「就職活動をしているけど、教育業界はどんな業界なのかな？」
「今、教育業界に就職したらどんなことを知っておかなければいけないのかな？」
「教育業界に転職したいけど、志望動機とかはどうやって書くんだろう？」
このように、教育業界に就職してみたいけどわからないことが多いため、なかなか行動できない人は多くいるのではないでしょうか。
本記事では、教育業界に就職を希望している人に対し、業界に関する情報や仕組みについて紹介している他に、知っておくと今後の活動がしやすくなる企業の情報や、準備しておくといいこともお伝えします。
本記事を読むことで、教育業界に関する情報を知ることができ、就職活動するときの準備を整えられるでしょう。
教育業界に就職を希望している人やこの業界に興味があり、情報を知りたい人は是非ご覧ください。
目次［目次を全て表示する］
教育業界とは？
小学校や中学校など学校で教えてもらう他に、家庭でも様々なことを学びます。その教えてもらいながら育っていく過程が教育です。
また、教育は子どもが通う学校だけではなく、社会人を対象とした技術や語学を学ぶ機関があるなど、大人になってからでも行われています。
この、教育に関して子どもから大人まで幅広く対応している機関や企業を教育業界というのです。
現在、教育業界は、コロナ禍をはじめとする世の中の変化によって、変革を求められています。そのため、教育業界も世の中の現状に対応するために様々なことをしています。
コロナウイルス感染症の流行の影響による市場規模の縮小
2020年度に新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、感染拡大を防止するため、小学校や高校などの教育機関が休校することになり、合わせて、学習塾や大人が通う教室なども休塾や休校しなければいけない状況になりました。
そのため、学習塾やカルチャースクールといった教育関係の企業は、生徒募集を自粛したり、活動を抑えたりしたため、教育業界の市場規模は縮小することになったのです。
GIGAスクール構想が急速に進んだ
コロナウイルス感染症の流行前から政府は、「GIGAスクール構想」を進めていました。
「GIGA」とは、「Global and Innovation Gateway for All」の略で「全ての人たちにグローバルで革新的な入口を」という意味があり、学校教育のICT化をすすめ、子どもたちの学習環境を整える構想です。
家庭にいながらでも学習ができるように、タブレット端末を用意し、オンラインで授業ができる環境作りが急速に進んでいきました。
リモート型サービスへの注力
コロナ禍の影響で、学校が休校となり、合わせて学習塾や、技術を身に付ける教室なども休塾や休校しなければいけなくなりました。それにより、学習塾や教室は収入が減った他に、新規の生徒募集も困難となり運営が難しい状況になったのです。
その状況の中、インターネットを活用したオンラインサービスの開発が進んでいき、教育業界も家に居ながらでも学習ができるリモート型サービスを提供する学習塾や教育関係の企業が増えてきました。
企業でもリモートワークを取り入れているなど、リモート型サービスは受け入れやすい状況になっています。今後はリモート型サービスを求められる機会も多くなるでしょう。
授業・研修のオンライン化
コロナ禍で学校が休校になったため、小学校や高校などは、授業を家に居ながらでも行えるように、インターネットを介した授業を提供することとなりました。
オンラインで授業を行うことで、個別での対応が可能となりました。双方のやり取りだけでなく、リアルタイムで情報提供ができる環境を整えることができたのです。
このオンライン化の流れは、学習塾でも適用されており、アプリの使用やタブレット端末で講師とのやり取りができる環境になりました。
また、企業でもコロナの感染防止のため、対面での研修が困難になったため、研修をオンラインで行うようになったのです。コロナ禍の影響により、学校教育だけでなく、企業もオンライン化、フルリモート対応などの流れが進んできました。
教育業界の仕組み
教育業界は、小学校や中学校などの教育機関の他に、学習塾や語学教室なども含まれます。
ここでは、教育業界に関係する機関や企業について紹介していきますので、自分がどの教育業界に就職したいのか参考にしてみてください。
学校教育機関
幼稚園、小学校、中学校、高校、大学が学校教育機関です。学校によっては、中学校と高校を一貫して実施している中高一貫校や小学校、中学校を一貫した学校があります。
高校は普通科や商業、工業などの学科があり、大学は高校よりもさらに専門的な分野を学べる機関となっているため、将来を考えて進学先を選ぶことが必要になるでしょう。
学校の種類として、都道府県や市町村が設置している公立と学校法人が運営する私立があり、私立はその学校独自のカリキュラムを実施しています。
学校の教員になるためには、教員免許が必要になることも覚えておきましょう。
学習塾
小学生や中学生、高校生を対象とした学習を指導してくれる施設です。
学校で学ぶ内容の補足として指導してくれる他に、受験対策も行っています。
塾では、クラス単位で複数の人数に対して学習指導を行っているタイプや、家庭教師のように個別で指導してくれるタイプなど、指導方法は様々です。
経営は、河合塾のような大手企業や個人で塾を開いているところなど様々あります。
語学教室
英語、中国語、韓国語など様々な外国の語学を学べる教室が語学教室です。語学教室の中には、留学や仕事などで日本に住んでいる外国人に向けて日本語を教える教室もあります。
外国との交流も盛んになり、ビジネスでも英語や中国が必要になる場合が増えてきました。そのため、様々な国の言葉を学ぶことは今後必要になるでしょう。
語学教室の運営は、企業が運営している場合が多いです。
カルチャー教室
カルチャー教室は、スイミングスクールや料理教室のように技術を身に付けることを習う教室を指します。絵画やサッカー、合唱やパソコンの操作など様々な教室があるのです。
現在、学校教育ではプログラミングを学ぶ機会があり、その学習を補足するためや、さらに技術を身に付けたいと考える人が教室に通っています。
カルチャー教室は、子どもだけでなく、趣味のためや技術を身に付けたいと考える大人も通っているなど幅広い年齢層が利用しているのが特徴です。
人材育成企業
新人研修として、社会人としてのマナーや接遇を企業内で行っていましたが、現在ではその研修を別の企業が代行することもあります。その研修を代行しているのが人材育成企業です。
人材育成企業では、マナーや接遇などの社会人にとって必要な基本スキルの研修だけでなく、キャリアアップを考える人が対象の講習も行われています。
キャリアアップの講習も行っているため、新人社員だけでなく、中堅や役職者に対しての研修があり、利用する年齢は幅広いのが特徴です。
教育業界に関する職種は？
教育業界は、学校や塾、カルチャー教室などがあります。学校で働いている人で思いつくのは、「先生」と呼ばれる「教諭」です。その他にも教育業界では様々な職種の人が関わっています。
ここでは、教育業界に関する職種について紹介していますので、自分が就職を希望している業界について詳しく知っておきましょう。
講師
講師は塾や語学教室などで働いています。国語や英語など科目別に分かれて、生徒に授業や講義を行いながら指導する職種です。
授業の他に、生徒に対して質問や進路相談なども行います。
職場によってさまざまですが、授業や講義をする他にも、試験の作成や職場で事務をすることもあるでしょう。
講師が教える対象は、語学教室ですと外国人が対象になりますし、学習塾だと、小学生や中学生などです。また働く職場の規模によっても対応する人数が変わることも知っておきましょう。
塾や語学教室などは、正社員になる場合、教員免許や関連する資格が必要になることもあります。詳しくは求人票を調べておきましょう。
サポートスタッフ
サポートスタッフは、主に学習塾で試験問題の作成や授業で使う資料を作成したり、対策を考えたりする職種です。
現在の学習内容に沿った内容に対応するために、教材の研究も行います。
また、ICT技術の発展により、リモート授業やeラーニングなどパソコンやタブレットを使った教材も使用することが増えてきたため、その内容に対応して教材を作る企業もあります。
事務・販売促進
塾やカルチャー教室では、生徒がいなければ運営が成り立ちません。そこで生徒募集や広報活動などをする職種として事務や販売促進があります。
事務・販売促進の担当は、職場の運営に携わる職種です。職場によっては、講師の代わりに生徒の指導や保護者懇談を行うこともあります。
事務や販売促進の担当になると、魅力的な学習内容であることを伝えるためにプレゼン力やイベントなどの企画力を求められるでしょう。
教育業界の今後の課題・展望
コロナ禍による外出制限や少子化による子どもの減少など、教育業界に直結する様々な課題があります。その中で今後の教育業界は、どのような展望を持って進んでいくのでしょうか。
ここで紹介する、教育業界の課題や展望を知り、就職した際に必要なスキルを身に付けましょう。
IT革新などの影響による対応可能な人材の不足
「人工知能」や「Iot」などのIT分野は、人材不足が顕著となっています。
理由は、IT分野が急速に発達しており、高いスキルを求められるため、対応できる人材が少ないからです。
IT分野は生活に関係する技術であるため、技術が急速に成長していますが、その成長速度に対応できるエンジニアが少ないのが現状です。
このエンジニア不足を解消するために、技術者向けの講座を開いたり、小学校などの学校で「プログラミング教育」が必修化されたりしています。
加速する少子化への対応
日本では、少子高齢化に突入しており、人口減少が進んでいます。教育業界では、少子化の影響により、塾や予備校の募集人数に影響が出ているのです。
子どもの数が減っているため、入塾する生徒数が減っており、塾を閉校することや吸収合併されることもあります。
さらに、少子化で子どもの数が減っている中、大学の数が増えたため浪人生が減少しており、予備校に通う生徒数が減っている状況になっているのです。
しかし、少子化の影響のため、子どもにかける教育費が増加している傾向にあります。
小学校におけるプログラミング教育の導入
小学校では、2020年よりプログラミング教育が導入されました。プログラミング教育は、「プログラミング的思考」や論理的思考を育てるために行われています。
「プログラミング的思考」とは、どのような組み合わせをすれば活動ができるかを考えることで、最適な方法を考えられるようになることです。
プログラミング教育を学ぶことにより、物事を深く考える力が身に付きます。
大学入学共通テストへの対応
大学入学共通テストでは、学んできた知識に加え、論理的に考えることが求められる試験となっており、暗記だけでは対応が難しくなってきました。
そのため、知識の理解だけでなく、思考力や判断力を身に付けられるように指導することが求められます。
これまでの大学センター試験から、大学入学共通テストへと変わったことにより、学校や学習塾などでは、大学入学共通テストに合った対応が必要になるのです。
ボーディングスクールへの注目
全寮制の学校で、24時間体制で教師や友達と共同生活をしながら学ぶ施設を「ボーディングスクール」といいます。
イギリスが起源で、スイスやドイツなど世界各国で子どもたちが、高い教養や知識を身に付けているのが特徴です。
日本でもボーディングスクールの開講が予定されており、注目を集めています。
親元を離れて共同生活をすることで、自律性や規則正しい生活習慣が身に付く教育を行っている教育に興味がありましたら、就職先の候補として考えるのもいいでしょう。
STEAM教育の推進
STEAM教育とは、IT社会に対応し、競争力のある人材を育てる教育です。「科学」、「技術」、「工学」、「芸術」、「数学」の5つを組み合わせて教育をします。
これら5つの要素を踏まえ、問題を見つけたり解決したりする力を育てていくのです。
STEAM教育が取り入れられた背景には、子どもたちの理数に対する苦手意識を改善するためということがあり、導入されました。科学や技術を組み合わせた教育であるため、教える側には、より理数系の知識が求められます。
教育業界に就職を考えている人は、このような背景を踏まえ、これから教育業界では何を求められているかを考え、知識や技術を身に付けることも大切です。
リカレント教育
社会人になってからも、仕事に関する知識やスキルを磨くことは大切です。現在では、学校を卒業し、社会人になった後でも再び知識やスキルを身に付けたいと大学や学校に通う人が増えてきました。
この社会人になった後でも学び直すことを「リカレント教育」といいます。
仕事をしながら教育を受ける人や新たに大学や専門学校に進学する人など、ライフスタイルやライフステージが多様化してきています。
教育業界で就職する際には、そのような状況を踏まえながら、学びを求めている社会人に対しても関わることがあることも知っておきましょう。
教育業界を志望する際にやるべきこと
現在の社会状況や求められていることを踏まえ、教育業界を志望する際には、何を準備しておけばいいのでしょうか。
ライフステージやライフコースの多様化により、教育業界に求められることも様々になってきました。そのため、いざ就職してみたら思っていたものとは違い、早期に退職してしまうこともあります。
そのようなズレが起きないように、事前に自分が働きたい業界について調べておくことが大切です。事前に行動をしたことがきっかけとなり、自分に合った就職先をみつけられます。
ここで紹介する内容を実践して、有利に就職活動を進めていきましょう。
OBOG訪問をする
教育業界の動向を知るためには、その業界で働いているOB・OG訪問をするのがいいでしょう。
OG・OB訪問では、働いている職場の具体的な仕事内容や教育業界の将来性、やりがいなど聞いてみましょう。また、仕事で苦労したことや必要なスキルなども聞いておくと事前準備ができます。
OG・OBとの関係が良好な場合は、平均年収、給料に関する賃金のことやノルマがあるのか、その他に、社内の人間関係や離職率なども聞けると、心づもりができるでしょう。
OB・OGは、実際に現場で働いているので、インターネットや求人雑誌以外の情報を聞くことができ、入社後に「自分が思っていたのとは違う」という事態を防ぐこともできるのです。
インターンに参加する
自分が働きたい業界を知りたければ、現場で情報を仕入れるのもいいでしょう。
インターンに参加することで、自分が調べていたこと以外の、現場でしか知り得ない情報を獲得することができます。
インターンシップ先が塾であれば、生徒に学習指導をする以外にもどんな仕事をしているのかがわかるでしょう。
教員免許を取得する人であれば、教育実習で学校現場を見ることができますが、実習は教員になるための指導が中心になります。インターンシップで参加すると、より教員としての働き方を学ぶことができるため、具体的な理解が深まるでしょう。
教育業界で働くのが未経験な人は、インターンに参加することで、現場を知ることができますので参加してみてください。
信頼できる人に相談する
教育業界に就職を考えていても、自分がその業界に適正なのかを判断するのは難しいです。またどのように情報収集をしたらいいのか迷う人もいるでしょう。
その場合、自分が通っている学校の就職担当の人や家族、業界を知っている知人など信頼できる人に相談してみるのも1つの方法です。
信頼できる人であれば、自分が働きたい企業に就職するメリットや先行きについても一緒になって考えてくれるでしょう。
相談する相手がいない場合は、リクナビなどの就職サイトに登録することで、アドバイザーや転職エージェントが、業界についての情報を教えてくれます。
アドバイザーなどは、求められる人材や面接の方法、自分は教育業界に向いている人なのかの判断について教えてくれますので利用してみてください。
教育業界の志望動機の書き方は？
志望動機を書くときは、しっかり自分のことをアピールできるようにしたいでしょう。
教育業界の志望動機は、「どうして教育業界を選んだのか」、「なぜその企業でないといけないのか」を書くことが大切です。
また、自分は教育業界で将来どのように働き、貢献していきたいのかをイメージしておき、文章で表現できるようにしましょう。
「教育を通して自分は～のような力を身に付けることができました。今度は自分が生徒たちに～のような力を身に付けられるよう指導をしていきたいです。」のように教育業界で働きたい理由を述べることは大切です。
そして、教育業界で働きたい理由以外にも、その企業で働きたい理由を伝えることも必要です。例えば、「御社の親身になって1人ひとりに関わる姿勢は自分が求めていた、教育業界での働き方に合っているため、志望いたしました。」のように書いてみましょう。
教育業界で評価される自己PRの書き方
相手側の企業は、エントリーシートの自己PRを見て人物の評価をします。そのため、自分の長所や強み、他の人との違いをアピールできるようにしましょう。
また、自分の強みが教育業界でどのように活かされるかを伝えることも必要です。業界の情報を知っておくことや、その企業が求める人材についても知っておきましょう。
教育業界の求める人物像を把握する
教育業界は人と関わる業界です。生徒からの相談や質問に的確に対応するなど、コミュニケーション力は求められるため、常に新しい情報を取得できる態勢が必要となります。
教育業界に就職を志望していますので、教育業界に求められる人物像をアピールしなければいけません。また、相手は個人や企業、子どもなのか大人が対象なのかによっても自己PRの書き方は変わります。
自己PRを書くとき、「英語でコミュニケーションを取ることができるから、英会話に関する教育業界に志望した」では、アピール力が弱いのです。
例えば「英会話ができ海外の人とのコミュニケーションを取った経験もあるため、その経験を活かし、グローバル社会に対応できる子どもたちを育てたいと思い志望した。」のように、教育業界では何を求めているか把握して自己PRを作成しましょう。
自己PRの基本の構成
自己PRを構成する場合の基本の形は、「自分の強み、それに関連するエピソード、エピソードを経験して学んだこと、その強みを企業にどう活かせるか」です。
まずは、「自分の強み」を伝え印象付けます。「自分の強み」なので「長所」を考えましょう。
そして、その強みに関連するエピソードを伝え、自分に強みがあることを証明します。
次に、自分の強みに関するエピソードを経験して学んだことを伝えましょう。具体的に伝えるために、「売り上げが40%増えました」、「チームが大会の1位になりました」などをアピールするといいです。
最後に、その強みを入社したらどのように活かせるかを伝えると、より採用担当者の印象に残るでしょう。
教育業界の有名企業を紹介！
「やる気スイッチ」で有名なスクールIEや、有名なアニメとコラボレーションしている個別教室のトライなど、目に留まる教育業界の企業は多くあります。
教育業界の企業に関する就活をしている人は、街中やテレビなどで、学習塾や人材教育をしている広告を見ると気になってしまうことが多いのではないでしょうか。
特に、教育業界で注目されているランキングなどで紹介されている企業は、どのような事業を展開しているか気になるところでしょう。
就職活動で大切なことは、企業研究をすることです。
気になる企業のホームページや四季報を調べてみると、売上高や営業利益率など経営状況がわかり、成長率や事業の取り組みから様々な姿を知ることができます。
企業研究をすることで、新卒募集や中途採用がどのタイミングでしているのかがわかり、履歴書や職務経歴書をどの時期までに仕上げればいいのかスケジュールを組むことができるでしょう。
そして、企業研究は、自分はどのような企業に向いているのかを知ることができるのです。
ここでは教育業界の企業をいくつか紹介していますので、気になった企業がありましたら、リクナビで調べてみたり、就職説明会に参加してみたりしてください。
株式会社ベネッセホールディングス
創業1955年のベネッセホールディングスは、本社は岡山県岡山市にあります。
「ちゃれんじ」をはじめとする通信教育や出版などの事業を展開している教育業界の大手企業です。
職種は、学校に対してコンサルタントや地域のイベント企画を行う営業、通信教育教材や雑誌などの編集を行っています。また、教育サービスに対するマーケティング職や「赤ペン先生」をまとめるマネジメントなど多くの職種が活躍している企業です。
株式会社ナガセ
1971年に「ナガセ進学教室」としてスタートした株式会社ナガセは、東進ハイスクールをはじめとする大企業です。
東進ハイスクールの他にも、四谷大塚、イトマンスイミングスクールなどを展開しています。
仕事内容は、幼児から社会人まで対象としている生徒指導や教材の制作、法人コンサルティング営業などで幅広く展開している民間企業です。
海外事業も行っていますので、海外で教育活動をしたい人も就職先として考えてみてもいいでしょう。
ヒューマンホールディングス株式会社
ヒューマンホールディングス株式会社は、1985年に大阪で教育事業をはじめた人材事業や介護事業など多くの事業を展開しています。
教育事業では、通学講座やeラーニング、翻訳など様々な年齢のニーズに対応しています。保育事業も行っているため、保育士を希望する人でも就職可能ですので検討してみてはいかがでしょうか。
また、事業は日本国内だけでなく、海外展開もしている企業です。教育関連業界だけでなく、グローバルに活躍している企業ですので、様々な分野に興味のある人は就職先として考えてもいいでしょう。
株式会社学研ホールディングス
教育関連事業として、主に辞典や学習教材の開発と販売を行っている学研ホールディングスは、1947年に設立した大手企業です。1984年には、東証一部へ上場しています。
学研ホールディングスが展開する事業は、学習教材の開発や販売の他にも、デジタルコンテンツの運営や学習塾を運営しており、今後の教育業界に影響を与える企業といえるでしょう。
その他にも、学校や企業などの教育現場のサポートや医療福祉サービスも行っています。
各事業で中途採用を行っていますので、転職活動を考えている人は、リクルートやマイナビなどに登録して情報を手に入れておくといいでしょう。
株式会社リソー教育
個性に合わせた教育プログラムを作成し、指導を行う進学個別指導塾「TOMAS」が有名な株式会社リソー教育は、1985年に、理想教育研究所という呼称で始まりました。
1対1の個別指導を行う、進学個別指導塾「TOMAS」は、一人ひとりと十分に向き合い、教育指導を行いたいという人にはおすすめの就職先でしょう。
事業所は、東京をはじめ、神奈川、埼玉、千葉にあります。また、医学部受験生に特化した「メディックTOMAS」やマンツーマンで英語を教える「インターTOMAS」なども行っています。
教育業界への理解を深めよう
教育業界は、教育に関して、子どもから大人まで幅広く対応する業界です。
教育は人と関わる事業であるため、世の中の状況に左右されてしまいます。
現在では、少子化による生徒数の減少やコロナ禍による自粛により、市場規模が縮小しました。しかし、オンライン化やリモート授業などによる教育現場のICT化が急速に進み、市場回復に向けて進んでいます。
そんな教育業界で就職を希望する人は、教育業界で何を求められているのかを知り、理解を深めることが大切です。信頼できる人に相談することで比較検討していき理解を深めるのもいいでしょう。
教育業界では、新卒だけでなく、中途採用も行われています。例えば、自分の年齢が40代であっても、転職の機会はあるのです。そのためには、最近のニュースやメディアなどを活用して理解を深めていきましょう。
明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート
