外資系企業への就活におけるインターン攻略とは?

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※この記事は2018年7月に公開された記事の再掲載です。

こんにちは。就活市場編集部です。

外資系企業への就活を行う際に必ずチェックしておきたいのが、インターンです。外資系企業はインターンを積極的に行っており、その参加者から採用する人を決める企業が多いため必ずチェックしておきたいものです。

しかし、日系の企業と異なり、外資系のインターンに参加はかなり狭き門となっております。そのため、しっかりと対策を行い、選考に備えなえればいけません。

本記事では、外資系のインターンシップに参加するための攻略法をご紹介します。

ポイント

 

  1. 将来の目標やキャリアプランを見つけるため
  2. 自分自身の価値観を明確にするため
  3. 長所や短所など自分自身の特徴を見つけるため
  4. 自己PR・志望動機をより具体的にするため

 

外資系企業とはどんな企業なのか?

【日系企業との違い】外資系企業の就活・インターンで役立つ知識

経済産業省が定義する「外資系企業」とは、資本の3分の1以上が外国人もしくは外国法人による出資である企業のことを指します。

日本における外資系企業は2017年度の統計では3,217社あり、資本金規模が100億円を超える大規模な企業は78社もあります。(経済産業省「外資系企業動向調査」)

外資系企業で多いのは?メーカー、サービス業、情報通信業

2017年度末の時点で、外資系企業で最も多いのは卸売業(メーカー)で1,259社(全体の39%)です。次いでサービス業が460社(14.3%)、情報通信業が357社(11.1%)と続きます。

非製造業企業は2,655社で、全体の82.5%に及びます。

外資系の有名企業

就活生に人気のある外資系企業を業界別で紹介していきます。

外資系コンサルティングファーム

外資系といえばやはりコンサルティング業界が花形ではないかと思います。

企業例

 

  • マッキンゼー・アンド・カンパニー
  • ボストン・コンサルティング・グループ
  • A.T.カーニー
  • ベイン・アンド・カンパニー
  • ローランド・ベルガー
  • アクセンチュア
  • デロイトトーマツコンサルティング
  • プライスウォーターハウスクーパース(PwC)
  • KPMGコンサルティング

 

外資系コンサルティングファームはさらに3つに分けられ、「戦略系コンサルティングファーム」「総合コンサルティングファーム」「会計系コンサルティングファーム」に分けられます。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームとは、就活生が一番コンサルティング業界の中でイメージしているコンサルティングファームになると思います。企業の今後の戦略などを経営者相手に提案を行い、改善していくような仕事になります。ただ、イメージでは華やかではありますが、実際の業務はクライアントの戦略の実行というところまでサポートするため、会社に入り込んで仕事をすることが多くなります。

そのため、外部からサポートというよりも組織の一員として、一緒に経営課題を解決していくイメージとなります。

クライアントが抱える問題は時々刻々と変化していくため、その対応や解決策の立案などかなりスピード感を持って行動していく必要があるため、何か1つの能力ではなく、総合的なビジネスとしての力を身につけることができます。

総合コンサルティングファーム

総合コンサルティングファームは、戦略系コンサルティングファームと似ている部分が多いのですが、戦略系コンサルティングファームは上流フェーズの部分がメインであり、総合コンサルティングファームは上流フェーズ、下流フェーズを一貫して幅広く手がけているものになります。

上流フェーズ

 

  • 事業戦略立案
  • IT戦略立案
  • システム化構想策定

 

下流フェーズ

 

  • システムの開発マネジメント
  • システム開発のアウトソーシング
  • 業務のアウトソーシング

 

このように、全ての業務を一貫してコンサルを行うため、より就活生にとって魅力的に感じております。

さらに、1つのプロジェクトの規模も比較的に大きく、千人以上のコンサルタントが数百億円の費用をかけて課題を解決していくチャンスなどもあります。

会計系コンサルティングファーム

会計系コンサルティングファームは会計分野に特化したコンサルティングファームになります。会計といえばあまり就活生にとって重要と認識しにくい分野だと思われがちですが、会社を運営していくためのキャシュを管理する分野であるため、経営課題の中ではかなり重要なテーマとなっております。

もともとは、財務・税務アドバイザリー業務がメインではあったのですが、最近はM&A、フォレンジック、不動作投資など企業の様々なニーズに対応するようになってきました。それだけ、企業のニーズも変わってきているため、会計系コンサルティングファームも様々な分野を幅広く扱うようになってきました。

そのため、会計をやりたいからと会計系コンサルティングファームを志望するのが難しくなってきております。

外資系金融

外資系金融は「外資系投資銀行」「保険業界」に分けられ、それ以外にも資産運用や貿易金融などもあります。外資系の中でトップの平均年収で、インセンティブの高さを魅力的に感じている就活生が多いです。

仕事の内容は、投資や資産運用、保険関連の業務を行っております。世界経済の最前線に立って仕事を行うことができるので、今の世の中を見つめながらの仕事になります。また、案件の規模が大きいため、緊張感やプレッシャーとの戦いにもなります。

企業例

 

  • ゴールドマン・サックス・グループ
  • モルガン・スタンレー証券
  • J.P.モルガン
  • AIGグループ
  • プルデンシャル生命保険
  • アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社)
  • HSBC
  • ロイヤルバンク・オブ・スコットランド

 

外資系メーカー

外資系メーカーは、総合メーカーを皮切りに、消費財、素材、化学品、医薬品、自動車部品など様々な製品を扱う会社があります。中でも有名な外資系メーカーの企業は、P&Gやジョンソン・エンド・ジョンソンです。外資系の中でもメーカーは特に新卒を採用している企業数や採用人数が多い業界になります。そのため、外資系メーカーを志望するのであれば3年生に進学する前から準備するようにしましょう。

企業例

 

  • P&G
  • ユニリーバ
  • ロレアル
  • ネスレ
  • コカ・コーラ
  • ジョンソン・エンド・ジョンソン
  • エスティ ローダー

 

外資系IT企業

日本でもよく耳にするGoogleやAmazonなどが外資系IT企業と呼ばれる企業になります。日本のIT企業との違いは、給料面です。日本の企業の年収は450万円程度に対して、外資系の企業は600万円程度とおよそ150万円ほどの差がございます。外資系企業全般に言えるのですが、インセンティブ制度が豊富なため、年収に差が出てきております。中でも外資系IT企業はこのインセンティブの額が他の業界よりも高いため、年収が高くなります。

現在、日本よりもアメリカなどの海外の方がIT技術は進歩しているため、最先端のITスキルを身につけるのであればチャレンジするのもいいでしょう。

企業例

 

  • Google
  • Amazon
  • LINE
  • IBM
  • Microsoft
  • Yahoo!
  • オラクル

 

外資系広告

外資系広告企業は日系の広告代理店と異なり、企業のブランドを尊重するということから一業種一社制を基本としています。そのため代理店という立場だから様々な業界と関われると思っていては痛い目にあいます。

企業例

 

  • WPP
  • オムニコム・グループ
  • ピュブリシス・グループ
  • インターパブリック・グループ
  • マッキャンエリクソン

 

日系企業との違い

日系企業は、ポテンシャル重視の傾向があります。

ポテンシャルとは、その人が持つ本来の資質や可能性のことを指します。これから発揮していくのであろう潜在的な能力までを重視するのが日系企業です。

そのため「今はまだ即戦力にはならないが、いずれ戦力になるのであろう人材」という将来性を信じ、採用することも多くあります。

教育体制が整っていることも多く、教育する立場の先輩や上司がついてくれることや自社の知識や技術習得に向けた研修会を開催してくれる企業が多いのも、日系企業の強みでしょう。

ポテンシャル採用ではなく実力重視

外資系企業は日系企業のように「将来が期待できるかどうか」という見方はせず、「現時点で戦力になるか」という実力を重視します。

「これから戦力となっていけるよう力をつけます」という将来性を語っても「じゃあ今は戦力不足だから採用できない」と返されてしまうことが多いのが外資系企業の特徴です。

そのため「いまの自分はこれができる」という強みを積極的にアピールしていくと、有利にすすむでしょう。

また、個々の役割が明確になっており、仕事に対する成果を非常に重視します。自分で自分自身を管理する目標意識をしっかり持つことが求められるでしょう。

日系企業と違い、教育体制が整っていないことも多く、知識や技術は自分で会得していかなければいけません。

外資系なフランクなところが多い

外資系企業は実力主義、成果主義なところがある反面、それだけの結果さえ残せれば普段どう過ごしていても個々の判断にゆだねられるという、フランクなところがあります。

面接でも会社とは、まったく関係のない他愛のない話を振られることも多く、いわゆるマニュアルに則ったような返答しかできないようでは印象に残りません。

面接官の問いかけに、臨機応変に切り返しができると、好印象を持たせることができます。しかし、無理にジョークなどを言う必要はないので勘違いしないようにしておきましょう。

インターンの時期は?

インターンが行われる時期は企業によって様々ですが、季節ごとの連休に合わせて開催されることが多いです。

どの季節にはどの段階で参加することが出来るのか確認しましょう

季節ごとに開催

季節により、基本的に参加出来るインターンの学年が決まっています。

 

  • サマーインターン:大学3年生及び大学院1年生の「夏休み」
  • オータムインターン:大学3年生及び大学院1年生の「秋休み」
  • ウィンターインターン:大学3年生及び大学院1年生の「冬休み」
  • スプリングインターン:大学4年生及び大学院2年生の「春休み」

 

ここではサマーインターンについて見ていきましょう。

サマーインターンは、夏休み期間に就職活動を間近に控えた大学生や、大学院生に向けて開催される短期間のインターンです。

インターンは3日程度の短いものから一か月単位のプログラムまで企業によって様々ですが、夏休みに開催されるサマーインターンは短期間とはいえど、比較的長めの期間が多くなっています。

企業側のコストももちろんかかりますが、いい人材を採りたい、採用予算に余裕のある大企業やインターンを重視する外資系企業は、サマーインターンを実施する傾向にあります。

外資系企業のインターンに英語力は必要なのか?

【英語力】外資系企業の就活・インターンで役立つ知識

ここからは、外資系企業の就活やインターンで役立つ知識を確認していきましょう。

外資系企業といえども、必ずしも英語が必須というわけではありません。

日常業務で関わる相手が日本人ばかりであれば、日本語をメインとして使用することも多くなります。

ですが、本社が海外にあり、社内に多国籍の社員が多い場合などは英語力があることを求められることが多くあります。

場合によっては、英語でコミュニケーションを取る必要がある部署に配属、もしくは異動になる可能性もあります。

海外の拠点とメールや電話で連絡をとる、英語の社内文書の読み取りや、英語での資料作成、海外の顧客へのプレゼンテーションなど、英語が必要なシーンは多岐に渡ります。

英語の使用頻度や必要な場面は当然企業によって差がありますが、日常会話程度ができれば良いという企業もあれば、英語で専門的な話ができる人材を求める企業もいます。

英語を話せる人材を求める企業は、応募要件にTOEICのスコアが一定以上であることを条件としているところもありますので必ず確認しましょう。

面接やグループディスカッション、インターンなどで判断される

外資系企業の中には、面接やインターン選考時に、『自己PRを英語で』、『世界情勢などについて自分なりの考えや分析を即興で英語にて説明するように』など、質問の回答から、学生の英語力を図ることも結構あるようです。

また、他にも学生同士でのグループディスカッションを英語で行うよう指示されることもあります。

これは、事前に告知されることもあれば、面接で突然指示されることもありますので、外資系のインターンに参加する時には、事前に心づもりが必要です。

英語だけでなく、その他の語学力もあった方が良い

本社や大きな拠点が中国にある企業なら、当然英語の他に中国語のスキルもあったほうがよく、ヨーロッパにあるならフランス語やイタリア語などがあればより有利となるでしょう。

就職を希望しインターンに参加する企業の本社や大きな海外拠点の場所などは、しっかりと事前に確認し、それに合わせた語学勉強も行っておくと安心です。

厳しい外資系の面接を乗り越えるには

【厳しさ】外資系企業の就活・インターンで役立つ知識

外資系企業は就活生の就職先として非常に高い倍率を誇ります。採用人数の少ない部門での倍率は、100倍以上になることも珍しくありません。

いわゆるトップ層の学生が採用試験を受けるために集まる大手企業であれば、より厳しい倍率となります。

厳しい面接

外資系企業は、日系企業と比べて実力や結果を非常に重視し、「現時点で即戦力になる学生」を求めています。

そのため、一部の業界では、いわゆる圧迫面接を受けることがあります。他の企業であれば、充分とされるようなTOEICの点数でも、嘲笑されることや「何故こんなにもひどい扱いを受けなければいけないのか」と疑問に思うほどの内容になることがあります。

もちろん全ての外資系企業がそうではありませんが、外資系の投資銀行の一部の部門では未だこのような圧迫面接が多く行われています。

逆に言えばその程度の厳しさや圧迫面接でメンタルがやられるような人材は、不要だということでもあります。

「どの点がよかったか、どこがこれから改善する必要があるか」等をストレートな表現で教えてくれるため、すぐに改善に向けて動くことができるので、ありがたいですね。

フィードバックをもらえる可能性も

外資系企業は、面接やインターンを行った後に担当社員がフィードバックをくれるところが多いです。

「どの点がよかったか、どこがこれから改善する必要があるか」等をストレートな表現で教えてくれるため、すぐに改善に向けて動くことができるので、ありがたいですね。

時には厳しさのあるフィードバックが来ることもありますが、それを改善していくことでどんどん成長していく自分を実感できるはずです。

論理的思考と柔軟な思考、両方が必要

外資系企業が求める人材は「論理的思考」、そして「柔軟な思考」この両方を持っている就活生です。

物事に対して筋道を立てて考える能力や、その説明ができる論理的思考だけでなく、時には臨機応変に自分の考え方を変えられる柔軟な思考、両方の思考が必要となります。

外事系企業は日系企業と比べて誰かが何かを教えてくれるということはなく、基本は自分で勉強して技術や知識を培っていかなければいけません。それができないと周囲についていけず、自分が苦しくなる一方です。

実力主義、成果主義は、時に人事評価にシビアな判断が下ることもあります。常に学ぶ姿勢や相手によって柔軟に思考や対応を変えていくことが大切です。

まとめ

外資系企業は、非常に高い倍率を誇る人気の就活市場です。しかし、日系企業とは異なる面接方式や評価体系、応募条件など他の就活先と同様の対策では通用しない部分があります。

そこで、将来外資系企業への就職を目指す学生は、日ごろからインターンシップに積極的に参加することをおすすめします。

外資系企業には、学生向けのインターンシップを積極的に行っているところが多く、中にはインターンシップから内定を出す、本選考へのプラス評価になる場合もあります。

企業が求める人材とはどのようなものなのか、日系企業と比較してどの部分が異なるのかをきちんと理解、納得したうえで就活を行いましょう。

ご紹介したように就活に悩んだ時には、就活市場を参考にしてみてください。きっとヒントになる情報があるでしょう。

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