント作品を作り続けることをしています。

まとめ

ディズニーという最高のブランドという誇りをもって、新しいエンターテイメントを創造し続けることができるのが、ウォルト・ディズニーで働ける魅力でしょう。英語の力を活かした仕事もできます。エンターテイメントをグローバルに発していきたいあなたにはとてもやりがいのある環境でしょう!

参考資料

会社四季報 業界地図 2017年版

企業情報

事業紹介

Disney Career

コーポレート・プロファイル

ポール・キャンドランドがウォルト・ディズニー アジアのプレジデントを退任 20年近いディズニーでのキャリアを終了

ウォルト・ディズニー・カンパニー wikipedia

柴田貴司
監修者

明治大学院卒業後、就活メディア運営|自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート

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