本記事ではマスコミ業界の概要や職種、志望動機や自己PRの書き方、マスコミ業界の有名企業について紹介していきます。
この記事を読むことで、マスコミ業界で求められる人物像や就活のポイントを把握できます。また、業界研究・企業理解ができるため、就活に向けてしっかりと準備できるでしょう。
マスコミ業界への就職を希望している人は、ぜひこの記事を最後まで読んでください。
マスコミ業界の仕組み
マスコミ業界は、雑誌やテレビなどのメディアを通じて情報を世間に届ける業界のことを指します。しかし、ひとくちにマスコミ業界といっても、実際はさまざまな業界があります。
就活の準備をするには、どのような業界があるのか知識を深めておくことが大切です。ここでは、それぞれの業界の特徴について詳しく解説します。
放送業界
放送業界はテレビやラジオなどを通じて、視聴者に情報を届ける業界のことです。
放送業界の中でもさまざまな職種があり、アナウンサーや報道記者のように情報を伝える仕事や、プロデューサーやディレクターのように制作側の仕事まで多岐に渡ります。
かつては撮影や編集で家に帰る時間もないほどハードな職業とされていましたが、近年は働き方改革により労働時間や労働環境の見直しが進んでいます。
広告業界
広告業界はテレビ・ラジオ・WEB媒体などのメディアと企業の広告主を仲介して、マーケティング戦略に基づいた広告の製作・配信をする業界のことです。
職種を大きく分けるとクライアントから案件を請け負う営業と、実際に広告を制作するプランナーの2つに分類されます。
特に営業はクライアントのニーズを見極めて課題を解決することが必要なため、マーケティング知識やコミュニケーション能力などさまざまなスキルが求められます。
出版業界
出版業界は雑誌やマンガ、文学書などの紙媒体の出版を行い情報を提供する業界です。
企画・制作を行う製作者をはじめ、実際に記事を執筆するライター、撮影するカメラマンなどの職種があります。大手出版社は年収が高いですが、採用率が低いため狭き門といえるでしょう。
昨今の本離れに対応するため、最近は電子書籍やアプリの導入など新しい形態に変わりつつあります。
新聞業界
新聞業界は国内外のニュースを素早く新聞購読者に伝える業界です。また、経済や政治などの時事問題を詳しく扱っているのが新聞業界の特徴です。
新聞は大きく分けると全国紙と地方紙の2種類がありますが、内容によって一般紙・専門紙・スポーツ紙などに分類されます。
どの新聞社でも職種は記者がメインで、その他に編集・企画・営業などがあります。
マスコミ業界の職種は？
先述したように、マスコミ業界は放送業界・広告業界・出版業界・新聞業界と細かく分類され、そこで働く人たちの職種は実にさまざまです。
以下では、マスコミ業界の主な職種を5つ紹介します。
営業系
テレビやラジオなどの放送業界の主な収入源は広告収入です。民放局では番組の間にCMと呼ばれる広告放送が挟まれますが、このCM放送権をスポンサー企業に販売することで収入を得ています。
そして、スポンサー企業にCM放送権を販売しているのは営業職の人たちです。番組作りや出演者の出演料、働く社員の給料となる費用を得る業務を担当しており、会社の土台を支える重要な職務といえるでしょう。
また、広告業界では営業職がクライアントのニーズに合った広告の提案・企画から制作指示までの全てを担っています。
記者・ライター
記者・ライターは、取材・調査・記事作成が主な仕事です。基本的には出版社や編集プロダクション、制作会社、広告会社などの企業に所属します。
幅広い教養や知識、文章力が必要になるため、大手企業では大卒者が採用の条件になるのがほとんどでしょう。
フリーランスの場合は学歴より実力が重要ですが、学校を卒業してからすぐ活躍するのは難しく、まずは出版社などの企業で経験を積んでから独立するのが一般的です。
編集・制作
編集・制作は企画の立案・編集・管理・原稿の執筆・製作と幅広く業務をこなすため、就業形態や勤務先に関わらず多忙であることが多い職種です。
テレビ業界で働く場合はテレビ局や番組制作プロダクション、出版業界で働く場合は出版社や編集プロダクション、新聞業界で働く場合は新聞社が主な職場です。
編集者に必要な企画力の源は好奇心のため、好奇心旺盛な人や柔軟な発想ができる人が求められます。
広告デザイナー
広告をデザイン・制作するのが広告デザイナーの仕事です。勤務先としては、広告制作会社や広告代理店、印刷会社のデザイン部、企業の宣伝部などがありますが、フリーランスで活躍している人も多くいます。
広告は新聞や雑誌などの紙媒体やテレビやラジオ、看板やWEBなどがあり、さまざまな媒体に対応できる柔軟性や幅広い知識が必要です。
また、自分の感性を前面に押し出すのではなく、広告を目にする人たちの意識や感覚にも気を配り、ターゲット層と同様の感性を共有できる社会性も求められます。
マーケティング
販売戦略策定や広告効果の測定がマーケティング業務です。モニターへのアンケートや聞き取り、店頭での売れ行きの動向など、より広い観点から市場の動向の調査・検討を行っています。
マスコミ業界の仕事の現状とは
マスコミ業界に限らずどのような仕事にもいえることですが、苦しく大変なこともあれば、楽しくやりがいを感じられることもあります。
それでは、マスコミ業界の仕事の現状を具体的に見ていきましょう。
拘束時間が長く不規則な勤務時間も多い
マスコミ業界の仕事の多くは、他の人の作業待ちや確認待ちの時間など、自分の作業が終わっていても周りが終わらないと帰れないといったことがあり、拘束時間が長くなる傾向にあります。
また、不規則な勤務時間も多く、休みも不定期ということがほとんどです。マスコミ業界のどの職種に就いても、肉体的にも精神的にもタフであることが求められるでしょう。
やりがいを感じやすい
マスコミ業界の仕事に共通しているのが「人に伝える仕事」であるということです。公共性のある質の高い情報を世間に送り届けることで、時として人々に喜びや感動を与えるなど、社会に大きな影響を及ぼすことができます。
テレビ局であれば「人気番組を作る」、出版社であれば「ベストセラーを出版する」、新聞社であれば「世の中に出ていないニュースをスクープする」など、自分が企画や制作に関わった作品が多くの人の目に触れるのは大きなやりがいになることでしょう。
マスコミ業界の動向
マスコミ業界は就活生から人気の高い業界であり、マスコミ業界への就職を希望する学生は少なくありません。
選考をスムーズに突破するためにも、マスコミ業界の動向をしっかりと把握しておきましょう。ここでは、マスコミ業界の動向について解説します。
他事業への事業展開
業績向上のために、他業界へ新しく事業展開を行っている企業も増えてきています。例えば、株式会社TBSテレビはテレビ放送のイメージを抱く人も多いですが、イベントや映画、不動産事業と幅広く事業展開しています。
出版業界の株式会社ベネッセコーポレーションは通信教育、株式会社ゼンリンではカーナビなどの地図データベース事業といった既存事業以外にも幅を広げており、業績も堅調です。
M＆Aの売上向上を目指す
M＆Aは「Mergers（合併）and Acquisitions（買収）」の略です。マスコミ業界の売上が低迷しつつあることから、マスコミ業界の中でもM＆Aによって売上を向上しようという動きが見られます。
例えば、日本テレビホールディングス株式会社はHuluの日本事業をM＆Aし、日本BS放送株式会社では株式会社理論社と株式会社国土社の子会社化が行われました。
このように、同業種だけでなく異業種のM＆Aが行われており、今後は事業強化や事業拡大の動きが活発化するでしょう。
積極的な海外展開
日本国内だけでは業績が伸び悩んでいるため、積極的に海外進出する企業も増えています。
例えば、株式会社電通では、アメリカ・アジア・中東など世界約145か国以上の国と地域で事業展開を行っており、広告による売上は国内事業を上回っています。
出版業界でも国内市場が縮小していく中で積極的に海外進出を行い、マーケットの拡大を狙う企業が増えるでしょう。
オンライン商材への拡大
既存の商材だけでなく、YouTubeやSNSの動画配信サービスやデジタル版の新聞・コミックなど、オンライン商材への拡大を行う企業が増えているのが現状です。
また、サービス商材だけでなく人手不足を解消するために、インターネットを通じたデジタルインフラを導入する動きも広がっています。
例えば、テレビ業界では映像コンテンツを管理・編集できるクラウドサービスを導入することで出社しなくても編集作業ができるなど、デジタル化が進んでいます。
広がる動画コンテンツ
コロナ前から動画配信サービスはありましたが、コロナの巣ごもり需要を利用して新たな動画コンテンツ戦略を立てる企業や、サービス強化を図る企業も出てきています。
その中でもライブ配信に力を入れる企業が増えており、出版業界の株式会社講談社では人気雑誌「ViVi」のモデルを起用した「ViViフェス ライブ」というライブ配信企画をスタートしました。
今後は自宅で楽しめる動画コンテンツが広がりを見せていくでしょう。
生産性の向上
政府が推進する働き方改革は、マスコミ業界にとって大きな課題といえます。他業種と比べるとマスコミ業界は年収が高いとされていますが、その分勤務時間が不規則で拘束時間が長いなど激務になりがちな一面があるのが実状です。
働き方改革で勤務時間が短縮される中で、質の高い番組や記事、出版物を生産し続けなければならないという課題があります。例えば、株式会社テレビ朝日では事務作業の一部にRPAを導入することで、事務作業の効率化や総労働時間の軽減につなげています。
このように、限られた時間の中で生産性を向上するための取り組みや動きが増えていくでしょう。
マスコミ業界で求められる人物像とは？
マスコミ業界は社内外の多くの人と関わる仕事のため、コミュニケーションスキルがあるといいでしょう。クライアントの意向に沿った解決策を発案する顧客視点を持っていることも重要なポイントです。
ただ一方的に情報を発信していくだけでなく、世間から求められているモノを作り上げるために、洞察力・発想力・情報収集力・創造性の素質が求められます。
また、マスコミ業界では常に新しいモノを生み出して情報発信していくことから、好奇心旺盛でモノづくりが好きという気持ちが大切です。
マスコミ業界に向けた志望動機の書き方は？
マスコミ業界に向けた志望動機を書く際は、「なぜマスコミ業界で働きたいのか」「なぜその会社で働きたいのか」の2点をしっかりと深掘りしましょう。
具体的に自分がマスコミ業界で何を成し遂げたいのか、「自分が作った広告で世間の人々に喜びや感動を与えたい」など、マスコミ業界ならではの理由を述べられるようにします。
「なぜその会社で働きたいのか」については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。例えば、株式会社電通では日本クリエイター・オブ・ザ・イヤーで受賞するほどの優秀なクリエイターを何名も輩出しているのが特徴です。
このように、企業ごとの強みや特色を把握したうえで志望動機を書くようにしましょう。
マスコミ業界に向けた自己PRの書き方は？
先述したマスコミ業界から求められる人物像を踏まえたうえで、自己PRを書いていきましょう。ここからは、マスコミ業界に向けた自己PRの書き方を紹介していくので、ぜひ参考にしてください。
結論
自己PRを書く際は「自分は〇〇が長所です」というように、まず自分の長所を端的に述べます。最初に結論を述べてこれから何を伝えるのか面接官に示すことで、読み手側も話が入ってきやすくなります。
具体的なエピソード
自分の長所を伝えた後は、実際にそこが自分の長所であることを証明するエピソードを書きます。
ここではその出来事の中で生じた目標や課題、またその目標や課題を達成・解決するためにどのような行動をしたのかについてまで、なるべく具体的なエピソードにすることが大切です。
企業側は目標や課題、それに対する行動を通じて、その人の人柄や価値観を見極めています。なぜその目標や課題を課したのか、なぜそのような行動をとったのか、しっかりと見つめ直しておきましょう。
結果・経験を通して学んだこと
具体的なエピソードを伝えた後は、自分がとった行動によってどのような結果になったのかを書きます。また、結果を書く際は定性的ではなく定量的に表すようにしましょう。
例えば、「自分がリーダーを務めるサークルにおいて、新入生の参加率を改善するために〇〇というアイデアを出したところ、参加率が90%以上になった」など、数字を用いて表現すると相手に伝わりやすいです。
そして、この経験を通じて学んだことも書きましょう。面接官はその人が学んだことから人柄や価値観を見極めており、これらは採用を判断するうえで重要なポイントになります。
自分がどういう人間なのか、その企業にとって必要な人材であることをアピールしましょう。
業務にどう活かしていくか
企業は採用活動を通じて、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官に対して「この人を採用したら自社で活躍してくれるだろう」と思わせるのが大切です。
自己PRの最後は、今まで伝えてきた自分の長所を業務にどうやって活かしていくかまで伝えるようにしましょう。そのためには、志望する企業が求める人物像をしっかりと把握しておきます。
そして業界研究や企業研究を通じ、自分の強みをいかにアピールするのか考えておきましょう。
マスコミ業界を志望する際に対策すべきこと
マスコミ業界から内定を得るためには具体的に何をすればいいのか、悩んでしまう就活生もいるでしょう。ここでは、マスコミ業界を志望する際に対策すべきことを紹介していきます。
新聞・ニュースからの情報
マスコミ業界では情報感度を高く持ちながら情報収集・情報発信をしていくため、面接では気になるニュースについて聞かれることがあります。
急に時事問題について質問されてもスムーズに答えられるように、日頃から新聞やテレビのニュース番組などから情報を収集し、世間の動向に敏感になっておくことが大切です。
OB・OG訪問
マスコミ業界を志望する就活生は多く、内定をもらうのは非常に狭き門といわれています。厳しい選考を乗り越えるためにはどのような対策をすればいいのか、OB・OG訪問で実際に現場で働く先輩方の話を聞いてみるといいでしょう。
面接対策や試験対策、志望動機など、気になることを相談してみることをおすすめします。
インターンシップへの参加
インターシップとは、ひとことで表すと実際にその仕事を体験してみることです。実際に入社した後に「思っていたのと違った」ということにならないように、志望するマスコミ業界や企業のインターシップへ参加することをおすすめします。
また、実際にその仕事を体験してみることは業界研究・職業研究にもなり、エントリーシートの作成や面接にも役立つでしょう。
就活イベントへの参加
先述したように、ひとくちにマスコミ業界といっても業種は多岐に渡ります。それぞれの業界をひとつひとつ研究していくことも大切なことですが、マスコミ業界主催の就活イベントに参加することで、より気軽にたくさんの業界の仕事内容を知ることができます。
マスコミ業界に対して漠然としたイメージを抱いている場合は、就活イベントに参加してイメージを固めていきましょう。
資格やスキルの取得
マスコミ業界のどの職種を目指すかにもよりますが、仕事に役立つ資格やスキルを取得していると面接でアピールできる場合があります。
以下では、マスコミ業界に役立つ資格やスキルの一例をまとめています。時間に余裕がある場合は、資格やスキルの取得にチャレンジしてみましょう。
・広告業界：ウェブ解析士、DTPエキスパート、POP検定など ・出版業界：校正技能検定、書籍製作技能検定、DTPエキスパートなど ・新聞業界：ニュース時事能力検定、校正技能検定、語彙・読解力検定など ・テレビ業界：TOEICなど
マスコミ業界の有名企業を紹介！
広告業界から放送業界まで、マスコミ業界にはさまざまな企業が存在しています。
ここでは、数ある企業の中からマスコミ業界における有名企業を紹介します。それぞれの企業の特徴をしっかりと把握して就活に役立ててください。
株式会社講談社
株式会社講談社は「週刊少年マガジン」「週刊ヤングマガジン」「なかよし」などのマンガから、「週刊現代」「FRIDAY」の人気雑誌、小説、ジャーナリズム、児童書などさまざまなジャンルの本や雑誌を多数出版している総合出版社です。
会社創業以来「おもしろくて、ためになる」を合言葉に、日本国内にとどまらず性別・年齢・国籍の枠を超えた世界中の人々に新しい物語を届けています。
株式会社集英社
株式会社集英社は「週刊少年ジャンプ」「りぼん」「Seventeen」「non-no」などのマンガやファッション雑誌の他に、アイドル雑誌の「Myojo」、ナツイチでおなじみの文庫、新書、文芸書、児童書といった書籍も幅広く出版する出版社です。
近年は通販サイトやデジタル配信、ライツビジネスなどに積極的に取り組み、紙面だけではないさまざまなビジネスで可能性を広げています。
株式会社サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントは1998年創立の比較的歴史の浅い企業ですが、2000年には東京証券取引所マザーズに上場を果たし、今なお成長を続けている企業です。
「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを掲げ、動画配信サービスである「ABEMA」の運営、ブログを中心としたコミュニケーションサービスやニュースサイトなどのAmeba事業、国内トップシェアを誇るインターネット広告事業を展開しています。
出典：沿革｜株式会社サイバーエージェント
株式会社博報堂
株式会社博報堂は、株式会社電通と並び日本の広告業界を代表する企業であり、「クリエイティブの博報堂」という呼び名があるほど優秀なクリエイターを輩出する企業として知られています。
博報堂のフィロソフィーは「生活者発想」と「パートナー主義」です。人間を消費者としてではなく生活者として全方位的にとらえ、深く洞察することで新しい価値を創造していこうという考え方です。
また、責任あるパートナーとしてクライアントともに課題に向き合い行動するというのがビジネスの原点になっています。
株式会社小学館
株式会社小学館は「小学一年生」などの小学生を対象とした学年別学習雑誌をはじめ、「CanCam」といったファッション雑誌、「月刊コロコロコミック」や「週刊少年サンデー」などのマンガを幅広く展開する総合出版社です。
数ある出版社の中でも絵本・図鑑・学習マンガ・児童学習誌などの児童書が充実しています。
また、名探偵コナンやドラえもんをはじめとするキャラクタービジネスに強みがあり、公園プロデュースやカルチャースクール運営などの新規事業にも積極的に取り組んでいるのが特徴です。
マスコミ業界への理解を深めよう
今回はマスコミ業界について詳しく解説しました。選考を突破して内定をもらうには、マスコミ業界の動向や仕組みについて理解を深めておくことが大切です。
ぜひこの記事を参考にして、業界研究をしっかり行い選考に備えましょう。
明治大学院卒業後、就活メディア運営｜自社メディア「就活市場」「Digmedia」「ベンチャー就活ナビ」などの運営を軸に、年間10万人の就活生の内定獲得をサポート
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