「パナソニックの企業研究で確認すべき事項を解説！社員の声もご紹介します」

皆さんは、パナソニックに就職したいと考えているでしょう。

パナソニックは日本の大手電機メーカーで、世界的にも有名な企業。

大企業で知名度も高いため、就活生からも非常に人気の会社です。

そのため、パナソニックへ入社するためには、徹底的な企業研究を行う必要があります。

この記事ではパナソニックの企業研究で確認すべきポイントや社員の声などを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

パナソニックの企業研究で確認すべきポイント

まずは、パナソニックの企業研究で確認すべき点を解説します。

就活で特に重要となるのは「事業内容」「企業理念」「競争力」の3つです。

この点を重点的に解説します。

①代表取締役

②企業理念

パナソニックは、「事業を通じて世界中の人々の暮らしの向上と社会の発展に貢献する」を基本理念としています。

また、時代の発展に伴う顧客ニーズの多様化、社会課題の複雑化とった問題にも対応できるよう、目に見える製品だけでなく、エネルギーやサービスといった「目に見えない領域」への力を注いでいます。

「”A Better Life, A Better World”」のスローガンのもと、お客様一人ひとりにとっての良い暮らし、良い社会の実現に寄与することを目指しています。

③設立年・事業拠点・資本金

④事業内容

パナソニックの主な事業内容は、以下の4つです。

■家電(調理家電、家事家電、AV家電、空調等)

■住宅(住宅設備、リフォーム等)

■車載(車載電池、電装エレクトロニクス等)

■BtoB(食品流通向けソリューション、ファクトリー向けソリューション、物流向けソリューション、社会インフラ等)

パナソニックは、人々の生活の質の改善や向上を目的に活動しています。

そのため、家電のイメージが強いかもしれませんが、それ以外にも上述の通り、4つの事業を展開しています。

家電事業は2000年代はソニーと共に時代を築いていましたが、それ以降、中国や台湾などの液晶メーカーの猛追により、あえなく失速しました。

会社の立て直しのために、新規で住宅事業に乗り出します。

家電で培った電気技術に強みがあったので、これを活用し、住居内において、太陽光発電やキッチン、バスなど電気設備の埋め込みなど行いました。

また、現在のパナソニックは、消費者向けというより企業を相手にしたBtoB事業に主眼を置いているのが特徴です。

⑤業績

パナソニックの売上高と営業利益の推移は、以下の通りです。

⑥成長性

パナソニックの将来性は、高いとは言えないでしょう。

というより、今後どうなっていくかまだ予想を立てることができない状況です。

パナソニックがかねてより強みを持っていた白物家電は、上述の通り、外国の新興企業の台頭により、今後利益を伸ばすのは厳しいでしょう。

そのため、別の分野で競争力を発揮できるかがキーポイントです。

パナソニックの事業で今後成長が見込まれるのは、電池分野やロボティクス分野です。

このような分野で画期的な製品を開発できれば、売上の増大が見込めるでしょう。

⑦景況・経済動向による影響度

パナソニックは、2011年と2012年において、2年連続で7,500億円もの赤字決算を出してしまいました。

そこから見事V字回復を果たしたという経緯があります。

既存事業の技術や知見を活かし、新たな分野に活路を見出した経営の転換は、さすが経営の神様と称される松下幸之助が興した会社だといえます。

⑧競争力

パナソニックは、既存商品を利用し、新たな付加価値を生み出すのが得意といえるでしょう。

白物家電の技術を生かし、現在では住居や産業機器、車載部品といった他分野のほうが注目を浴びています。

住居の分野ではパナホームが有名でしょう。

また、パナソニックは、モノとインターネットを結び付けるIoTにも取り組んでいます。

例えば、電子レンジとスマホをWebを通して連携させたり、店舗の保管スペースにおかれている在庫の状況を把握させたりといった取り組みです。

Iotは、現在はBtoBがメインですが、今後の展開によっては一般消費者へとサービスが拡大する可能性も存在します。

このように、パナソニックは様々な事業を展開しています。

そのため、競合企業も多種にわたるのが特徴です。

Iot分野ではNTTやドコモ、ソフトバンクなどの通信主体の会社が競合となるので、この中で生き残っていくのは大変でしょう。

リフォーム分野では、同じ電機メーカーの日立製作所や三菱電機と戦っていかねばなりません。

これらの企業もパナソニック同様、家電に強みを持っていましたが中国企業の台頭に押しやられた結果、リフォーム事業にも進出しています。

パナソニックの強みはキッチン家電にあるので、リフォーム分野とうまくコラボレーションできればこの分野で主導権を握れる可能性も高いです。

⑨社風

パナソニックの社風は、年功序列型の昔ながらの大企業と言ってよいでしょう。

法令順守の意識が徹底されており、リスクを避けるクリーンな会社です。

それでいて若手の意見もきちんと汲み取ってくれる人を大切にする会社です。

入社時に創業者の経営理念をきっちりと叩き込まれるようで、社員教育が徹底されています。

⑩キャリア形成の環境

パナソニックは、平成28年度から、社員のキャリア形成の支援を目的に、最長3年の休業を認める制度を新設しました。

社外で得た知見を、その後の業務に生かしてもらう意図があります。

⑪職種

パナソニックの新卒の募集職種には「事務系」と「技術系」の2つの職種があります。

■事務系→営業・マーケティング、経理、人事、法務、知的財産、調達、広報、ロジスティクス、生産管理、カスタマーサービス等

■技術系→研究開発、設計開発、生産技術、SE/技術営業、知財、情報システム、調達、品質管理 等

〈求められる人物像〉

創業者である松下幸之助の「ものを作る前に、人を作る」という言葉にもあるように、パナソニックは人(社員)を大切にする会社です。

具体的には、以下の3つの特徴を求める人物像として挙げています。

■大きな夢と高い志を持ち、チャレンジし続ける人

■世界で戦える、とがった強みを持った人

■新たな価値を創造し、変革を起こせる人

歴史ある企業ですが、求めているのは未知の未来を自らの手で開拓していける覚悟を持った人材です。

⑫勤務条件

⑬CSR活動・ダイバーシティの取り組み

• 町全体でより良い暮らしを提供する「サスティナブル・スマートタウン」

• 独立型ソーラー発電システムでクリーンな電力を提供

• 使用済み家電製品から取り出した樹脂の再利用

⑭関連企業

パナソニックの子会社には、以下のような企業があります。

• パナソニックホームズ(株)

• パナソニックエコシステムズ(株)

• 福西電機(株)

• 三洋電機(株)　など

【企業研究】パナソニック社員の声を紹介

最後に、実際にパナソニックの社員として働いている方の声を紹介します。

先輩社員がどのような理由で志望を決めたのか、パナソニックで働く上でどのようなところにやりがいを感じるのか確認しましょう。

マーケティング：女性社員

大学時代、カリフォルニアに1年間交換留学をしていました。

ルームメイトが自分の持っていたデジカメの小ささに驚いていたのを見て、日本のメーカーの技術力の高さを知りました。

こうした経験もあり、「グローバルに活動する日本のメーカーで、海外に関係する仕事がしたい」と思い至ったのです。

国内マーケティング本部、ドイツ赴任といった経験も経て、現在は希望していた海外マーケティング部門で働いています。

海外のお客様にもパナソニックの商品の素晴らしさが伝わるよう、お客様目線の伝わりやすい言葉とビジュアル表現を日々追及しています。

パナソニックの魅力は女性が働きやすい環境である点だと考えます。

私は子供が二人いるのですが、一人目の育休から復帰して半年後に二人目の産休に入り、計3年近くも休ませていただきました。

今、復帰してこうして海外に関する仕事ができるのも、周囲の理解やサポートがあってのことだと思います。

営業職男性

大学生の時多くの国を旅し、言語も文化も違う人たちと心を通わせる経験をしました。

その日々が「日本の技術力を用いて、世界の人々の暮らしをより豊かにしたい」との想いをはぐくみました。

そんな自分の想いと、要領にある「社会生活ノ改善ト向上ヲ図リ、世界文化ノ進展ニ寄与センコトヲ期ス」という言葉がマッチし、入社を決意しました。

営業の仕事で最も重要となるのは、お客様の困りごとをどのように引き出せるかです。

学生時代の旅で生かしたこと、これまでの業務で学んだことを総動員してコミュニケーションを取っています。

参考：https://www.panasonic.com/jp/corporate/jobs/new_gra.html

まとめ

パナソニックの企業情報を紹介してきました。

パナソニックは、家電事業で衰退し一時は経営危機に陥りましたが、事業分野を拡大することで業績をV字回復させました。

そのような強い企業で働くためには、未知なる未来を自分で切り開いていける自主性や強さを備えている必要があります。

女性も働きやすくグローバル展開も積極的に行っているパナソニックはとても魅力的な会社といえるでしょう。

監修者

柴田貴司

明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート