人材の紹介や派遣を斡旋している人材ビジネス。
現在就活をしている人であれば名前を聞いたこともあるのではないでしょうか？
では人材ビジネスとはどのような仕事をしているのでしょう。
今回はそんな人材ビジネスの業務内容ややりがい、適正のある人などをまとめていきたいと思います。
人材業界を目指している人は必見です。
目次［目次を全て表示する］
人材ビジネスとは？
そもそも人材ビジネスという言葉を聞いたことがない人は、何のことかさっぱりわかりませんよね？
そんな方のために人材ビジネスの概要を簡単にまとめてみました。
人材ビジネスってどんな仕事？
冒頭でも説明した通り人材ビジネスは企業に人材を派遣したり、求職者に企業を紹介したりといった求職者と企業の架け橋的な業務を行なっています。
就活生がよく利用しているマイナビやリクナビなどのサービスもこの一つで、就活生と新卒採用を行なっている企業とを結んでくれています。
近年ではビジネスのスピードが早くなってきていると言われており、「新たな事業を始めるため人材を確保したい」「勤務の出退勤の管理を任せたい」といったような需要も増えてきています。
そのため人材ビジネスの取り扱う事業も手広くなっており、ただ人材を紹介・派遣しているだけでは済まなくなってきています。
人材ビジネスの市場規模は拡大している？
近年人材ビジネスの市場は拡大しており、2015年、2016年と2年連続で大幅な拡大を遂げているということが分かりました。
その背景には多くの企業で人員不足を起こしているといった要因や、労働者派遣法改正法が施行されたことにより企業側が派遣社員を採用しやすくなったと言ったことがあります。
また国内の大手人材ビジネス企業が海外の人材ビジネス企業を買収・業務提携したりしたことにより、国内のみならずグローバルな人材紹介ができたりといった企業も増えてきました。
需要が増大し、市場も拡大している人材ビジネス業界では職種を絞って人材を紹介・派遣する企業も登場し、その範囲はIT業界から金融はもちろん、農業まで及んでいます。
今後もこの市場規模は拡大していくと言われており、就活生の中でも人気の業界となっています。
人材ビジネスの主な業務は？
ここまで人材ビジネスについて簡単に説明してきました。
では人材ビジネスとは具体的にどんな仕事をしているのでしょうか？
人材ビジネスの主な業務内容について詳しく見ていきましょう。
人材ビジネスの業務内容①企業への営業
人材ビジネスは人材を求めている企業の存在があって初めて利益が生まれるため、企業への営業は必要不可欠です。
クライアントとなっている企業を回るルート営業もありますが、新規にクライアントを開拓するために飛び込み営業や電話営業といった昔ながらの営業方法をとっている企業も多いです。
そのためキツイイメージを持つ人も多いかと思いますが、近年の飛び込み営業は量より質を重視する企業も増えており、事前に契約が取れそうな企業をリストアップし効率的に営業を行なっています。
人材ビジネスの業務内容②利用者への営業
クライアントとなる企業も重要ですが、求職者への営業も大切です。
利用者となる求職者に企業を紹介するためにもまずは自分たちがどのような企業なのか、どのような活動をしているのかなどをしっかり知ってもらう必要があります。
そのため求人情報誌に広告出したり、就活セミナーや合同説明会に出席したりして求職者と接します。
求職者に自社のサービスを利用してもらうためには信頼関係が大事になってきますので、まずはお互いのことを話したり、就職の状況を話したりと徐々に信頼関係を築いていくのです。
人材ビジネスの業務内容③人材紹介
人材の派遣を求めている企業に人材を紹介するのも人材ビジネスの業務です。
クライアントとなる企業から募集要項や求める人物像などを事前にヒアリングし、その条件に見合う求職者を紹介します。
この報酬としてはクライアントから紹介者の年収の1割ほどを人材ビジネス企業が受け取るようなシステムになっています。
人材ビジネスに向いている人は？
近年需要が増加し、認知度も広まってきたことから就活生にも人気となっている人材ビジネス業界。
そんな人材ビジネス業界にはどんな人が向いているのでしょうか？
人材ビジネス業界に適性がある人の特徴をまとめていきます。
人材ビジネスに向いている人①人と話すのが好きな人
人材ビジネス業界は人と人とを結びつける業界だといっても過言ではなく、とにかく人と話します。
クライアントとなる企業、求職者からこまめにヒアリングを行い希望する条件などを聞き出していく必要があるので、人と話すことが好きな人は人材ビジネス業界に適性があると言えるでしょう。
人材ビジネス業界は他業界に比べて特に人当たりが良い人が多く、基本的にどの人材ビジネス企業を利用してもにこやかに対応してもらえることでしょう。
もし人材ビジネス業界に就職したら自分もそうならなくてはいけません。
人材ビジネスに向いている人②率先して情報収集できる人
企業に提案やヒアリングをするときその会社がどのような経緯があって人材を募集しているのか、その会社の経済状況などを把握しておくと、企業にとってより有効的な提案をすることができます。
また求職者に企業を紹介するときも、その企業に関する情報を多数持っておくことが必要不可欠です。
そのため仕事に関係しそうな情報を率先して収集出来る人は人材ビジネス業界に適性があると言えます。
人材ビジネスに向いている人③マメに連絡が取れる人
連絡に関してだらしない人はどの業界でも大きく評価を下げることになりますが、人材ビジネスでは特に連絡が大事です。
企業と求職者をマッチングさせる業務なので、双方と密に連絡を取り合う必要があります。
円滑な連絡は社内外での信用問題に関わってきますので、マメに連絡を取れる人でないと人材ビジネス業界は務まらないでしょう。
学生時代から連絡をすぐに返すような癖を付けておくと良いかもしれません。
人材ビジネスのやりがいは？
ここまで人材ビジネスの業務内容や適性がある人などについて解説してきました。
この章では人材ビジネスの業務を行う上でのやりがいについてまとめていきます。
人材ビジネスのやりがい①たくさんの人と関わることができる
人材ビジネス業務を行なっていると必然的に数え切れないくらい多くの人と接する機会があります。
企業の職員でも求職者でも他の業種に就いていたらおそらく出会う事はなかったという人と出会うかもしれません。
年齢も立場も職業も異なる大勢の人と関わっていくことによってたくさん学ぶこともありますし、結果自分自身の成長に繋がります。
人材ビジネスのやりがい②感謝されることが多い
実際人材ビジネス業界に勤めている人で「感謝された時にやりがいを感じる」という人が多いです。
人材ビジネスは企業と求職者をマッチングさせる仕事なので、企業・求職者の双方から感謝されることが多いです。
中にはサポートを終えた後でも利用者とプライベートな付き合いをしているという人もいます。
人材ビジネスのやりがい③人の良い面を見つけることができる
求職者に企業を紹介する際は、この人はどのような強みを持っていて、どんなことができるのかなどといったことを考える必要があります。
そのためその人の良いところを探して、その部分を伸ばしていくような体験ができるのです。
自分が担当した人が採用された時の達成感は何とも言えない高揚感があるといいます。
人材ビジネス業界に就職するためのポイント
ここまで記事を読んで、中には「人材ビジネス業界に興味を持った」というような就活生もいることでしょう。
では人材ビジネス業界に就職するためには必要な資格や学歴はあるのでしょうか？
人材ビジネス業界に就職するためのポイントについてまとめてみました。
人材ビジネス業界に就職するためのポイント①大卒以上
新卒で人材ビジネス業界に就職するためには基本的に大学卒業見込みが必須条件となります。
誰もが知っている超大手人材ビジネス企業では倍率もかなり高く、一定ランク以上の大学を卒業していないと無理だという声もあります。
しかし中小人材ビジネス企業では特にそのような意見は見られませんでしたので、大卒でしたら大丈夫そうです。
人材ビジネス業界に就職するためのポイント②面接の対策はしっかり行う
人材ビジネス業界を志望する就活生は面接対策をしっかりと行うように心がけましょう。
人材ビジネスでは人柄が重要で、誰にでも分け隔てなくにこやかに接することができるような人が求められています。
そのためなぜ人材ビジネス業界を志望したかはもちろん、就活生の人柄を評価するような質問もたくさんされるでしょう。
今一度自分はなぜ人材ビジネス業界に入りたいかを明確化し、臨機応変に対応できるように心がけましょう。
人材ビジネス業界に就職するためのポイント③志望する企業の専門分野を理解しておく
最初の方でも説明した通り、人材ビジネス業界では市場規模の拡大に伴って細分化されており、取り扱う業種を絞っている企業もあります。
自分が志望している企業がどの業界に精通しているのかを知っておくことは非常に重要です。
また志望している企業が精通している業界についてもしっかりと調べて知識を持っておけば面接でしっかりと質疑応答できるでしょう。
まとめ
今回は人材ビジネスの業務内容ややりがい、向いている人、就職する上でのポイントなどについて詳しくまとめてきました。
人材ビジネス業界は徐々に市場が拡大しており、認知度も広まったことから志望する就活生も多いです。
実際やりがいを感じることも多い仕事ですが、飛び込み営業や電話営業を行なっている企業もあったりと厳しい一面もあります。
ぜひこの記事を参考に、人材ビジネス業界も一つの選択肢として見据えてみてはいかがでしょうか？
