TAL採用企業一覧！業界別の有名企業と対策法を完全網羅

就職活動で実施される適性検査の中でも、TALは他のテストにはない独特な出題形式と評価軸を持つ性格検査です。

TALは株式会社人総研が開発・提供しており、応募者の潜在的なメンタル特性やストレス耐性を測定するために設計されています。

採用企業数は決して多くありませんが、大手広告代理店・メディア・コンサルティング業界の二次選考以降で使用されるケースが知られています。

この記事では、TALを採用している企業の業界傾向と、図形貼り付け式という独自の出題形式に対する対策方針までを一気に整理します。

TALとは？基本情報と特徴

TALは、応募者の潜在的なメンタル特性を測定する性格検査特化型の適性検査です。能力検査ではなく、図形貼り付け式という独特な出題形式で人柄を評価します。

TALの概要と開発元

TALは、株式会社人総研が開発・提供している性格検査特化型の適性検査です。

多くの適性検査が能力検査と性格検査の2部構成を取るのに対し、TALは性格検査に完全特化している点が大きな特徴です。

「不適性検査」と呼ばれることもあり、応募者の潜在的なリスクやメンタル不調の兆候を検出することを主目的としています。

TALの設問は質問文に答える形式と、画面上のアイコンを枠の中に配置する図形貼り付け形式の2タイプで構成されます。

能力の高さを測るテストではないため、SPIや玉手箱のような事前の問題演習による得点アップという発想が当てはまりません。

むしろ「飾らない自己表現」をすることが、結果として企業の求める人物像にマッチする近道とされています。

TALの出題科目と試験時間

TALの出題は、質問形式36問と図形貼り付け1問の2部構成です。

質問形式では、提示された複数の文章のうち自分にもっとも当てはまるものを選ぶ「文章選択式」が中心となります。

図形貼り付け式では、画面上に用意された円・三角・四角・人物といったアイコンを、指定されたフレーム内に自由に配置する設問が出題されます。

試験時間は質問形式が約15分、図形貼り付けが約5分で、合計で約20分とコンパクトな構成です。

受検形式はWebテスト方式が中心で、自宅のパソコンから受検するケースが一般的です。

所要時間が短いため、選考フローの一部として複数の検査と併用される企業も少なくありません。

TALが採用されている理由

TALが採用される理由は、他の適性検査では検出しにくい潜在リスクを可視化できる点にあります。

SPIや玉手箱のような能力検査では基礎学力やカルチャーフィットは測れますが、入社後のメンタル不調や離職リスクの予兆を把握するのは困難です。

TALの独自アルゴリズムは、設問の選択傾向や図形配置のパターンから、応募者の深層心理を統計的に分析します。

新卒採用にコストをかける企業ほど、入社後のミスマッチによる早期離職を避けたいインセンティブが強いため、性格検査の補完テストとしてTALを導入するケースが見られます。

また、TALは応募者側が事前対策で結果を意図的に操作するのが難しい設計になっているため、性格検査特化のスクリーニングツールとして信頼性が評価されています。

大手企業の最終面接前後の段階で、能力検査の補完として用いられることが多いのもこのためです。

TALを採用している企業の特徴

TALは採用社数自体は多くありませんが、特定の業界・職種で集中的に活用される傾向があります。ここでは業界傾向と企業側のメリットを整理します。

TAL採用企業の業界傾向

TALを採用している企業は、広告・メディア・コンサルティング業界に偏る傾向があります。

とくに大手広告代理店、テレビ局、出版社、戦略コンサルティングファームでは、最終面接前後の性格検査としてTALが用いられるケースが知られています。

これらの業界は応募者数に対する採用枠が極端に少ない人気業界であり、能力検査の足切りを通過した後の最終ふるい分けで性格特性を厳格にチェックする必要があります。

また、金融業界の中でも外資系投資銀行や一部の大手生命保険で、性格検査の補完テストとしてTALを採用するケースが見られます。

IT・通信業界では一部の大手SIerが採用するケースがありますが、TALを単独で実施するというより、SPIや玉手箱と組み合わせて補完的に活用するのが一般的です。

メーカー業界での採用は限定的で、研究職や技術職のような専門職採用での導入は少なめとなっています。

TALを選ぶ企業側のメリット

企業がTALを採用する最大のメリットは、早期離職リスクのある応募者を入社前にスクリーニングできる点にあります。

新卒採用の3年以内離職率は全業界平均で約3割といわれており、特に応募者数の多い人気企業ほど採用後のミスマッチコストが大きくなります。

TALの独自指標は、応募者が表面的に「優秀さ」を装っても見抜くのが難しい深層心理レベルの特性を可視化します。

たとえば、ストレス耐性、共感性、対人関係の傾向、リスクテイクの度合いといった項目を、能力検査だけでは把握できない解像度で評価できます。

また、対策が困難な検査であるため、応募者側が回答を取り繕った結果として企業文化と合わない人材を採用してしまうリスクを低減できます。

とくに、メンタルヘルスケアに力を入れている企業や、長期育成型のキャリアパスを前提とする企業で導入が進んでいます。

採用企業の規模・知名度の傾向

TAL採用企業は、業界トップクラスの大手・有名企業に集中する傾向があります。

採用ライセンス費用が他の適性検査と比較して高めに設定されているため、人事予算が潤沢な大手企業での導入が中心です。

とくに、応募者数が数万人規模に達する大手広告代理店やテレビ局では、選考段階を細かく刻んでTALを組み込むケースが見られます。

一方、中堅・中小企業やベンチャー企業での導入はほとんど見られず、コストパフォーマンスの観点からSPIや玉手箱が選ばれる傾向にあります。

ただし、本サイトで把握しているTAL採用企業は限定的であり、実施の有無は応募予定の企業の選考フローを個別に確認することが推奨されます。

業界共通の傾向としては「就職人気ランキング上位の超人気企業で、性格検査の補完テストとしてTALが組み込まれる」と理解しておくと判断しやすくなります。

【業界別】TAL採用企業一覧

ここでは、TALを採用していると報告されている企業を業界別に整理して紹介します。採用企業数は限定的なため、業界の傾向として把握しておきましょう。

広告・メディア業界の採用企業

広告・メディア業界は、TAL採用企業が最も集中している業界です。

とくに最終選考前後の性格検査として、TALを組み込んでいるケースが報告されています。

本サイトで把握している広告・メディア業界のTAL採用候補企業は以下のとおりです。

電通・博報堂・サイバーエージェント・読売広告社・東急エージェンシー・フジテレビ・TBSテレビ・日本テレビ

大手広告代理店は応募者数が数万人規模に達するため、能力検査だけでは絞り込みきれない応募者群の最終フィルターとしてTALが活用される傾向です。

テレビ局・キー局も採用人数に対する応募倍率が極めて高い業界であり、性格検査の補完としてTALを使用するケースが見られます。

ただし、これらの企業は採用年度や職種ごとに使用テストが変動するため、応募予定の選考フローを必ず公式情報や口コミで確認してください。

クリエイティブ職や営業職といった応募の多い職種ほど、TALを最終ふるい分けに使う頻度が高いと考えられています。

コンサル・シンクタンク業界の採用企業

コンサルティング業界では、戦略系コンサルファームと一部の総合系コンサルでTALの採用ケースが報告されています。

戦略コンサルはケース面接で論理思考力を、性格検査で適性を見極めるため、能力検査とは別軸の評価ツールとしてTALが選ばれます。

本サイトで把握しているコンサル業界のTAL採用候補企業は以下のとおりです。

ボストン・コンサルティング・グループ・ベイン・アンド・カンパニー・A.T.カーニー・経営共創基盤（IGPI）・三菱総合研究所

外資戦略コンサルは入社後の激務や成果主義のプレッシャーが大きいため、ストレス耐性を測れるTALが補完テストとして組み込まれることがあります。

シンクタンク系では、政策研究や経済分析を扱う性質上、応募者の倫理観や慎重さといった深層特性を確認する目的でTALを使うケースが見られます。

ただしコンサル業界も年度ごとに使用テストが変わるケースが多く、本選考とインターン選考で異なるテストが使われることも珍しくありません。

金融・保険業界の採用企業

金融・保険業界では、外資系投資銀行や一部の大手生命保険でTALの採用が報告されています。

本サイトで把握している金融・保険業界のTAL採用候補企業は以下のとおりです。

ゴールドマン・サックス・モルガン・スタンレー・JPモルガン・第一生命・住友生命

外資投資銀行は応募者のプレッシャー耐性を重視するため、TALのような深層心理テストを最終選考に組み込む傾向があります。

大手生命保険会社では、長期キャリアでの定着率を重視する観点から、入社後の早期離職リスクを測るためにTALを補完テストとして導入するケースがあります。

ただし金融業界全体としては、SPIや玉手箱の利用が圧倒的に多く、TALは「最終面接前後の補完」として位置づけられるのが基本構造です。

外資系金融志望者は、TALに加えて英語の能力検査や面接対策も同時に進める必要があるため、対策範囲が広くなる点に注意が必要です。

IT・通信・その他業界の採用企業

IT・通信業界では、一部の大手SIerやWeb系メガベンチャーでTAL採用ケースが報告されています。

本サイトで把握しているIT・通信・その他業界のTAL採用候補企業は以下のとおりです。

サイバーエージェント・LINEヤフー・NTTデータ（一部部門）・大手出版社系列

Web系メガベンチャーは応募者の主体性やチャレンジ志向を測る目的で、SPIに加えてTALを補完的に使用するケースが見られます。

大手SIerでも、職種や部門により採用テストが変動するため、応募予定の職種で過去にTALが使われていたかを口コミサイトで確認するのが確実です。

出版業界では編集職の採用で、応募者の創造性や独自性を測る目的でTALを採用する企業もあります。

ただし業界全体としての普及率は低く、TAL採用企業に出会うこと自体が稀である点を踏まえて、優先度を判断しましょう。

大手・有名企業のTAL選考データ

TALは独自の評価軸を持つテストであり、合否ラインの考え方や選考での位置づけが他テストとは異なります。ここでは選考データの傾向を整理します。

TALには明確なボーダーが存在しない

TALの大きな特徴は、SPIや玉手箱のような明確な正答率ボーダーが存在しない点にあります。

能力検査ではないため「○割以上で通過」という発想ではなく、各社の求める人物像との適合度で評価されます。

そのため、対策本などで頻出問題を解いてスコアを伸ばす、というアプローチは原則として通用しません。

むしろ重要なのは、応募する企業の求める人物像を企業研究で把握し、自分の特性とのマッチ度を確認しておくことです。

TALの結果は他の面接評価や能力検査とのセットで使われるため、TAL単独で合否が決まる企業はほぼ存在しません。

「面接評価が同水準の応募者を比較する際の補助指標」と理解しておくと、過度に恐れる必要はなくなります。

選考フロー内でのTALの位置づけ

TALは多くの企業で、SPIや玉手箱と組み合わせた補完テストとして運用されています。

一般的な選考フローは「書類選考 → SPIや玉手箱の能力検査 → 一次面接 → TALを含む性格検査 → 最終面接」というパターンが多く見られます。

能力検査で基礎学力の最低ラインをクリアした応募者に対して、深層心理を測る補完テストとしてTALが実施されます。

このため、TAL対策に着手する前に、まずはSPIや玉手箱の能力検査対策を仕上げることが選考突破の最短ルートです。

TALだけ突出して対策しても、その前段階の能力検査で足切りされてしまっては意味がありません。

志望企業の選考フローを口コミサイトや先輩のOB・OG訪問で確認し、TALが組み込まれる段階を正確に把握しておきましょう。

TAL結果の使い回しは原則できない

TALの結果は、他社の選考に使い回しできないのが原則です。

SPIのテストセンター方式と異なり、TALは企業ごとに個別契約で運用されるため、各社で個別受検が必要です。

受検時間は20分程度と短いため、複数社受検の負担は他テストと比べると軽めです。

ただし、同じテスト形式を繰り返し受けることで応募者の回答パターンが一貫してくる可能性はあります。

とくに性格検査全般に言えることですが、嘘や取り繕った回答を続けると回答の一貫性が崩れて検出される設計になっています。

そのため、複数社のTALを受検する場合も、ありのままで一貫した回答を続けることが結果的に最良の戦略となります。

TAL採用企業向けに対策する方法

TALは対策が困難な検査として知られますが、事前準備のポイントは存在します。ここでは現実的な対策方針を解説します。

「ありのままで答える」が基本方針

TAL対策の基本は、飾らず自然体で回答することです。

TALの独自アルゴリズムは、回答の一貫性や深層心理レベルのパターンを検出するため、表面的に「優秀そうな自分」を演じても見抜かれる設計です。

むしろ、企業の求める人物像に合わせて回答を歪めようとすると、設問間で矛盾が生じて虚偽回答として検出されるリスクがあります。

TALの結果が悪かったとしても、その企業の文化と自分の特性が合わなかったという情報を得られたと前向きに捉える視点も大切です。

無理して入社しても早期離職につながりやすいため、TALで弾かれるのは「ミスマッチ防止のフィルターが正しく機能した」結果ともいえます。

その意味では、TAL対策の最大のポイントは「自己理解を深め、自分に合う企業を選ぶ」という根本的なアプローチに他なりません。

図形貼り付け式への対応ポイント

TALの図形貼り付け式は、画面上のアイコンを指定枠内に自由配置する独特の出題形式です。

正解・不正解の概念がない設問であり、応募者がどのような配置を選ぶかという行動パターンそのものが評価対象となります。

過度に複雑な配置をしたり、極端に偏った配置をすると、回答の意図的な操作と見なされる可能性があります。

「自分が自然だと感じるバランス」で配置することが、結果的に深層心理を素直に反映することにつながります。

事前に同じ形式の練習問題を解いておくと、本番で操作に戸惑わずに済むメリットはあります。

図形貼り付けは10〜15個程度のアイコンを配置する場合が多く、操作時間としては数分で完了するのが一般的です。

自己分析を深めて回答の一貫性を保つ

TAL対策の現実的なアクションとして、自己分析を深めることは大きな効果があります。

自分の強み・弱み・価値観・行動傾向を整理しておくと、TALの設問でも回答に迷わず一貫した選択ができます。

性格検査全般に共通しますが、設問間で矛盾した回答をすると虚偽回答スコアが高くなり、評価がマイナスに振れる可能性があります。

自己分析ツールや診断テストを活用して、自分の特性を客観的に整理しておきましょう。

とくに、ストレス耐性、対人関係の傾向、リスクテイクの度合いといった項目は、TALの評価軸と直結します。

志望企業の求める人物像を把握したうえで、自分の特性とのフィット度を確認し、無理のない志望先選びにつなげましょう。

TAL採用企業に関するよくある質問

TAL採用企業に関して、就活生からよく寄せられる質問とその回答をまとめました。志望企業の選考準備にあたって押さえておきましょう。

志望企業がTALか事前に分かる方法は？

志望企業がTALを採用しているかは、就活口コミサイトやOB・OG訪問での情報収集が最も確実です。

TALは企業の採用ページや募集要項に「TAL」と明記されるケースは少なく、「適性検査」とのみ記載されている場合が大半です。

受検案内メールに記載される受検URLや管理会社の情報を確認することで、TALかどうかを判断できる場合があります。

過去にその企業を受けた先輩・OBから直接情報を得るのが、もっとも信頼できる情報源となります。

また、応募業界が広告・メディア・外資コンサル・外資金融であれば、TALに当たる可能性を想定しておきましょう。

図形貼り付けや文章選択式の独特な形式がメール案内に書かれている場合、TALである可能性が高いといえます。

TALと他テストの併用企業はある？

大手企業の多くは、選考段階ごとにTALと他テストを併用しています。

典型的なパターンは、書類選考と同時にSPIや玉手箱で能力検査を実施し、最終面接前後でTALを実施するという2段階構成です。

能力検査でまず基礎学力を確認し、ボーダー通過後の応募者に対してTALで深層心理を補完評価する流れが一般的です。

また、企業によってはCUBICやミキワメといった他の性格検査と組み合わせるケースも見られます。

応募予定の企業が複数テストを併用している場合は、TALだけでなく前段階の能力検査対策も並行して進める必要があります。

選考フロー全体を俯瞰して、どのテストが選考のどの段階でどの程度重視されるのかを把握することが重要です。

TALで落ちるパターンとは？

TALで落ちる典型パターンは、回答の一貫性が崩れるケースです。

企業の求める人物像に寄せようとして設問ごとに回答を変えると、TALの独自アルゴリズムが虚偽回答スコアを高く検出します。

結果として、応募者が意図したのと逆の評価（信頼性が低い人物）に振れてしまうリスクがあります。

もうひとつのパターンは、企業文化との根本的なミスマッチです。

このケースはTALで弾かれること自体が「無理して入社して早期離職するリスクを回避できた」という意味で、応募者側にとってもプラスの面があります。

図形貼り付けで極端な配置（すべて隅に寄せる、すべて重ねる等）をすると、意図的な操作と見なされて評価が下がる可能性も指摘されています。

まとめ

TALは、株式会社人総研が開発する性格検査特化型の独自適性検査です。

図形貼り付け式と文章選択式という独特な出題形式で、応募者の潜在的なメンタル特性やストレス耐性を測定します。

採用企業は広告・メディア・外資コンサル・外資金融といった応募者数の多い超人気業界に集中する傾向があります。

電通・博報堂・サイバーエージェント・フジテレビ・ボストン・コンサルティング・グループ・ゴールドマン・サックスといった企業が、TAL採用候補として挙げられます。

TALには明確な正答率ボーダーが存在せず、各社の求める人物像との適合度で評価されるのが基本ルールです。

対策の基本方針は「ありのままで答える」であり、表面的に取り繕った回答は虚偽回答スコアで検出される設計になっています。

図形貼り付け式は事前に練習しておくと操作に戸惑わずに済みますが、配置内容そのものは自然体が最良の選択肢です。

TALは選考フロー内で能力検査と組み合わせて使われるケースが大半のため、SPIや玉手箱の対策を同時に進めることが選考突破の前提となります。

志望業界が広告・メディア・外資コンサル・外資金融に重なる人は、TALに当たる可能性を想定して自己分析を深めることから準備を始めましょう。

本記事で紹介した業界別の採用候補企業一覧を参考に、自分の志望企業がTAL採用かを口コミやOB訪問で早期に確認し、計画的に選考準備を進めてください。

監修者

柴田貴司

明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート